グローバル教育研究所は10月22日、教育関係者向けの講演会を開催する。おもに中高生を対象に開発したグローバル教育プログラムをメインテーマに、開発背景の紹介やパネル討論を行う。参加費は一般5,000円、学生1,000円。
中古車販売大手のネクステージは、2017年3月卒業者を対象として、BBQを楽しみながら会社説明会と選考会を一度に行う「BBQ面接採用」を9月14日、SUV大型専門店「SUV LAND名古屋」で実施する。
内々定を保有する学生のうち、約半数が内々定辞退の経験があることが9月8日、マイナビ学生就職モニター調査の結果からわかった。2016年の就職活動を表す漢字は、4年連続で「楽」が1位に選ばれた。ただ、文理別では理系が「楽」、文系が「苦」と明暗がわかれた。
イードで9月6日から総合職向けに開催されていたサマーインターンシップが、3日目の8日に最終日を迎えた。参加したのは2018年度卒の、これから就活の時期を迎える学生10名だ。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月8日、「業界別有名企業就職者数ランキング」を発表した。建設・住宅、食品、化学など8分野の業界についてのランキングを用いて、2016年卒大学生の就職状況について解説している。
大学生にとって、9月はまだ夏休み。今後の就職活動の参考とすべく、長期休暇を利用して気になる企業のインターンシップに参加する学生も多い。島根県松江市にある企業のインターンシップに参加した、渡部未咲希さんと野中咲穂さんに話を聞いた。
東京都は9月6日、平成28（2016）年度学校基本調査の速報結果を公表した。大学等進学率は前年度比0.3ポイント減の66.5％で、3年ぶりに減少した。小中一貫教育を行う義務教育学校は6校が創設され、在学者数は5,439人であった。
SNSやWebサイトの構築・運用を提供するガイアックスが9月7日に発表した内定承諾後の辞退傾向調査の結果、2015年卒（新卒2年目）、2016年卒（新卒1年目）ともに内定受諾者の辞退は卒業シーズンに微増傾向にあることがわかった。
平成28年司法試験の合格者数と合格率を法科大学院別にみると、1位はいずれも「予備試験合格者」であることが、法務省の発表より明らかになった。予備試験合格者の合格率は61.5％。一方、合格者を出せなかった法科大学院は7校あった。
法務省は9月6日、平成28年（2016年）司法試験の結果を発表した。最終合格者数は1,583人で、平成27年の1,850人と比べて267人減少。受験者数6,899人に対する合格率は23％であった。
就活プラットフォーム「Goodfind」を運営するスローガンの調査によると、難関大の就活生が企業選択をする際に「安定よりもこれから伸びそうな会社、給料よりも自分のやりたい仕事」を重視していることが明らかになった。
研究者が自由な研究活動の実施などに使用できる「個人研究費」は、6割が年間50万円未満であることが「個人研究費等の実態に関するアンケート」調査の結果からわかった。また、4割以上が10年前と比較して規模が「減っている」と答えた。
日本科学未来館は9月18日から10月31日、「どうなる!?どうなった!?2016年のノーベル賞」を開催する。未来館の科学コミュニケーターが今年の受賞者を予想するほか、ノーベル賞発表当日にはインターネット番組を放送し、発表の瞬間をみんなで迎える。
筑波大学とお茶の水女子大学は9月1日、大学間連携にかかわる調印式を筑波大学東京キャンパスで行った。ともに師範学校を創基とする大学であり、幼児教育から大学院教育まですべての世代の教育をシームレスにつなぎ、協働して人材育成を図っていく。
東洋大学白山キャンパスにて9月3日、文部科学省が行う「トビタテ！留学JAPAN 日本代表プログラム」（以下「トビタテ！」）第2回留学成果報告会が開催された。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月1日、学部系統別実就職率ランキング2016を発表した。社会科学系学部でもっとも実就職率が高かったのは、安田女子大学・現代ビジネス学部で100％だった。
