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学び体験フェア「マナビゲート2016」が8月20日と21日の2日間、東京国際フォーラムで開催される。早稲田大学や明治大学など12大学が出展し、子ども向けに多彩なプログラムを提供。私立小中高が出展する東京都私立学校展も同時開催する。
東京大学は7月21日、平成30(2018)年度入試より理科三類の前期日程試験に導入する面接試験実施方法について発表した。前期日程試験の3日目に1人あたり約10分間の面接を行う。
小学校5、6年生の外国語活動でICT機器などの機材を使用している割合が92.2%にのぼることが、日本生涯学習総合研究所が7月21日に発表した調査結果より明らかになった。先生が使用している機器は、「パソコン」がもっとも多かった。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は7月21日、早大現役進学率ランキング2016を発表した。附属校や系属校を除く、早稲田大学の現役進学率トップは、進学率20%の横浜共立学園だった。
静岡県教育委員会は7月20日、平成29(2017)年度公立高校入試について、学校裁量枠において重視する観点と選抜方法の概要を発表した。静岡(普通)や磐田南(普通)などで学校裁量枠を設定する。
夏休み期間中、多くの大学で高校生や中学生を対象とした図書館の無料開放を実施している。勉強ができるだけでなく、大学の雰囲気も味わえるので、気になる大学に足を運んでみてはいかがだろうか。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は7月14日、国公立大現役進学率ランキング(東日本編)を発表した。1位は秋田県の横手高校だった。6位の筑波大附属駒場以外、上位20校に1都3県の高校はランクインしなかった。
文部科学省は7月14日、情報教育推進校(IE-School)採択先を公表した。情報教育推進校として、筑波大学附属駒場中学校など国立4校と、つくば市立春日学園義務教育学校など公立9校、早稲田大学高等学院など私立3校が選ばれた。
東京都教育庁は7月14日、平成28年3月に東京都の公立中学校を卒業した者の進路状況調査の速報値を発表した。高校への進学率は過去最高の98.56%で、9年連続の増加となった。確定値は10月下旬に公表予定。
矢野経済研究所は7月14日、給食市場に関する調査結果を発表した。2015年度の国内給食市場規模は、前年度比101.2%の4兆5,525億円、分野別では学校給食が伸び悩み、幼稚園・保育所給食が堅調に推移していることが明らかになった。
カドカワが開校した「N高等学校」は7月14日、ネットで課外授業が受けられる双方向学習アプリ「N予備校」を一般向けに提供開始した。N高等学校の生徒でなくても「大学受験」と「プログラミング」のライブ授業が受けられる。
高校生が志願したい大学は、関東エリアでは8年連続「明治大学」、関西エリアでは9年連続「関西大学」、東海エリアでは3年ぶりに「名古屋大学」が1位となったことが、リクルートマーケティングパートナーズが7月14日に発表した調査結果より明らかになった。
日本マイクロソフトは7月13日、米日カウンシルと米国大使館が主導するTOMODACHIイニシアチブへ参画すると発表した。8月より、18歳から25歳までの日本国籍保有者150名を対象に、次世代のグローバル人材育成のプログラムを実施する。
バンダイは、エコやユニバーサルデザインなどが学べる「おもちゃdeおしえて!テレビーニョ!DVD授業キット」を制作し、7月19日より全国の小学校へ無償配布する。対象学年は小学3年生以上。申込みや問合わせは、バンダイのWebサイトで受け付けている。
厚生労働省は7月12日、平成27年国民生活基礎調査の概況を発表した。1世帯あたり平均所得金額は、「全世帯」が541万9千円、「児童のいる世帯」が712万9千円で、いずれも前年より増加していることが明らかになった。
ベネッセマナビジョンは7月7日、高校3年生・高卒生対象の進研模試総合学力マーク模試・6月のデータと2016年度入試結果データに基づいた「合格可能性判定基準」を公表した。模試を受験した人はもちろん、受験していない人も志望校選びの参考になる。