advertisement
advertisement
日立マクセルは4月2日、操作性の向上を図った「電子黒板機能」付き超短投写液晶プロジェクター「CP-TW3003J」を7月に発売する。パソコンなしでも書き込みができる「PCレス描画」や複数で同時に書き込みができる「マルチペン機能」などを搭載。価格はオープン価格。
アクセスリードが企画運営する、高校生のための進学情報サイト「アクセス進学ラボ」は4月1日、受験生だけでなく、保護者や祖父母、進路指導の先生も利用できるサイトとして大幅にリニューアルした。
内閣府は3月31日、平成25年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」報告書を公表した。インターネットの理解度について、「子どもの方が詳しい」と回答した保護者は40.5％で、学校種が上がるにつれ、保護者より子どもの方が詳しいと回答する傾向がみられた。
四谷大塚は4月1日、中学入試の変更点について最新情報を掲載した。京北は東洋大学京北に校名を変更して東洋大学の附属校となり、女子を募集して共学となる。このほか、三輪田学園や慶應中等部、晃華学園で入試日程を変更する。
2012年に経済協力開発機構（OECD）が実施したOECD生徒の学習到達度調査（PISA）のうち、国際オプションである「問題解決能力」のコンピュータ使用型調査の結果が4月1日に公開された。日本の生徒は、44か国中3位、OECD加盟国（28か国）中では2位だった。
小学館集英社プロダクションのドラゼミ教育研究所は4月1日、「子どもの将来の夢」に関する意識調査結果を発表した。将来の夢がある子どもは87％で、夢を抱いたきっかけは「自分の興味関心から考えて」が7割を占めることが明らかになった。
国立科学博物館は、筑波地区で行われている研究活動を広く知ってもらおうと、通常は公開していない研究施設を特別に公開する企画「科博オープンラボ」を4月19日（土）に開催。筑波研究施設と筑波実験植物園を無料で一般公開する。
住信SBIネット銀行は、首都東京に関する意識調査結果を発表した。東京で暮らすことで感じる将来の不安は「首都直下型地震」がもっとも多く8割を占めたが、30代では「待機児童問題」や「教育費の負担増」などの子育てに関する不安が高かったことが明らかになった。
文部科学省は3月28日、平成26年度スーパーサイエンスハイスクールとして、41校の応募の中から9校を内定したと発表した。開発型に東京学芸大学附属国際中等教育学校など4校、実践型に千葉県立船橋高等学校など5校が選ばれた。
北海道教育委員会は3月31日、教員向けの研修資料「みんなにわかりやすい授業づくりのポイント」をホームページに掲載した。通常の学級で特別な教育的支援が必要であると判断された子どもへの対応例を紹介している。
東京大学i.schoolがコアメンバーとなる通年参加学生（通年生）の募集を開始、今回より他大学のデザイン系専攻学生からも募集を行うという。募集期限は4月8日（火）正午、2014年度は「未来」を大きなテーマに掲げ、年間7～8回のワークショップを予定している。
平成26年4月1日より、育児休業給付の引き上げや産休期間中の厚生年金保険料免除など、制度変更が行われる。厚生労働省は、主な制度変更のうち、特に国民生活に影響を与える事項をホームページに掲載している。ここでは子育て関連の制度変更を紹介する。
4月14日から20日までの「科学技術週間」に合わせて、全国各地の科学館や博物館、大学、試験研究所などで、科学イベントが開催される。この期間に講演会、展覧会、映画会、座談会、施設公開など、さまざまなイベントが行われる。
厚生労働省は3月31日、薬剤師や診療放射線技師、臨床検査技師など6つの国家試験の合格発表を行った。薬剤師国家試験の合格率は、前年より18.26ポイント低い60.84％となった。大学別の合格率がもっとも高いのは「金沢大学」92.5％だった。
日能研は3月28日、「2014年入試結果R4一覧（首都圏・関西）」をホームページにて公開した。男女別に合格可能性80％ラインを偏差値一覧表に掲載している。
サムスン電子ジャパンは7月より、Android用アプリの開発者を養成する人材育成プログラム「Tech Instituteアプリ開発者養成講座」を開講する。対象者は16歳以上で、受講料は16歳～20歳は無料、21歳以上は7万円。受講者の募集は、5月9日（金）まで。
