英語教材の出版を手がけるピアソン桐原は、高校英語の新科目「コミュニケーション英語 I」の教科書の生徒用iPadアプリを発売。教科書の全ページが電子書籍として収録されているだけでなく、教科書本文の音声再生などもできるという。
京セラコミュニケーションシステム（KCCS）と京セラ丸善システムインテグレーション（KMSI）は、慶應義塾大学医学部で2013年4月から行われる電子教科書の配信実験に、両社が開発・販売を行う電子書籍配信サービス「BookLooper」を提供する。
LINEグループのデータセンター・インターネット関連事業会社のデータホテルは、同社が提供する教育機関向けクラウドサービスのアカデミック・ソリューション「Campus4」のオプションサービスとして、「LINE@」の提供を開始した。
中京大学は4月25日、2014年度一般入試から紙の願書を完全廃止し、インターネットのみで出願を受け付けると発表した。近畿大学や東洋大学も願書の完全ネット化を宣言しており、出願の完全ネット化が普及しつつある。
佐賀県は4月22日、県内公立学校教員採用選考試験の説明会開催について発表した。5月11日（土）に佐賀と福岡の2会場で行う。今年度より電子黒板を使った模擬授業試験を実施するという。
富士通は、小中学校の教職員の校務作業の負荷軽減と、セキュアな環境で児童・生徒のデータ活用を可能とするクラウドサービス「FUJITSU 文教ソリューション K-12 校務支援」を発売した。
東京大学先端科学技術研究センターと日本マイクロソフト、エデュアスは4月18日、「DO-IT Japan」の新プロジェクトとして、学習に困難のある子どもの学校での生活をICTでサポートする「DO-IT School」を開始すると発表した。実証研究に参加する教員・指導者を募集している。
横浜インターナショナル・スクール（横浜市中区）で4月16日、Skypeが無料で提供する世界的教育コミュニティサイト「Skype in the classroom」を活用し、ネパールと横浜の教室をつなぎ地球環境について考える授業が行われた。
ジャストシステムは、小中学校向け学習支援ソフト「ジャストスマイル」「ジャストジャンプ」に恊働学習支援ソフト「話しあい名人」を搭載した新製品を6月28日より発売する。
総務省は4月12日、学校や教育委員会などの教育関係者向けのICT環境の導入・運用の参考資料として、「教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン2013」を公表した。「小学校版」と「中学校・特別支援学校版」の2分冊となっている。
富士通マーケティング（FJM）は12日、複数のファイルサーバ上のデータを、既存システムを活用しながらWebブラウザ上で共有する「clbox（シーエルボックス）」を、大学などの教育機関向けに提供開始した。
ソフトウェア開発会社のSkyは、普通教室でのICT活用を支援するタブレット対応授業支援ソフトウェア「SKYMENU Class」（スカイメニュークラス）を6月より販売開始する。Windows版とiPad版があり、価格はオープン価格。
日本教育工学振興会が主催する情報教育対応教員研修全国セミナー「フラッシュ型教材活用セミナー」が5月25日の松山市を皮切りに、6月29日に川崎市、7月27日に那覇市で開催される。文部科学省と総務省、各地域の教育委員会が後援し、チエルと日本英語検定協会が協賛する。
大日本印刷（DNP）は、デジタルペンと紙を活用したハイブリッド学習システム「OpenNOTE」を機能強化、電子黒板からの書き込みや、教材会社との連携機能を追加した。
東京都教育委員会は、教員の英語力や教材の準備などについて課題がある小学校が多いことから、英語の授業をする際の基本的な留意点や教材の情報をまとめたパンフレットを作成した。パンフレットは東京都教委のホームページから誰でもダウンロードできる。
早稲田塾は4月より、映像授業15,000以上の講座が見放題となるeラーニングシステム「現合ビジョンUnlimited（アンリミティッド）」を開始する。インターネットにつながっていれば、塾内だけでなく、自宅PCやスマートフォンからも視聴できる。
