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ロイヤルパークホテルは2019年5月3日・5日の2日間、ホテル各部門のトップシェフ直伝の技が学べる職業体験イベント「こども体験イベント＆ホテルブッフェ」を開催する。参加費は子ども9,000円、大人6,000円（各税込）。定員は各回20名で、Webサイトにて先着順で受け付け。
日本新聞協会は2019年4月6日と7日の2日間、春の新聞週間に合わせて楽しく新聞について学ぶことができる体験イベント「NEWSPAPER CAMPUS 2019 in 横浜」を、MARK IS みなとみらいで開催する。子どもたちの夢を集めた巨大新聞づくりや、ママ向け企画を実施。入場無料。
神奈川工科大学は2019年4月1日、全国の中高生・高専生を対象にITが創る夢の未来を募集する「U18 IT夢コンテスト2019」のアイデア募集を開始した。締切りは6月3日正午。ポスター発表、プレゼンテーションによる最終審査会を7月27日に開催し、優秀なアイデアを表彰する。
伸芽会は2019年5月12日、小学校受験を考えている保護者を対象に「名門私立小学校入試シンポジウムII」を開催する。青山学院初等部、日本女子大学附属豊明小学校、暁星小学校の校長らによる特別講演のほか、2020年度入試に向けた最新情報の講演を実施。入場無料。
タカラトミーは2019年6月、盤ゲーム「人生ゲーム」の新商品「人生ゲーム＋（プラス）令和版」を発売する。4月1日に新元号「令和（れいわ）」が発表されたのに合わせ、“お札なし”“職業カードなし”の新時代の人生ゲームが登場。希望小売価格は3,980円（税別）。
全国で部活動イベントを企画・運営する「おもれい」は、定年退職した高校教員を対象に、おもれいの事業をサポートする「顧問アドバイザー」を募集する。定年後も高校生の部活動を応援したい人材を広く募集する。
福島大学、アクセンチュア、企業教育研究会、ジュニア・アチーブメント日本の協力のもと、2019年3月28日に「次世代教育・産官学民連携機構」が創設された。設立時の参加メンバーは2企業、3NPO団体、5校。4月より参画校に対して課題解決型学習（PBL）授業の導入を開始する。
横浜市は2019年3月28日、生徒が調和のとれた学校生活の中で部活動を楽しむために「横浜市立学校部活動ガイドライン」を策定した。週に平日1日以上、土日1日以上の休養日設定に加え、1日の活動時間の目安などを盛り込んでいる。4月以降、学校を通じて配付する。
東京都教育委員会は2019年3月28日、都内公立中学校第3学年および義務教育学校第9学年（2018年12月31日時点）の評定状況の調査結果を公表した。全9教科の「5」の割合は12.1％。「5」がもっとも多かった教科は「外国語（英語）」で14.6％だった。
小学生向け通信教育「進研ゼミ小学講座」は2019年4月より、タブレット学習を中心とした「チャレンジタッチ」の小学4・5年生向けに学習応援ロボット「ミラクルロボ」の提供を開始する。対話機能で自発的な学習を支援し、英語4技能などの新学習指導要領にも対応。
アメリカ大使館は2019年4月に「春のアメリカ留学フェア」を開催する。4月15日には大学院留学を目指す人向けの「アメリカ大学院留学フェア」を、4月23日には大学学部留学を目指す人向けの「ミニカレッジフェア」を開催。いずれも入場無料、入退場自由。
小学校高学年の40.8％、中学生の72.4％が自身のスマホを所有しており、保護者の54.2％は学校へのスマホ持込みについて「反対」であることが、明光義塾が実施した調査で明らかになった。もっとも多い反対理由は「トラブルの原因になる可能性があるから」。
コクヨは2019年3月30日から4月1日の3日間、KITTE地下1階 東京シティアイにて情報発信型のステーショナリーショップ「コクヨハク」をオープンする。今回のテーマ「コクヨランド～旅する遊園地～」を楽しく体験できる展示企画や限定フードなどが販売される。
リクルートライフスタイルが企画・編集する旅行情報誌「じゃらん」は、じゃらんnetユーザーを対象に「アート旅」で行きたい都道府県についてアンケートを実施。1位は「北海道」、2位「東京都」、3位「京都府」となった。2019年はアートイベントが全国で目白押しだという。
埼玉県は新技術の導入による県庁のスマート化推進の一環として、2019年度より県庁の15業務を対象に富士通のRPAツール「FUJITSU Software Interdevelop Axelute」を本導入すると発表した。検証では年間2,257時間の削減効果を見込んでいるという。
0～9歳の子どもがおけいこ事をしている割合、おけいこ事の数、世帯収入に占めるおけいこ事費用の割合がともに減少傾向にあることが、アクサダイレクト生命保険が行った調査から明らかになった。2019年10月に実施予定の消費増税を懸念しての結果とみられる。
