advertisement
advertisement
2020年の国内教育ICT市場について、教育用タブレットは出荷台数が530万台、出荷金額が2,120億円、電子黒板は出荷台数が20万台、出荷金額が600億円の市場になると予想されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）はシンポジウム「オンライン学習の世界的潮流と理工系人材育成への導入の可能性」を1月19日に開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
エプソンは12月9日、プロジェクター製品対応のオプション新商品として、1／2.7型CMOSセンサー搭載、フルハイビジョン出力対応の書画カメラ「ELPDC21」を発表した。2016年2月18日より販売を開始する。
アルプス システム インテグレーション（ALSI）は12月9日、総務省の先導的教育システム実証事業において、クラウド型Webフィルタリングサービス「InterSafe CATS」を提供すると発表した。3つの実証地域のうち、東京都荒川区のタブレット160台が対象となる。
2016年5月18日より東京ビッグサイトで開催される日本最大の教育分野の専門展「第7回 教育ITソリューションEXPO（EDIX：エディックス）」に、新企画として未来の学びを一堂に集めた「みらいの学びゾーン～学びNEXT」が新設される。
広尾学園は12月7日、カリフォルニア大学アーバイン校（UCI）のラリー・クーパーマン教授を迎え、広尾学園医進・サイエンスコースの高校2年生に教授との交流の場を設けた。
日本サード・パーティ（JTP）は、東京都立戸山高校において、ヒューマノイドロボット「NAO」を活用したプログラミング学習を2016年1月30日に実施すると発表した。
デジタル・ナレッジのeラーニング戦略研究所とZ会ラーニング・テクノロジは12月4日、アクティブラーニングの実施状況について調査した「アクティブラーニングに関する意識調査報告書」結果を公開した。
IDC Japanは12月2日、2015年第3四半期（7～9月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台。家庭向けが前年同期比45.2％増の160万台と、出荷台数増に大きく寄与した。ビジネス向けは前年同期比で初めてマイナス成長となった。
iTeachers TVは12月2日、佐野日本大学中等教育学校・高等学校の安藤昇氏による第28回「それはカブトムシから始まった ～佐野日大ICT活用の軌跡～」後編を公開した。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は11月30日、文部科学省の検討会議による「デジタル教科書に関する検討の視点」に対し、回答案を公表した。デジタル版教科書の情報量については「紙の教科書と同程度」とし、紙の教科書と同様に「無償であるべき」との考えを示している。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、子どもと大人それぞれの視点で未来の学びを考えるイベント「2045年未来の教室を考えるアイデアソン」を開催する。子どもの部は2016年1月31日、大人の部は2月7日にドコモ・イノベーションビレッジにて実施。参加費は無料。
エクシードは、プログラミング教育の裾野をより広げることを目的に、子ども向けプログラミング教室「Tech for elementary」のフランチャイズ事業を2016年4月より開始する。eラーニング活用やノウハウのパッケージ化により、低価格で導入しやすい仕組みを提供する。
小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsは11月30日、世界的な子ども向けプログラミング教育推進運動「Hour of Code（アワー・オブ・コード）2015」に賛同し、複数の小学校でプログラミング授業を実施すると発表した。
日本マイクロソフトは、学校現場におけるタブレットPCの活用や校務情報化などの取組みをより広く支援することを目的に、ICT活用を推進する学校への支援プログラム「Microsoft Associate Showcase School 2016 エビデンス・チャレンジ」の募集を12月1日より開始する。
ソフトバンク コマース＆サービスは、総務省の「先導的教育システム実証事業」に採用された授業支援システム「schoolTakt（スクールタクト）」を、12月1日より公立の小・中学校を対象に独占販売すると発表した。合わせて1年間の無料モニター校も募集する。
