コードを書きながら「機械学習」を学ぼう、オンラインコース提供開始
IT活用、デザイン、ソフトウェア開発に関する教育、研修などを手がけるzero to oneは、4月1日より本格的に機械学習を学べるオンラインコースの提供を開始した。実業で生かす実践力を身に付けるよう実際にコードを記述しながら学べる構成となっている。
ライフイズテック、中高生向け3DCGデザインワークショップ4/23
ライフイズテックは、オートデスクとCG・映像専門誌「CGWORLD」の協力のもと、4月23日に中高生向け3DCGデザインワークショップ「Maya 3DCG Special 1day」を開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
筑波大とトヨタが共同研究センター開設、地域未来の社会基盤づくりに挑む
筑波大学とトヨタ自動車は、地域未来の社会基盤づくりを研究開発する「未来社会工学開発研究センター」を、4月に筑波大学内に設立した。地域経済・社会の課題解決、未来産業創出、拠点化形成への実証研究および政策提言に取り組む。
旺文社、高校向け英単語学習アプリ「タンゴスタ！」提供開始
旺文社は、学校や教育事業団体などを対象に「タンゴスタ！for 英単語ターゲット」の提供を開始した。英単語集「英単語ターゲット」のコンテンツを収録し、タブレットやスマートフォンなどICT機器を使った効果的な英単語学習をサポートする。
学校業務改善アドバイザー、6月から派遣へ…文科省
学校現場の業務改善を推進しようと、文部科学省は6月から、「学校業務改善アドバイザー」の派遣を開始する。教育委員会の求めに応じて、学校マネジメントの専門家らを派遣。校務の効率化、学校の組織的マネジメントなどについて、助言や支援を行う。
明治大、格付投資情報センターから「AA（新規）」評価を取得
明治大学は4月5日、格付投資情報センター（R＆I）から「AA（新規）」、格付の方向性は「安定的」という格付評価を取得した。4月5日現在、格付評価を受けている学校法人で「AA」評価は最上位。そのほか、4月3日に千葉工業大学が「AA-（維持）」評価を取得している。
小学校英語「早期化」に75％の教員が賛成
現在、小学5～6年生で行われている「外国語活動」を3～4年生に前倒しする「早期化」について、75％の教員が賛成していることが、イーオンが4月5日に発表した調査結果より明らかになった。
開成学園柳沢校長が登壇、ISAグローバル教育セミナー6/10
海外教育研修や留学・ホームステイなどグローバル教育支援に取り組むアイエスエイは、開成学園の柳沢校長を迎えた「グローバル教育セミナー」を6月10日に東京・品川にて開催する。対象は学校管理職および教職員。参加は無料。
RISUタブレット式家庭教師サービス、一般提供開始
RISU Japanは、国内外問わずどこにいても東大生などトップレベルの大学生からオンラインで算数のレッスンが受けられる「RISUタブレット式家庭教師サービス」の一般提供を4月1日に開始した。月額授業料は月2回授業が8,980円。
国立大学の経常費用、H27年度は2兆9,830億円…481億円増
文部科学省は4月4日、国立大学法人の平成27事業年度決算について発表した。86国立大学法人の経常費用は、前年度比481億円増の2兆9,830億円で、毎年度増加する傾向にあることが明らかになった。
エレコム、11ac対応無線アクセスポイント発売…ICT教育環境を支援
エレコムは4月4日、ICT教育現場に適した次世代高速Wi-Fi規格11ac（IEEE802.11ac）対応無線アクセスポイント「WAB-M2133」を近日発売すると発表した。端末ごとの通信を均一化する「平等通信機能」を搭載。価格は5万3,784円（税込）。
ヤフーが指導、全国6都市プログラミング体験教室「Hack Kids」
ヤフーは5月から、小学生向けプログラミング体験教室「Hack Kids（ハック・キッズ）」を全国で開催する。青森県八戸市、宮城県石巻市、長野県北安曇郡白馬村、高知県高知市、福岡県北九州市、大分県大分市のYahoo! JAPAN拠点6都市でエンジニアらが授業する。
広島大学、情報科学部と総合科学部国際共創学科を2018年度新設
広島大学は平成30年度に情報科学部と総合科学部国際共創学科を新設する。情報科学部は設置申請中、総合科学部国際共創学科は構想中。また、工学部の改組を予定している。
野心や向上心欠如…日本人の「起業家精神」45か国中最低
日本人は、45か国中で起業家精神がもっとも低いことが、日本アムウェイが4月4日に発表した調査結果より明らかになった。日本人は若いうちから起業への関心が低く、野心や向上心、自信、能力の理解が欠如しているという。
42都道府県、小中学校規模適正化を「検討課題」と認識
文部科学省は4月3日、各教育委員会に送付した「学校規模の適正化および少子化に対応した学校教育の充実策に関する実態調査」結果を公表。小中学校の規模適正化について、当該市区町村の数に差はあるものの、42都道府県が「検討課題である」と認識していた。
スマートスクールを実現、学校支援プログラム「賢者＋V」
システムパッケージの企画開発・販売などを手がけるアルプは、教務支援システム「賢者」と駿台予備学校が提供する学習教材「駿台サテネット21」を融合させた学校支援プログラム「賢者＋V」の提供を4月1日より開始した。
