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世界各国の一流大学の講座がインターネットを使って無料で受講できる「MOOC」について、基礎から特徴、活用方法を紹介した書籍「ネットで学ぶ世界の大学 MOOC入門」重田勝介（著）が8月19日に実業之日本社より発売された。
北海道教育大学は9月2日（火）に教員志望者や現職教員を対象とした講演会「教育の情報化の最新動向」を同大学の札幌駅前サテライト教室で開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
リセマムがこれまで紹介した幼児・小学生向けアプリから、渋滞中や長時間の移動の際に、親子で楽しめるものをピックアップして紹介する。
総務省は、文科省の「先導的な教育体制構築事業」と連携して実施する「先導的教育システム実証事業」の提案公募を8月12日に開始。実証実験地として公募されている3地域は、一定程度ICT環境が求められている。
Googleは8月12日、5月より限定公開していた教員向けサービス「Classroom」を正式公開した。教員の作業負担を軽減することを目的にしており、クラスの管理や成績をつける機能などを無償で利用することができる。
教育情報サイト「リセマム」は、小中高校の教員を対象とした教育ICT機器に関する調査を実施。学校におけるICT機器の活用率は小学校が中学校や高校に比べて高く、今後のICT機器利用についても小学校教員がもっとも前向きなことが明らかになった。
デジタルハリウッド大学は8月23日に公開講座「夏休み親子向け ストップモーション講座」を開講する。
KDDIとライフイズテック（Life is Tech！）は8月18日より、東北の中高生を対象としたIT教育支援プログラム「東北イノベーターズプログラム」を実施する。スマホアプリやWEBサービスの開発を基礎から学びながら、地域の課題解決をテーマにアプリ制作を体験するという。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツと進学教室浜学園は、小学生とその保護者を対象としたインターネットリテラシー教育に関する映像を制作し、教育情報サイトのリセマムで8月より映像授業を配信する。
NPO法人Asuka Academyは、米国マサチューセッツ工科大学（MIT）とオフィシャルパートナーシップを締結。MITが無償公開している正規授業動画を日本語化した上で、10月1日より講座を無償提供していくと発表した。
大阪市教育委員会は8月8日、モデル校31校における校務支援システムの試験導入結果を発表した。平成25年度は教員1人あたり年間168.1時間（1日平均42分）の創出効果があったという。平成26年度からは、市内の全校458校に展開する。
夏休み映像授業「子どもとインターネットの付き合い方 SNS・出会い系による被害編」では、身近になった分、怖い存在にもなりうるインターネットで、最近問題になっているSNSや出会い系による被害について解説する。
夏休み映像授業「子どもとインターネットの付き合い方 個人情報流出編」ではデジタルアーツのフィルタリングマイスター畠中幸一先生が、SNSや出会い系による被害について解説する。
文部科学省は8月8日、全国の全公立学校における教育の情報化の実態について、平成25年度の調査結果（速報値）を発表した。電子黒板や実物投影機、タブレット端末の導入台数が過去最高となり、特にタブレット端末は前年度と比べて2倍以上に増加したことが明らかになった。
