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人工知能型タブレット教材「Qubena（キュビナ）」を提供するCOMPASSは4月4日、桜丘中学校の2016年度春期講習で数学の学習指導にキュビナを導入したところ、参加者全員の成績が向上したと発表した。中学校に人工知能型の教材を導入するのは、ほかに例がないという。
教育関係者向けセミナーと展示会を行う「New Education Expo（NEE）2016」が東京会場で6月2日～4日の3日間、大阪の会場で6月17日と18日の2日間に開催される。会期中の基調講演と特別講演が決定され、Webサイトに掲載されている。
リクルートマーケティングパートナーズは、同社が提供する「スタディサプリ」初の産学官連携プロジェクトとして、2015年9月より福井県の小中学校で実施した導入実験の結果を発表した。
東京都教育委員会は、委員会Webサイト内の「ネット・携帯電話」のページに、平成27年度の活動報告や指導資料などを新たに掲載した。子どもたちがインターネットを安全に利用するための取組みや指導資料のほか、ICT活用推進校の実践事例集などが公表されている。
学びエイドは4月1日、予備校講師による講義動画を視聴できる高校生向けサービス「学びエイド」および塾・高校向けサービス「学びエイドマスター」を正式リリースしたことを発表した。一部有料化するなどさらなるサービス拡充を図っている。
日本電子出版協会（JEPA）が主催するJEPAセミナー「教育ICT：アメリカ最新動向2016」を4月27日に開催する。参加費はJEPA会員社は無料、非会員社は3,000円。石坂芳実氏を講師に迎え、アメリカにおける教育ICTの状況や標準規格を紹介する。
保育現場と家庭を繋ぐアプリ「mimory（みもりー）」を導入した経緯や効果、そして保護者からの反応を、つるみAsa保育園の佐藤千景園長に聞いた。
大日本印刷（DNP）と放送大学・中川一史教授は、学校で行われる小テストをデジタル化し、解答結果の集計・分析を容易にする学習管理システムの実証研究を、日本マイクロソフト協力のもと杉並区ほかの複数の学校で開始すると発表した。
日立製作所と日立ソリューションズ・クリエイトは3月28日、滋賀県草津市の公立小中学校全20校の教職員約800名が利用できる教材共有システムを構築したと発表した。4月1日より本格的に稼動を開始する。
大阪市は、平成28年4月より市立小中学校全校において、タブレット端末等のICT機器を活用した授業を一斉に開始する。対象校422校のタブレット端末総整備台数は2万1,113台。プレゼンテーションや児童生徒間での活発な意見交換などができると見込まれる。
佐賀県教育委員会は3月16日、「第9回ICT利活用教育の推進に関する事業改善検討委員会」を開催、ICT利活用教育に関する満足度調査の結果を公表した。調査では、およそ8割の生徒がICTを利活用した授業に満足していると回答している。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツが、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に「情報モラル教育についてのアンケート調査」を実施、児童・生徒の63.6％が誹謗中傷の書き込みなどのトラブルに巻き込まれた経験があることがわかった。
ソフトバンクとベネッセが共同で設立した、学校教育でのICT活用支援サービスを提供する「Classi」は、3月29日明星中学高等学校にて「学校活動におけるClassi実践報告会」を開催する。3月21日まで、学校・行政関係者などの参加申込みを受け付けている。
デジタル表現研究会（D-project）は、タブレットなどを活用した情報教育についての公開研究会を、3月26日に京都の同志社中学校・高等学校で開催する。対象は教員など教育関係者。当日は、デジタル教材の活用や教材製作などについてのさまざまなワークショップが行われる。
金沢工業大学は3月18日から20日まで、産学連携による独創的なシステム開発コンテスト「KITハッカソン」を開催する。「近未来の小学校を創造せよ！」をテーマに、学生や企業、教員らがアイディアを出し合い、システム開発に取り組む。
教育のICT化に伴い、さまざまなデジタルサービスやツールが教育現場でも取り入れられるようになっている。Google for Education 日本統括責任者の菊池裕史氏に、デジタルサービスを教育現場で使う意義や活用例を聞いた。
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