エデュシップは2021年6月16日、読売新聞東京本社と筑波大学アスレチックデパートメントと3者で製作委員会を形成し、学校のスポーツに特化したフリーマガジン「学校スポーツジャーナル（通称：イマ.チャレ）」を全国の学校機関に向けて定期発行することを発表した。
選べる制服の導入について、高校生の約9割が「導入したほうが良い」と回答していることが、CCCマーケティングカンパニーが2021年6月15日に発表した調査結果より明らかになった。選べる制服を導入している学校は4割弱であった。
マイナビティーンズラボは2021年6月16日、「2021年上半期 ティーンが選ぶトレンドランキング」を発表した。ヒト部門の1位に「コムドット」、コト部門の1位に「『うっせぇわ』Ado」がランクインした。
埼玉県は2021年6月16日、新型コロナウイルス感染症拡大による「生理の貧困」に対する取組みとして、県立学校等に生理用品を無償配布する支援策を発表した。児童生徒への支援、相談体制等も整備する。
東京都は、中学生・高校生が主体となりグループ研究活動を通じて東京の子育て支援について考え、意見を発表する「こどもシンポジウム」を2021年11月21日に開催。コア・メンバーとして活動する中学生・高校生を募集している。申込締切は7月15日。
菓子メーカーのモンデリーズ・ジャパンが民間学童保育施設「キッズベースキャンプ」に通う小学生を対象に開催した「歯とお口の健康教室」のようすをレポート。歯と口の健康のために親ができることについて、日本大学歯学部保存学教室修復学講座 宮崎真至教授に話を聞いた。
経済産業省は6月14日、グレーゾーン解消制度で国家公安員会から、キックボードが道路交通法上での「軽車両」に該当しないとの回答があったと発表した。
「オンライン健康相談」を展開するWelcome to talkと教育プラットフォームを展開するClassiは2021年6月25日、教職員対象のオンラインセミナー「“明日使える”生徒指導のポイント」を開催する。参加は無料、申込みはWebサイトで受け付けている。
NECは2021年6月11日、あしなが育英会と連携し、全国の大学や自治体、法人等から提供される奨学金情報を横断的に検索可能なシステム「Canpass」を開発し、5月から稼働を開始したと発表した。学生ニーズにマッチした情報を提供することで、教育格差の改善に貢献する。
子育て世代を中心に注目される「コーチング」。昨今のブームの背景や活用のコツについて、サイタコーディネーション代表取締役の江藤真規氏に聞いた。
浸水想定区域や土砂災害警戒区域に立地し、市町村地域防災計画で要配慮者利用施設として位置づけられている公立学校が、全体の3割を占めることが2021年6月8日、文部科学省の調査結果から明らかになった。避難確保計画作成や避難訓練を行っていない学校もあった。
新型コロナウイルス流行の前後で家庭の教育方針は変えたほうがいいと考える保護者が8割を超えることが2021年6月9日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。変えたほうがいい家庭の教育方針は、「将来を意識する」がもっとも多かった。
花まる子育てカレッジは2021年6月25日、「子育てベスト100」の著者・加藤紀子氏と、法政大学心理学科・渡辺弥生教授によるオンライン対談「子育てベスト100対談 第2回 仲間とともに生きていく力の育み方」を開催する。参加費は1,000円。申込みはPeatixにて受け付ける。
東京都は2021年5月28日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため使用中止等を行っていた環境局所管の自然公園施設等について、一部利用を再開すると発表した。6月1日以降、準備ができ次第、順次再開する。再開日は各施設のWebサイトにて確認できる。
日本気象協会が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクトは、「新しい生活様式下での熱中症の予防啓発」のため、2021年の夏に注意したい熱中症のポイントを紹介している。梅雨の晴れ間や梅雨明け後の急に暑くなる日は万全の熱中症対策をするよう呼びかけている。
東京都は2021年5月31日、都立文化施設と都立スポーツ施設等の取扱いについて発表した。緊急事態宣言延長にともなう都の緊急事態措置として休館していた都立文化施設は6月1日から開館。都立スポーツ施設等は6月20日まで、利用時間等を制限したうえで使用を再開する。
