富士通とマサチューセッツ工科大学Center for Brains, Minds and Machinesは、学習時と傾向の大きく異なる未知のデータに対しても、AIが高い認識精度を示す技術を共同開発した。
就職みらい研究所は、調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施した。2021年12月1日現在の就職内定率は95.2％で、コロナ禍前と同水準となっている。
アゴス・ジャパンは2022年1月8日、留学に興味がある学生を対象に「柳井正財団海外奨学金説明会＆奨学生留学体験談」を開催する。参加は無料。アゴスWebサイトの無料オンライン登録からの予約が必要となる。
日本大学は2021年12月13日、Webサイトを更新し、在学生と2022年度入学予定の学生の学費について「卒業まで変更ありません」と明記した。今後についても学費の改定は予定しておらず、一連の不祥事を受け学費増額を心配する声が上がる中、大学側の見解を示した。
近畿大学通信教育部は、コロナ禍により学習継続が困難な人への支援策として、2019年度から2021年度に、家計急変による理由で通学課程の大学を退学し、近畿大学通信教育法学部へ編入学する場合の入学金2万円を免除する。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、通信教育の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2021「塾」を下記のとおり発表した。
ヤーマンは、理系志望の女性学生や女性技術者の継続的な育成支援を行うことを目的に、一般財団法人ヤーマン奨学財団を2021年9月10日に設立。2021年12月1日より、設立後初の2021年度奨学生の募集を開始した。
専修大学法学研究所は、2021年12月17日、2022年1月14日、1月20日の全3回にわたり、2021年度学生と市民のための公開講座「法と政治の現況2021」を開催する。
ユニセフと世界銀行、ユネスコは2021年12月6日、新型コロナウイルス感染症のパンデミックに関連した学校閉鎖の結果、17兆米ドルの生涯年収を失う恐れがあると発表した。
同志社大学は、12月6日、社会の要請に応えるため「数理・データサイエンス・AI教育」に関して、大学全体として推進していくことを決定、2022年度から「同志社データサイエンス・AI教育プログラム」を開始すると発表した。
日本漢字能力検定協会は2021年12月10日、財団法人として認可されてからの28年間で、漢検を受検した人が累積5,000万人、合格した人が累積2,500万人を超えたことを受け、特設サイトを開設した。
ユーグレナは2021年11月26日、お子さま4人を東京大学医学部合格に導いた「佐藤ママ」こと佐藤亮子氏を招き、オンラインイベントを開催した。本記事ではセミナー当日に語られた、佐藤ママ流の受験生の食事サポート、健康管理術を紹介する。
JAFは、年末の交通安全県民運動と年末年始に合わせて、交通安全をテーマとした交通安全すごろく「JAFスゴ！」を公式Webサイトにて公開。公開期間は2021年12月1日～2022年1月31日。
人事院は2021年12月10日、国家公務員採用総合職試験（大卒程度試験）教養区分の合格者を発表した。申込者数は3,084人、合格者数は214人、倍率は14.4倍。合格者数は前年度（2020年度）と比べて31.3％増加した。
旺文社教育情報センターは、旺文社刊行の「大学の真の実力 情報公開BOOK」の調査データをもとにした2021年3月大学卒業者の動向を取りまとめ、12月8日にWebサイトで公表した。2021年の進路決定率は84.2%で、前年より3.5ポイント減少している。
あしなが育英会の大学奨学生を中心に組織する学生募金事務局は2021年12月11日・12日、2年ぶりとなる街頭募金を実施する。コロナ禍で困窮する遺児家庭を支えようと、学生たちが実施を決意した。全国12都市で、後輩遺児のために募金を呼びかける。
