教育情報サイト「リセマム」は、子どもオンライン英会話の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2019「子どもオンライン英会話」を発表した。
朝日学生新聞社は、小・中・高校などの学校や教育機関でのICT学習に対応した、新聞のデジタル教材版の提供を開始した。これに伴い、NTTドコモと共同で「朝日小学生新聞 デジタル教材版」を最大2か月利用できるモニター校（都内23区限定）を募集する。
吉本興業と日本電信電話（NTT）は共同で、「遊びと学び」をコンセプトにした教育コンテンツを国内外に発信していく国産プラットフォーム事業を始めると2019年4月21日に発表した。
日本マイクロソフトは、小中学校の先生を対象に2019年5月、「『Office 365』を使った反転授業で使える教材づくり体験会」を開催する。
オンラインプログラミングスクール「TechAcademy（テックアカデミー）」を運営するキラメックスは、学習塾・教育者を対象にした子ども向けプログラミング教育サービス「TechAcademyキッズ」にて、「Scratch3.0」を用いたコースの提供を開始した。
レスポンが提供する教育機関向けリアルタイムアンケートシステム「respon（レスポン）」は、富士通の「FUJITSU 文教ソリューション Unified-One 学修支援 CoursePower V2」とのシステム連携を発表した。連携による新サービスは、2019年10月にリリース予定。
オンライン英会話アプリ「ネイティブキャンプ英会話」を展開するネイティブキャンプは2019年4月10日、日本全国の英語教員に英会話レッスンを無料提供する「英語教員応援プロジェクト」の申込受付を開始した。応募期間は4月30日まで。定員は100名。
エナジードは2019年4月10日より、中学・高校生向け補助教材「次世代型キャリア教育ENAGEED」において従来の紙媒体ベースでの提供に加え、新たにタブレット版の提供を開始した。2019年度中に導入校数200校を目指すという。
リソー教育の子会社スクールTOMASは2019年4月10日、東京都教育委員会と「進学アシスト校」事業の業務委託契約を締結したと発表した。都立高校の生徒を対象に、スクールTOMASを導入して大学受験のための学習指導を行うという。
COMPASSは2019年4月10日、AI型タブレット教材「Qubena（キュビナ）」と先生のための学習管理ツール「Qubena Manager（キュビナマネージャー）」において、集団指導に特化した新機能「ワークブック」の提供を開始したことを発表した。
モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオスは、内田洋行の教育用コンテンツ配信サービス「EduMall（エデュモール）」に、教育コンテンツの提供を開始した。第1弾として、小学生向け算数学習コンテンツ「うごくさんすう」を提供する。
レアジョブの学校向けサービス事業子会社であるエンビジョンは、小学校向けオンライン英会話の新教材「Have Fun！」の提供を開始する。2020年度より全面実施される小学校の外国語授業（英語）に関わる新学習指導要領にすべて対応している。
アルクテラスは2019年4月4日、「魔法のノート」と題した主体的な学習が自然と身に付くノートの取り方を公開した。「魔法のノート」で作成した中高生のノートも一部公開している。
リクルートマーケティングパートナーズが提供する進路情報メディア「スタディサプリ進路」は2019年4月より、高校向け「志望理由書添削プログラム」を提供開始する。志望理由書は朝日新聞社所属の記者・元記者が添削する。価格は無料。
ジャストシステムは2019年6月24日、2021年度から中学校において実施される新学習指導要領に対応し、ICTを活用しながら情報活用能力を育む授業がすぐに実践できる、中学校向け学習・授業支援ソフト「ジャストジャンプ8」を発売する。価格はオープン価格。
福島大学、アクセンチュア、企業教育研究会、ジュニア・アチーブメント日本の協力のもと、2019年3月28日に「次世代教育・産官学民連携機構」が創設された。設立時の参加メンバーは2企業、3NPO団体、5校。4月より参画校に対して課題解決型学習（PBL）授業の導入を開始する。
