小中高校の養護教諭156人のうち60.9％が、近視進行による将来の眼疾患・失明リスクへの危機感をもっていることが、ジョンソン・エンド・ジョンソン ビジョンケア カンパニーが2022年10月5日に発表した調査結果から明らかとなった。
文部科学省が2022年7月13日に公表した「令和3年度学校保健統計調査（速報値）」によると、裸眼視力が1.0未満の小学生は36.87％、中学生は60.28％、高校生は64.41％と、年齢が高くなるにつれて視力が低下している子供が増加傾向にあるとされている。
ジョンソン・エンド・ジョンソン ビジョンケアカンパニーは2022年5月～7月、小中高校で保健指導を行っている養護教諭156名を対象に、子供の目の健康を取り巻く環境についてのアンケート調査を実施した。
その結果、「近視が進行して強度近視になると、将来的に深刻な眼疾患や失明のリスクにつながる可能性がある」という危機意識を持つ養護教諭は2021年調査から19.8ポイント増の60.9％にのぼることが明らかとなった。また、そのリスクについて約6割が生徒に伝える機会があると回答。9割以上の養護教諭は、生徒の定期的な眼科受診が必要であると認識していることがわかった。
学校でのデジタル端末の使用については、7割以上が環境への配慮を行っていると回答しているのに対し、生徒に「目と端末の距離を30cm以上離す」「30分に1回は20秒以上目を休める」等の健康上の指導をしているとの回答は約4割にとどまった。
スマートフォン・タブレット・PC等のデジタル機器の使用時間については、保健だより等で保護者への啓発活動を行っているという回答がもっとも多く、ついで「個別に生徒へ声掛け」して指導しているが続いた。一方、デジタル機器の使用時間について、保護者の生徒に対する管理や注意喚起が十分に行われていると感じる養護教諭はおよそ2割と少なかった。
GIGAスクール構想が進む中、学校でのデジタル端末の使用については、健康上の指導をどう行っていくかが課題となっている。今回の調査では、96.7％が「デジタル端末に依存していると思われる生徒がいる」と回答しており、子供の目の健康維持のためにも、デジタル端末の使用時間等については、学校と家庭の両面でのサポートが求められる。
コンタクトレンズの使用については、8割以上が視力の低い生徒に対し、眼科受診を促し、眼鏡やコンタクトレンズの装用等において、医師の指示が守られるよう推奨していると回答。しかしながら、半数以上は、コンタクトレンズの装用に関して生徒に指導をする機会がないようだ。
文部科学省は2022年3月に「児童生徒の健康に留意してICTを活用するためのガイドブック」を改訂する等、子供の目の健康を守る取組みを進めている。ビジョンケアカンパニーでは、こうした背景や結果を踏まえ、より多くの人がデジタル機器を適切に使用し、目に良い習慣を確立していけるよう、今後もさまざまな取組みを実施するとしている。
