advertisement
advertisement
オンライン英会話は「マンツーマン」が主流で、「1日1,000円未満」のレッスン料が65％を占めることが1月19日、eラーニング戦略研究所の調査結果から明らかになった。利用理由は「レッスン料の安さ」と「自宅受講できる」が6割に上った。
適正規模とされる「12～18学級」を下回る全国の公立学校は、小学校46.5％、中学校51.6％に上り、多くの市区町村が課題と認識している一方、半数以上が解消に向けた検討を予定していないことが1月19日、文部科学省による実態調査で明らかになった。
文部科学省は1月19日、「公立小学校・中学校の適正規模・適正配置等に関する手引」を公表した。少子化の進展が予想される中、望ましい規模を小学校は全学年でクラス替えできる「1学年2学級以上」、中学校は教科担任が学習指導できる「9学級以上」とした。
娘の一人暮らしの部屋を探す際、母親がもっとも気にするのは「安全・安心」面で、仕様や設備でこだわったポイントも「オートロック」が最多であることが1月16日、パナソニックが公表した調査結果から明らかになった。一方、娘の優先順位１位は「費用」だった。
ラヴジョイ彗星が、見頃を迎えている。1月に入って明るさを増しているが、新月となる1月20日前後は特に観望チャンスとなり、条件が良ければ淡い尾が見える可能性もあるという。
札幌市教育委員会は1月15日、「平成26年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）」の実施報告書を公表した。平均正答率は、小中学校ともすべての教科で全国平均と「ほぼ同程度」とした。今後の課題では、一部の問題で誤答率や無解答率が高い状況などを指摘した。
就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」を運営するヴォーカーズは1月14日、「働きがいのある企業ランキング2015」を発表した。1位は「P&G（プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン）」、2位には「グーグル」がランクインした。
保護者の古いスマートフォンで子どもがオンラインゲームを行い、クレジット決済で高額請求される事例があることが1月13日、国民生活センターの発表でわかった。クレジットカード番号を登録した古いスマートフォンには、注意が必要だ。
文部科学省は平成27年度、大学生らの無利子奨学金事業を拡充し、無利子奨学金の貸与人員を前年度比1万9,000人増の46万人とする。1月14日に発表した平成27年度予算（案）に748億円を計上し、国立大学・私立大学などの授業料減免枠の拡大も盛り込んだ。
世界中で夜空の明るさを比較するキャンペーン「GLOBE at Night（グローブ・アット・ナイト）」が、1月11日にスタートした。毎月、観察期間が設けられており、2015年の第1回として1月20日までオリオン座の観察情報を特設サイトから受け付けている。
「日本の教育体制に納得している」とする新成人は、過去最高の27％に上ることが1月5日、楽天グループの結婚情報サービス会社「オーネット」の調査結果より明らかになった。「ゆとり世代」とされる2015年の新成人だが、他の世代より教育制度を受け入れている結果となった。
早稲田アカデミーは1～3月、小学6年生向けに「小6総まとめ講座」「中1準備講座」「新中1学力診断テスト」を実施する。保護者向けには、「新中1ガイダンス」も開催。中学進学に向け、学力を把握するとともに、総まとめや先取り学習に取り組む。
新成人が理想とする働き方は、「プライベート重視」と「地元志向」であることが1月6日、2015年の新成人400人を対象とした「将来の働き方に関する調査」の結果から明らかになった。2年連続の調査結果で、傾向はさらに強まりをみせている。
浜学園は2～3月、灘中などの難関中学校を志望する新小6生や新小5生向けに「模擬入試」や「対策講座」「入試トライアル演習講座」を開催する。会場は西宮教室。事前申込制で、塾生以外も参加することができる。
孫の教育費を支援したいと考える祖父母は24.8％で、暮らしや老後資金にゆとりがあるほど支援意向も上昇傾向にあることが、第一生命経済研究所の調査結果より明らかになった。直近1年間に孫世帯へ「経済的支援を行った」は祖父母は8割を超えた。
ベネッセコーポレーションは1月、全国10都道府県で「公立高校入試説明会」を開催する。入試制度の分析や出題傾向などを進研ゼミ会員の中学1～2年生と保護者向けに解説する。
