スポーツスクール事業者向け「スマホdeコーチ」4/1から販売開始
富士通九州システムズは、スポーツスクールの事業者を対象とした「スマホdeコーチ」SaaSを4月1日から販売開始する。スマートフォンを活用して、コーチとスクール生とのコミュニーケーション向上などに役立つサービスを提供する。
玉井式×学研、ICTコラボ教材「玉井式 国語的理科教室」1月発売
タマイインベストメントエデュケーションズと学研プラスがコラボレーションした理科のICT教材「玉井式 国語的理科教室」が、1月に学校・学習塾向けに発売される。実写の映像とICT技術によるアニメーション解説を駆使した教材で、英語音声も搭載している。
リクルートLS、入社時期を選択できる新卒採用「2 Year パスポート」開始
リクルートライフスタイルは1月23日、新卒採用の新しい考え方として「新・新卒採用」を発表し、あわせてWebサイトを公開した。「入社パスポート」と「最終面接パスポート」の2種類を交付し、学生が入社時期を自由に選択できる環境を整える。
神奈川県と横浜国大が協定締結、県の課題に対応
神奈川県と横浜国立大学は1月20日、複雑化・多様化している神奈川県の課題に適切に対応するため、包括連携協定を締結した。学生を対象に神奈川県職員による授業を開講する人材育成あわせ、4つの取組みを実施する。
2千円台から楽しめるプログラミング、子ども向けPC「IchigoLatte」
ソフトウェアを扱うナチュラルスタイルは、JavaScriptでのプログラミングに特化した子ども向けパソコン「IchigoLatte」を1月20日から販売開始した。IchigoLatteハーフキットの価格は2,000円（税別）、IchigoLatte組立完成版の価格は2,200円（税別）。
リクナビと帝京大学が連携、キャリア形成と就職活動を支援
リクルートキャリアは1月17日、帝京大学と連携し、両者が保有するデーターベースを掛け合わせ、学生の最適なキャリア形成と就職活動支援に取り組むことを発表した。活動は、八王子キャンパスの大学2年生、3年生を対象にすでに開始されている。
埼玉県教委、県立学校第三者評価の調査結果…大宮高校など59校対象
埼玉県教育委員会は1月19日、平成28年度「県立学校の第三者評価（学校自己評価システム取組状況調査）」の結果を公表した。評価対象学校数は59校。大宮高校や所沢高校などが評価を受けた。
チエル「英検CAT」がスマホ・タブレット対応…リスニング学習対応も
チエルは、中学校や高校、大学など向けに提供するクラウド型eラーニング語学教材「旺文社・英検CAT」を、2017年4月にバージョンアップすると発表した。スマートフォン・タブレットに対応するほか、リスニング学習機能を新たに搭載する。
東芝、デジタルノート共有アプリ「TruNote Classroom」発売
東芝クライアントソリューションは、シンプルで導入しやすい学校向けICTソリューション「dynaSchool」より、協働学習やアクティブラーニングに適したデジタルノート共有アプリ「TruNote Classroom」を発売した。グループでの協働学習や一斉学習を支援する。
2016年の休廃業・解散企業、過去最高の2万9,583件
東京商工リサーチは1月19日、2016年「休廃業・解散企業」動向調査の結果を発表した。
デジタル・ナレッジとナディア、教育用VRコンテンツ制作を共同開発
eラーニング専門ソリューション企業のデジタル・ナレッジと、デジタルコンテンツ制作を手がけるナディアは1月19日、教育用VRコンテンツ制作の共同開発を進めると発表した。1月20日に開催するセミナーで詳細を発表。LIVE配信の申込みを受け付けている。
挑戦的な研究を積極的に支援…文科省、科研費改革について提言
文部科学省は1月17日、科学技術・学術審議会学術分科会における科学研究費助成事業（科研費）の抜本的改革に関して「科学研究費助成事業の審査システム改革について」「科研費による挑戦的な研究に対する支援強化について」の2つの提言をまとめた。
YGC、小学生向け英語力保持・向上コース「REAL」4月開講
日本入試センターが運営する海外進学プログラム「Y-SAPIX Global Campus（YGC）」は、英語学習経験のある小学生を対象とした英語力保持・向上のための新たなコース「REAL」を4月より開講する。定員は50名。
放送大、小学校「英語」対応オンライン授業…4月開講
放送大学は文部科学省と連携・協力し、新学習指導要領による小学校外国語教育の早期化・教科化に対応した授業科目「小学校外国語教育教授基礎論（’17）」を4月より開講する。オンライン授業で小学校教員のほか、教員を目指す大学生や一般人なども受講可能。
子どもの目が輝く「My First PC 体験イベント」で考えるデジタル入門PR
インターネットにつながるこれらデジタル機器は、子どもたちの想像力や思考力を刺激する一方、有害情報や課金・詐欺などの懸念もあり、いつから子どもに与えるべきかの判断に悩む保護者も少なくない。
Z会とCourseraが業務提携、オンライン講座を日本向けに提供
Z会を通じて総合教育サービスを展開する増進会出版社は1月18日、オンライン教育サービスを提供するCoursera Inc.と業務提携契約を締結したと発表した。2017年春より両社の共同ブランドのWebサイトにてサービス提供する。
