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ベネッセが運営する、海外トップ大進学希望者向けの進学塾「RouteH（ルートエイチ）」は、ハーバード大学生・院生と日本の高校生との交流会を3月20日（金）・21日（土）の2日間開催する。
高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は、子ども1人あたり879万円、自宅外通学の場合は1,485万円に上ることが、日本政策金融公庫が2月20日に発表した「教育費負担の実態調査結果」より明らかになった。
学研パブリッシングは2月26日、幼児・運動の分野で学ぶ学生や働く人、幼児の保護者を対象とした「幼児体育セミナー」を都内で開催。幼児の体力低下問題の解決法や、幼児体育における安全な環境作りなどについて話を聞くことができる。定員80名、参加費無料。
発達心理学から生まれた知育スタンプ「エポンテ」を使ったワークショップ「エポンテパーク」が3月7日（土）に東京大学本郷キャンパスで開催される。これからの幼児教育の未来を考え、体感できるイベントとなっている。参加費は無料で、事前予約不要。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2月19日、全国の「2015年オープンキャンパス情報」を公開。検索機能により、目的の大学のオープンキャンパスについて日程等の情報を見ることができる。
大阪大学は2月19日、2015年度入試の合格者発表を「掲示」でも行うとホームページに公表。掲示による発表は10年ぶりになるという。当日は吹田キャンパスで、大勢の歓喜に沸く学生たちの様子が見られそうだ。
すべての人が納得のいくキャリアを選択できるようにと願いを込め、就活塾「MyCareerCenter」と就活情報サイト「MyCareerCenter web」を2014年12月にロンチしたイードとカイカは、2月20日にエントリーシートのダウンロードサービスを開始する。
ビッグローブは、幼稚園・保育園で先生が撮影した子どもの写真を保護者がスマートフォンやパソコンから閲覧できる「みてみて通信」のサービス提供を、2月19日より開始した。
クックパッドグループのキッズスターが、未就学児の子どもを持つ家族644世帯に「子どものおこづかい事情」についてアンケート調査を実施したところ、未就学児を持つ家庭の8割以上が「おこづかいをあげていない」ことが明らかとなった。
文部科学省では、今後10年間で3万1,800人の教職員定数改善を計画していることが、初等中等教育分科会の作業部会が公表した資料からわかった。拡大する教員への役割を分担し、教育の質の向上や「チーム学校の推進」を目指す。
留学支援事業を手掛けるICC国際交流委員会は、2015年夏より、小・中・高校生向け留学のサマースクールプログラムにおいて英国式の教育が受けられるマレーシアコースを新設する。
マイナビが2月18日に発表した「就職活動に対する保護者の意識調査」によると、子どもに対して行った就職支援は「資金的な援助」が6割に上り、支援してよいと思える金額は、宿泊費を含む交通費が150,576円、衣装代や資料・備品が平均121,194円であった。
総務省は2月17日、家計調査報告（家計収支編）の2014年平均速報結果を公表した。総世帯の消費支出は、1世帯あたり1か月平均25万1,481円で、2011年以来3年ぶりに減少した。教育費は前年と比べ実質8％減少の7,576円だった。
就活生を持つ保護者の質問に、キャリアコンサルタントで就活情報サイト「MyCareerCenter web」を運営する高嶌悠人氏が答える連載「保護者の就活」。第3弾は、女性のキャリアについて聞いた。
3月14日から仙台市で開催される国連防災世界会議にて、国際NGOワールド・ビジョン・ジャパンは、インドネシアとモンゴルの支援地域で防災・減災活動に取り組む2人の男の子を招へいする。
臨海セミナーは、2015年度の東京都、埼玉県、千葉県（後期）の公立高校の入試当日に解説をホームページで公開する。既に、神奈川県、千葉県（前期）の入試問題の解説を公開しており、今後入試順に公開していく。
