2014年度就職活動において、現在の学生が抱える悩みのトップは「何から手をつけていいかわからない」(21.9%)であることがエン・ジャパンが発表した「2014年度新卒採用 就職・採用活動アンケート」より明らかになった。
文化放送キャリアパートナーズが行った2014年卒業予定の学生を対象とした調査では、8割の学生が親に就職の相談をし、就職活動費の援助を期待する学生は半数を超えることが明らかになった。
リクルートキャリアが運営するサイト「就職ジャーナル」は、「就活にかかったお金はいくら?」をテーマにアンケートを実施。就活でかかった交通費の平均は、5万3,448円だったが、住んでいる地域や学生によっても大きな差があることがわかった。
10月1日時点での卒業後の進路確定率は、大学生が60.9%、理系大学院生が88.1%であることがリクルートの「大学生の就職内定状況調査(2013年卒)」10月度速報版より明らかになった。
厚生労働省は10月31日、入社から3年以内に離職した若者の割合を公表した。大卒者は28%、高卒者は35%が3年以内に辞めている。業種別では、教育、学習支援業と宿泊業、飲食サービス業が48%ともっとも高く、サービス産業で離職率が高い傾向が明らかになった。
就職情報会社ディスコは、2013年3月卒業予定の大学生の就職活動モニター2,000人を対象に、インターネットで就職活動に関する調査を行った。10月上旬の時点で就職内定状況は81.0%で、前年に比べて0.9ポイント上昇していることが分かった。
アンケート調査などのリサーチを手がけるクロス・マーケティングは、「2013年卒業予定者の就職活動の実態調査」を実施した。調査対象を就職活動の結果に対して、「満足層」と「非・満足層」に分類することで、就職活動を成功につなげる学生の行動特性を分析している。
JNSA教育部会 IT・セキュリティキャリア女性活動推進WGは、働く女性の立場、女性の働きやすさについてのアンケート結果を発表した。
エン・ジャパンは10月5日、「2014年度新卒採用 就職・採用活動アンケート」の結果を発表した。学生の現在の活動内容は「インターンシップ」「就職サイト登録」が上位だったが、「特に何もしていない」が前年の調査より増えていることが分かった。
マイナビは10月2日、企業の新卒内定状況と次年度の採用状況に関する調査結果を発表した。2013年卒の採用活動の印象は「厳しかった」が82.1%、2014年卒の採用活動の見通しは「厳しい」が44.6%となった。
HR総合調査研究所は2012年7月9日〜19日に人事担当者に対し、「新入社員教育」についての調査を行った。 同研究所では、新入社員研修の目的は「学生から社会人へのマインドチェンジ」であると分析している。
エン・ジャパンは9月28日、2014年卒業予定の大学生・大学院生を対象とした「就職・採用活動アンケート」の集計結果を発表した。ソーシャルメディアを採用活動に活用している企業は11.2%に留まり、管理しきれないなど慎重な様子がうかがえる結果となった。
海外就業および留学経験者の84%が「海外経験が日本での就職に有利に働いている」と回答したことが、人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが9月25日に発表した調査結果より明らかになった。
楽天リサーチは24日、SNSと就職活動に関するインターネット調査の結果を発表した。調査期間は、9月5日〜6日の2日間で、楽天登録モニター(約225万人)のなかから、2013年卒業予定の4年生大学に通う21歳から26歳の男女計1,000人から回答を得た。
マイナビは9月10日、2013年卒業予定の全国の大学4年生・大学院2年生を対象とした「2013年卒マイナビ大学生就職内定率調査」の結果を発表した。8月末時点の内々定率は、前年同月比2.0ポイント増の60.5%となり、全体で6割を超える結果となった。
教育研修コンサルティングなどを手がけるアルーは9月6日、2013年度入社予定内定者の意識調査結果を発表した。これから社会人として仕事をしていく上で、9割強が「将来ありたい姿がある」と回答したことが明らかになった。