advertisement
advertisement
文部科学省は12月24日、「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議の第6回配付資料を公表。参考資料のアンケートから、6割以上がデジタル教科書の使用に賛成しているが、そのうち9割がデジタル教科書のみではなく、紙の教科書との併用を望んでいることがわかった。
オンライン動画学習サービス「schoo WEB-campus」を運営するスクーは12月24日、授業資料のダウンロードやリッチノート機能など新たな学習機能を追加した「プレミアムプラスプラン」の提供を開始した。利用料は月額1,980円（税込）。新機能追加でより快適な学習が可能に。
モバイルを中心としたソフトウェアの企画・開発・提供を行うjig.jpは、子どもパソコン「IchigoJam BASIC（イチゴジャム ベーシック）」のver1.1をリリースした。セットアップ不要でシンプル、かつ安価な子どものプログラミング教育ツールソフトウェア。
文部科学省は12月18日、諸外国におけるプログラミング教育に関する調査研究の報告書を公表した。23の国・地域を調査し、各国のプログラミング教育の現状、目標、指導内容などをまとめた。文部科学省の「教育の情報化」サイトに掲載されている。
日立マクセルは12月下旬より、学校の教室や中・小会議室向けの小型・軽量タイプのプロジェクター4機種を発売すると発表した。また、NECディスプレイソリューションズも1月下旬より、無線LANを標準搭載した「ビューライトシリーズ」の新製品2機種の出荷を開始する。
12月15日、東京にある広尾学園中学校・高等学校で「広尾学園 ICTカンファレンス2015」が開催された。当日は、教育関係者や企業など約200人が参加し、生徒によるパネルディスカッションや、講演会、広尾学園での実践報告などが行われた。
河合塾グループの日本教育研究イノベーションセンターと東京大学は12月16日、共同調査「高校におけるアクティブラーニング型授業」結果を特設サイトにて公開した。7割以上の高校で参加型学習に取り組んでいる教科があり、教科別では国語、外国語の実施率が高かった。
2020年の国内教育ICT市場について、教育用タブレットは出荷台数が530万台、出荷金額が2,120億円、電子黒板は出荷台数が20万台、出荷金額が600億円の市場になると予想されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）はシンポジウム「オンライン学習の世界的潮流と理工系人材育成への導入の可能性」を1月19日に開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
エプソンは12月9日、プロジェクター製品対応のオプション新商品として、1／2.7型CMOSセンサー搭載、フルハイビジョン出力対応の書画カメラ「ELPDC21」を発表した。2016年2月18日より販売を開始する。
アルプス システム インテグレーション（ALSI）は12月9日、総務省の先導的教育システム実証事業において、クラウド型Webフィルタリングサービス「InterSafe CATS」を提供すると発表した。3つの実証地域のうち、東京都荒川区のタブレット160台が対象となる。
2016年5月18日より東京ビッグサイトで開催される日本最大の教育分野の専門展「第7回 教育ITソリューションEXPO（EDIX：エディックス）」に、新企画として未来の学びを一堂に集めた「みらいの学びゾーン～学びNEXT」が新設される。
広尾学園は12月7日、カリフォルニア大学アーバイン校（UCI）のラリー・クーパーマン教授を迎え、広尾学園医進・サイエンスコースの高校2年生に教授との交流の場を設けた。
日本サード・パーティ（JTP）は、東京都立戸山高校において、ヒューマノイドロボット「NAO」を活用したプログラミング学習を2016年1月30日に実施すると発表した。
デジタル・ナレッジのeラーニング戦略研究所とZ会ラーニング・テクノロジは12月4日、アクティブラーニングの実施状況について調査した「アクティブラーニングに関する意識調査報告書」結果を公開した。
IDC Japanは12月2日、2015年第3四半期（7～9月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台。家庭向けが前年同期比45.2％増の160万台と、出荷台数増に大きく寄与した。ビジネス向けは前年同期比で初めてマイナス成長となった。
Language