日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は12月10日、学校現場におけるICT活用の定着を目的とした最新テクノロジー教材・教具の研修会「eスクール ステップアップ・キャンプ2016 東日本大会in東海」を岐阜市内で開催する。参加費無料。
お茶の水女子大学附属学校園ICT活用教育部会と「ICT CONNECT21みらいのまなび共創会議普及推進WG学習資源・データ利用SWG」は、11月19日に「第4回ICTフォーラム」をお茶の水女子大学付属中学校で開催する。参加費は500円(税込・資料代含む)。
東京書籍は11月4日、学習塾向け教育ソフト配信サービス「学習塾Webライブラリ」をWebサイトで公開した。教科書準拠性が高い教材で、定期テスト対策や基礎学力の向上に活用できる。Webサイトではサンプル版が体験できる。
エンジニア人材サービスのVSNは、関東圏の公立・私立小学校の4年生~6年生を対象としたプログラミング授業での講師派遣サービスを開始した。料金は無料。教師や保護者への事前説明会にも応じるという。
日本マイクロソフトは、「教育ICTリサーチ2016~学校におけるICT環境の現状と目標~」を公開した。ICT整備の進捗状況がもっとも進んでいる「1人1台端末ステージ」と分類された自治体は、わずか1%。公立学校のICT環境整備の現状は、都道府県によって差が大きかった。
アバー・インフォメーションは10月14日、完全ワイヤレス書画カメラ「F70W」を発売する。業界初となる完全ワイヤレスモデルで、教室内を移動してもコードをひっかけるトラブルがない。14日間の無料の貸出しキャンペーンも実施している。
チエルら「フラッシュ型教材活用実践プロジェクト」が展開する、小中学校の先生を中心とした教育関係者向けの「フラッシュ型教材」ダウンロードサイト「eTeachers(イーティーチャーズ)」は、10月6日にサイトをリニューアルした。
NECプラットフォームズは10月6日、学校ICTや中小規模の流通・サービス業などに向け、無線不正侵入を検知・防御するWireless Intrusion Prevention System(WIPS)機能付き無線LANアクセスポイント「NA1000シリーズ」を発売した。
Web会議システムを開発・販売するSOBAプロジェクトと教育支援事業を行うNT教育研究所は、ICTを活用した遠隔教育事業「個別指導塾 同立ネット」を10月5日から開始する。対象は、小学生~高校生。料金は、1授業1,500円、月6,000円から。
デジタルハリウッド大学は、10月8日に教育シンポジウム「世界を変えようとするバカたちの集い」を開催する。対象は、おもに今までの教育に違和感を感じ始めている保護者と教員。事前予約が必要だが、参加費は無料。
アイティオーエスは、立体的なものの考え方を訓練できる3Dプリンター教育支援ソフト「作ってみよう!」を発売した。作成したものは3Dプリンターで印刷ができ、図工や算数、技術家庭の授業などさまざまな教科で活用できる。
iThings研究所は、Apple社が提供する最新Apple TVで動作する新しいタイプのハイブリッド電子黒板アプリ「iThings teachers TV/iThings Remote」の新バージョンを開発し、9月26日より無償提供を開始した。App Storeからダウンロードできる。
ベネッセ教育総合研究所は、アクティブラーニングを活用した指導と評価研究を立ち上げた。主体的・対話的で深い学びを意識しつつ、資質・能力の整理やエビデンスをもとに、育成・指導のあり方、評価のあり方を研究する。研究概要がWebサイトに公表されている。
東京都教育委員会は9月21日、「平成28年度情報モラル推進校」の公開授業について日程や実施教科など、詳細を発表した。平成28年9月~平成29年2月まで、総合的な学習の時間や学級活動、情報などの科目で21回の公開授業が行われる。
10月1日、アクティブラーニングの普及や推進を行う学会「日本アクティブ・ラーニング学会」が発足する。学校教育にかかわる教員や研究者、企業が研究と実践を通して広くその成果を共有し、アクティブラーニングの普及や普及活動を通し教育の質向上を図る。
チエルは9月12日、大学・短大・高校向けの英語ニュース教材配信サービス「ABLish(エイブリッシュ)」の新バージョンを発売した。スマートフォンに対応し、スキマ時間を有効活用できる。年間利用料ライセンス体系をとっており、登録ユーザー数で価格が変わる。