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日本の高校生は、オンライン学習をしたことが「ある」と回答した割合が48.8％と、韓国72.4％、米国70.8％、中国58.3％に比べて4か国中もっとも低いことが、国立青少年教育振興機構が2020年5月に発表した意識調査報告書より明らかになった。
超教育協会と日本eスポーツ連合（JeSU）は、eスポーツを通じた教育機会を提供することを目的としたコミュニティー連絡組織「eスポーツ超学校」を共同で設置し、活動を開始すると発表した。各種学校によるワーキンググループを形成し、カリキュラム作成などを進める。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は2020年6月6日、第1回「きぼう」ロボットプログラミング競技会の国内予選を開催する。なお、今回は新型コロナウィルス感染拡大防止のためリモートイベントとして実施。当日YouTubeのJAXA公式チェンネルにてライブ配信する。
子どもたちの学びにもICT活用を推進する動きが、未だかつてないスピードと規模で、各地の教育現場で起こっている。ノートや筆記用具と同じように「パソコン」を当たり前のツールとして使うデジタルネイティブキッズの「新しい学習様式」の基礎知識をおさらいしてみよう。
リセマムでは保護者を対象に、家庭でのパソコン利用に関するアンケート調査を実施（実施期間：2020年4月20日～5月18日）。育児に、家事に、仕事。忙しい毎日を過ごしている保護者の、家庭でのパソコン利用の実情と課題、その解決策とは？
オンラインプログラミングスクール「TechAcademy（テックアカデミー）」を運営するキラメックスは2020年6月1日より、小中高校生を対象としたプログラミングスクール「TechAcademyジュニア オンライン教室」を開始する。
朝日学生新聞社が、おもに小中高生の保護者に行った調査によると、休校中の学習形態としてもっとも望ましいのは「教師との双方向オンライン授業」だが、実現している学校は1割未満であることが明らかとなった。
文部科学省は2020年5月27日、小中高等学校におけるICTを活用した学習の取組事例を公表した。同時双方向型のオンライン指導の実施例や学校再開後を円滑に進めるための取組みなど21の事例を紹介している。
アディッシュは2020年5月26日、小学校・中学校・高校に向けてオンライン講演の提供を開始することを発表した。生徒、教職員、保護者に向けたインターネットリテラシー講座やICT教育プログラムを通じて、生徒が安心して情報社会を送れるよう支援する。
三省堂はGlobeeと共同し、Globeeが運営するAI英語教材「abceed（エービーシード）」に三省堂が発行する教科書・教材・辞書を対応させ、2020年5月以降に全国の中学校、高校への導入を開始する。
休校中に学校以外の学びの対策を行っている家庭が半数以上にのぼることが2020年5月25日、イー・ラーニング研究所の「休校措置中の学習に関する調査アンケート」からわかった。具体的な対策は「オンライン学習」が、群を抜いて多かった。
新型コロナウイルス対策による休校措置により不足した授業時間の補完方法として、特別警戒都道府県に住む保護者の67.1％が「夏休みの短縮による授業の実施」を希望していることが、エドベックが行った調査で明らかになった。
東京都は2020年5月22日、新型コロナウイルス感染症を乗り越えるためのロードマップを発表した。都立学校は、週1日2時間程度の分散登校からはじめ、段階的に再開。オンライン学習などの家庭学習と組み合わせる。
全日本教職員組合（全教）は2020年5月20日、「コロナ感染拡大から子どもを守り、豊かな成長・発達を保障するための全教の提言」を発表した。子どもたちが安心して過ごせる居場所作り、大学入学共通テストの導入中止などを提言している。
ライフイズテックは2020年5月21日、奈良県の全公立高校・中学校を対象に学校向けオンラインプログラミング教材「Life is Tech！Lesson」を提供開始することを発表した。
受験生の9割以上が新型コロナウイルスの影響により、受験に不安を感じており、約3割が受験方法の見直しを検討していることが、ODKソリューションズが2020年5月20日に発表した調査結果より明らかとなった。
