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光文書院は3月4日、デジタル教材プラットフォーム「ひまわりポケット2016」のダウンロードを開始した。Windowsパソコンやタブレットにインストールすれば、漢字・計算ドリルや理科学習ノート、社会科資料集などのデジタル教材を利用できる。
TechTargetジャパンが行った教育機関のIT製品導入に関する実態調査で、6割以上が今後IT投資を進めたい分野としてアクティブラーニングをあげていることが明らかになった。タブレットの導入意向も高く、iPadや2-in-1への関心が高かった。
ハグカムは、子ども向けのオンライン英会話サービス「GLOBAL CROWN」を幼稚園や保育園、学習塾などの事業所向けに提供を開始した。5歳～10歳を対象としており、少人数での英会話レッスンをオンラインで受講できる。
エプソンは3月17日、ビジネスプロジェクター対応オプションの新商品として、書画カメラ（実物投映機）「ELPDC13」を発売する。学校現場で重視される「電源オンですぐ起動」など性能を備え、快適操作を実現した。価格はオープン価格。
小学館は、小学校教員向けの情報誌「教育技術」「総合教育技術」のデジタル版を4月号より提供開始する。電子書店で1冊ずつ購入できるほか、専用アプリを利用すれば1誌分の定期購読料金で7誌すべてが読める。
パソコンや周辺機器を扱うサンワサプライは、小さな子どもでも安心して使用できるiPad mini 4専用の衝撃吸収ケース「PDA-IPAD75シリーズ」を発売した。カラー展開はブラック・ブルーの2色。大きなハンドルも付いており、子どもでも楽に持ち運びができる設計だ。
チエルは、先生がプロジェクターや電子黒板に提示して教えるための、タブレット対応教師用一斉提示型教材の新商品「小学校の見せて教える理科 観察・実験5年生・6年生」を3月7日より、全国の教育委員会や小学校を対象に販売する。
総務省は3月3日、「先導的教育システム実証事業」と「ICTドリームスクール実践モデル」の成果発表会を開催する。両事業に取り組んでいる地域や企業、学校が実証のようすや成果を報告する。参加申込みは、ICT CONNECT21のWebサイトで事前に受け付けている。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は4月23日、「学習指導要領改訂の動向とアクティブ・ラーニング」をテーマにした教員や自治体職員対象の研修セミナー「タブレット端末活用セミナー2016」を東京コンファレンスセンターにて開催する。参加は無料。
野村総合研究所（NRI）は2月17日、中学生の社会科授業向けオリジナル教材「便利を支える情報システムの秘密」を、全国の中学校に無償貸出しすることを発表。中学1～2年生を対象としたプログラムで、通常目には見えない情報システムについて学ぶことができる。
NTT東日本は、「中学・高校教員のICT利活用に関する意識調査」を行った。調査は2015年11月26日から2016年1月13日の期間に私立中学・高等学校の教員を対象に実施。同調査は前年度も実施し、経年変化を確認することも調査の目的としている。
NTT東日本は、「中学・高校教員のICT利活用に関する意識調査」を行った。調査は2015年11月26日から2016年1月13日の期間にアンケート用紙およびWebアンケートにて、私立中学・高等学校の教員を対象に実施し、46校122件の有効解答を得た。
ICT活用教育支援サイト「学校とICT」が公開している無線LANの基礎知識についての特設サイトでは、第4回として「無線LANの通信規格と暗号方式について」を公開した。周波数や規格の違いを説明し、セキュリティ面のアドバイスも行っている。
ドコモgaccoは、3月9日からオンライン講座にこぐま会代表の久野泰可氏が登壇する講座「幼児教育に新しい風を ―KUNOメソッドによる幼児のための『考える力』教育」を配信する。講座は全30回で、学習期間は3月9日から全30回（4週間）。
内閣府は2月4日、保護者、教職員、指導員向けに青少年のインターネット利用環境づくりハンドブックの案内をホームページに掲載した。ハンドブックの電子データ（PDF）を無料で配布している。
ICTを導入している小中高の教員を対象とした調査結果によると、ICTを「全学年」で導入している学校が8割に達し、6割の教員が「授業や生徒の良い変化を実感した」と回答していることが明らかになった。
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