大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
ホワイト企業の調査・評価を行うホワイト企業総合研究所は2023年1月30日、2024年卒版「一流ホワイト企業ランキングTOP100 」を発表した。1位は「Facebook Japan」、2位は前年1位の「グーグル」、3位「アマゾン ウェブ サービス ジャパン」となった。
大学通信は2022年末から「2022年学部系統別実就職率ランキング」を公開している。第4弾は「経済系」をピックアップ。3位は富士大・経済学部、4位は名城大・経済学部、5位は下関市立大・経済学部がランクイン。1位、2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
「イード・アワード2022 電子辞書」で、シャープ「Brain」が11年連続の最優秀賞を受賞。Brainの特徴や魅力について、シャープのPCI・ヘルスケア事業部 事業部長 永峯氏、販売推進部 部長 佐々木氏、スマート事業推進部 部長 笹岡氏、同部主任 久保田氏に話を聞いた。
おてつたびは、2023年2月3日より「春休み特集」の募集を開始した。交通費は自己負担だが、旅先でお手伝いすることで報酬(アルバイト代)が得られる。宿泊場所は無料。定員に達し次第、募集終了となる。
オリエンタルランドは2023年2月6日より、首都圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、 茨城県、群馬県、栃木県、山梨県)に在住・在勤・在学している人を対象に「首都圏ウィークデーパスポート」の販売を開始。4月6日~7月21日の期間の平日に利用できる。
川野小児医学奨学財団は、2023年度奨学金給付の申請受付を開始した。対象は埼玉県または千葉県内の高校を卒業し、日本国内の総合大学医学部、または医科大学で小児医学を志す大学生および小児医学研究に従事している大学院生。給付額は月額6万円(返済不要)。
西本願寺では、2023年2月25日にクラブツーリズム主催で「1日学校 特別プログラム」を実施する。参加費は1人あたり2万3,000円(税込)。定員40名以下。時間は午前10時~午後2時20分。西本願寺伝道院に現地集合、現地解散の予定。
新海誠監督の最新作として公開中の『すずめの戸締まり』が、2月5日までの87日間で観客動員数1000万人、興行収入134億円を突破。観客動員数が1000万人を突破するのは『君の名は。』『天気の子』に続き、3作連続となる。
大学通信は2022年末から「2022年学部系統別実就職率ランキング」を公開している。第3弾として取り上げる「国際系」は、3位に金沢大・国際学類、4位に昭和女子大・国際学部、5位に中部大・国際関係学部がランクイン。1位、2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
ビジュアルプログラミング「Scratch」の作品を競い合う世界大会、Scratch Olympiad(スクラッチオリンピアード)の日本代表選考会が2023年2月15日より応募開始となる。7歳から大人まで参加可能。応募は3月31日までWebサイトで受け付ける。
人事院は2023年2月1日、2023年度国家公務員採用試験の日程等を発表した。総合職試験・一般職試験は3月1日より受付を開始する。
国家公務員を志望する学生等を対象に中央省庁の職場を開放するイベント「霞が関OPENゼミ2023」が、2023年3月1日と2日に開催される。内閣府、文部科学省、気象庁等の各府省の職場紹介や、若手職員との意見交換を行う。
鈴鹿サーキットパークでは、2023年3月11日~4月9日の期間中、子供のチャレンジを応援する春のイベントを開催する。イベント詳細は決定次第、Webサイトにて公開。また、鈴鹿サーキットホテルでは、3月18日に天然温泉施設「THE SPA」がオープンする。利用は宿泊者限定。
大学通信は2022年末から「2022年学部系統別実就職率ランキング」を公開している。第2弾として取り上げる「看護・保健・医療系」の1位には、実就職率100%の4大学が並んだ。ついで、5位は国際医療福祉大・小田原保健医療学部、6位は梅花女子大・看護保健学部がランクイン。
石川県の北陸鉄道は1月31日、国土交通省北陸信越運輸局に対して同日付けで鉄道事業の旅客運賃上限変更認可申請を行なったと発表した。
日本生命財団は、2023年度児童・少年の健全育成助成「実践的研究助成」を行う。「子どもを巡る『真のウェルビーイング』の探求」をテーマに「2年助成(最大400万円)」と「1年助成(最大100万円)」を研究者向けに募集する。応募は2023年3月1日(消印有効)まで。