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発達特性があると推察される学生は、それ以外の学生に比べて精神的健康度リスクが高いことが、岐阜大学が実施した「学部新入生を対象とした『発達特性』と『精神的健康度』に関する調査」より明らかになった。研究成果は2024年10月16日、「Journal of Autism and Developmental Disorders誌」のオンライン版に掲載された。
大学通信が運営している教育情報Webサイト・ユニヴプレスは2024年10月17日、「2024年女子大の実就職率」を掲載した。1位は聖徳大（千葉）で、実就職率97.4％。西日本1位（全体6位）は甲南女子大（兵庫）で94.7％だった。
2024年12月1日、お台場で、自転車をはじめさまざまなスポーツが体験できるイベント「マルチスポーツ」が開催される。ステージイベント、デモンストレーション、体験コンテンツなどを楽しめる。入場無料。「レインボーライド2024」と同日開催。
関西学院大学は2025年4月、最新施設と自然環境が調和する神戸三田キャンパス（以下、KSC）近接地に複合施設「KSC Co-Creation Village（C-ビレッジ）」を開設する。多様な人が集い、枠を超えて共創する拠点となり、さらなる発展・活性化を目指す。
文部科学省は2024年10月28日、2001年出生児（大学4年生相当）を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第22回調査（2023年）結果を公表した。男女ともに「結婚したくない」と考える割合が前年度調査より増加。「子供はもちたくない」との意見も、女性12.3％、男性7.1%と年齢が上がるにつれ増加している。
電動モビリティシステム専門職大学（山形県西置賜郡）は2024年10月21日、来年度（2025年度）学生の募集を停止したことをWebサイトで発表した。高校生などの志願状況が芳しくなかったことがおもな要因。開学以来、学生の獲得に苦戦していた。
2024年10月24日午後4時50分より「2024年プロ野球ドラフト会議 supported by リポビタンD」が行われる。TBS系列全国ネット放送やCSチャンネルのスカイAが中継。インターネットではU-NEXT、SPORTS BULLがライブ配信を行う。
2024年10月1日に新内閣を発足させたばかりの石破茂総理大臣は、国民に新内閣の信任を問いたいとして9日に衆議院を解散。第50回衆議院議員総選挙が15日に公示され、10月27日に投開票を迎える。続く物価高騰や学費の値上げ、裏金問題で募る政治不信など課題が山積する中、各党はどのような選挙公約・政策を掲げているのだろうか。各党のWebサイトに掲載されている選挙公約や基本政策などから、子育て支援策や教育関連の政策を紹介する。
SHIBUYA109エンタテイメントは2024年9月25日、「Z世代の時間の使い方に関する意識調査」の結果を発表した。効率的に時間を使いつつも、大切だと思うことには時間をしっかり費やしており、動画はコンテンツにより視聴速度を変えていることがわかった。
キーエンス財団は2024年9月17日、2025年3月に卒業を控えた大学4年生を対象に新たな支援制度をスタートすることを発表した。日本学生支援機構（JASSO）の貸与型奨学金の50％をキーエンス財団が代理で返還する。応募受付は10月1日から11月13日。
大東建託は2024年9月4日、「いい部屋ネット 街の幸福度＆住み続けたい街ランキング2024」の埼玉県版を発表した。「街の幸福度（自治体）」1位は「比企郡鳩山町」、「住み続けたい街（自治体）」1位は「さいたま市浦和区」、「街の幸福度（駅）」1位は「越谷レイクタウン（JR武蔵野線）」がランクイン。いずれも4年連続でのトップとなった。
東京大学が発表した授業料の値上げ案に対し、学生団体「東大学費値上げ反対緊急アクション」は2024年9月11日、抗議声明を出した。議論が十分とは言えない状況で「学生を置き去りにした学費値上げ案」が拙速に決定されようとしているとして、反発を強めている。
東京大学は2024年9月10日、授業料改定案と学生支援の拡充案を発表した。授業料を2割値上げし、10万7,160円増の年額64万2,960円とする方針を明らかにした。現在の在校生の授業料は据え置き、学士課程では2025年4月入学者から適用するとしている。
マイナビは2024年9月9日、「マイナビ2025年卒大学生活動実態調査（8月）」の結果を発表した。2025年卒業予定の学生の8月末時点での内々定率は89.8％。そのうち44.0％が3社以上の内々定を保有していることがわかった。
国際NGOプラン・インターナショナルは、2024年10月11日の国際ガールズ・デーに「PLAN GIRLS MOVEMENT 2024～私の声が未来をつくる」をスパイラルホールで開催する。開催にあたり、次世代を担う25歳以下の女の子先着50名を無料で招待する。定員になり次第、締め切る。
人事院は、2025年度より国家公務員採用一般職試験（大卒程度試験）に「教養区分」を創設するとして2024年9月4日、人事院規則の一部改正を公布した。「教養区分」では法律学や化学などの専門試験は課さず、一般的な教養について出題。全国9エリアで、大学3年生から受験できる。
