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TOKYO FMをはじめとするJFN38局では、“知のフロントランナー”と現役大学生が徹底討論する公開型インタラクティブ授業「FMフェスティバル2015 未来授業～明日の日本人たちへ」を全国3会場にて開催する。
国立科学博物館では10月から12月までの金曜日の夜に開催する「大学生のための科学技術史講座」の参加者を募集している。対象は、大学生・大学院生。専門学校生のほか、一般も参加可能。
法務省が9月8日に発表した平成27年司法試験の結果によると、法科大学院別の合格者数と合格率のトップは「予備試験合格者」で、合格者数は186人、合格率は61.8％となった。一方、合格者を出せなかった法科大学院は4校あった。
法務省は9月8日、平成27年司法試験の結果を発表した。最終合格者数は1,850人で、平成26年の1,810人と比べて40人増加。受験者数8,016人に対する合格率は23％であった。合格者の受験番号は、法務省のホームページに掲載されている。
大阪府国際化戦略実行委員会は、世界で活躍する人材を育成するため、海外留学費用の一部を助成する「おおさかグローバル奨学金」および、海外研修引率者の費用の一部を助成する「海外研修引率助成金」の申請の受付を開始した。
自民党が、飲酒や喫煙の解禁年齢引き下げを検討していることを受け、日本禁煙学会などの団体が9月7日、安倍晋三総裁らに引き下げ反対を求める要望書を提出した。
朝日新聞社は10月18日、マサチューセッツ工科大（MIT）メディアラボと共催で「未来メディア塾2015」を開催する。同ラボ所長の伊藤穰一氏の講演のほか、複雑化する社会課題について参加者も交えて議論する。参加無料、事前申込み制。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月3日、「有名企業就職者数ランキング2015」を発表した。マスコミや商社、研究職中心の企業では特定の大学の採用が多く、小売りや外食産業、生保や銀行では大学地域のバランスがよい傾向があった。
東京大学駒場キャンパスでは11月21日から23日まで、東大文化祭「第66回駒場祭」を開催する。「祭りは旅だ。」をテーマに、講演会や学術企画、模擬店など、さまざまなイベントが行われる。
東京都高等学校情報教育研究会は、10月から12月にかけて都立高校の教科「情報」の授業見学を行う研究会「都立高校授業ツアー」を実施する。今回は立川高校や成瀬高校など6校で計7回で実施する。
東京都が中小企業の人材確保を支援する「中小企業しごと魅力発信プロジェクト」をスタート。それに伴い、情報発信の拠点として、ウェブサイト「東京カイシャハッケン伝！」を開設した。
早稲田大学は、10月12日から27日までを「早稲田文化芸術週間」として、落語や日本舞踊、朗読劇など32の文化系イベントと展示を行う。すべて入場無料で一般の来場も可能。
東京都は9月2日、平成27（2015）年度学校基本統計（学校基本調査）の速報を公表した。大学等進学率は前年度比0.7ポイント増の66.8％となり、過去最高を更新したことが明らかになった。
21世紀に入り、ネットの発達とデジタル機器の進化により社会の情報化、グローバル化が急速に進んでいます。これに合わせて欧米先進国では、工業化社会の発展にともない進化してきた教育制度を改革し始めています。
イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンは、10月3日から11月8日までの期間、東京・大阪など全国主要7都市にて、中学生から社会人までを対象にした「EF秋の留学フェア2015」を開催する。
大学や高専（高等専門学校）が研究している技術を企業と結びつけ、新技術の実用化を促進させることを目的とした展示会「イノベーション・ジャパン2015」。大阪大学大学院情報科学研究科の研究を紹介する。
