マルハニチロは2018年11月28日、「今年の食生活に関する調査2018」の結果を公表した。2017年に比べ約7割が「朝食の頻度が増えた」と回答したものの、約4割は「家族揃って朝食を食べることはない」と回答。食生活の実態と意識が明らかになった。
日経BPコンサルティングは2018年11月28日、「大学ブランド・イメージ調査2018-2019」の結果を発表した。近畿編では、前回(2017-2018)に引き続き「京都大学」が総合トップに輝いた。そのほか、総合4位の「近畿大学」がブランド力上昇ランキングで1位となった。
日本労働組合総連合会は労働に関する法律や制度に対する若者の意識を把握するため、「20代のワークルールに関する意識・認識調査」を2018年11月2日から11月6日まで実施。全国の20歳から29歳の男女1,000名の有効サンプルを集計し、その結果を2018年11月22日に発表した。
小児科医師の半数が小児科から一般内科への移行時期の目安を「15歳(高校入学ごろ)」と考えていることが、アンテリオが2018年11月22日に発表した調査結果より明らかとなった。
全国の社長のカード付きポテトチップス「社長チップス」を提供するESSPRIDEは、「社長の幼少期」をテーマにした「社長脳内リサーチ」を実施。調査結果を発表した。社長の生まれ順や幼少期によく遊んでいたおもちゃ、幼少期の習い事などから「社長の脳内」に迫る。
働く父親と母親の「働いている印象」について10代女子が抱いている印象は、それぞれ「忙しそう・大変そう」が最多であることが、GMOメディアが2018年11月15日に発表した「働くことに関する調査」の結果より明らかになった。
この1年間で孫のために使った金額は平均12万8,269円、2017年より1万2,210円増加していることが、ソニー生命保険の「シニアの生活意識調査2018」からわかった。また、孫に勉強を教えたいと考えるシニアは、女性より男性のほうが多かった。
自分の名前の由来を知っている子どもは約8割にのぼることが、バンダイが発表した調査結果より明らかになった。名前の由来を知ったきっかけは、「親との会話」や「学校の授業課題」が多く、半数以上が小学校低学年には知っていることがわかった。
東京都は2018年10月31日、2017年度東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の結果を報告書にまとめ、公表した。小学生までの子どもがいる共働き世帯の割合は、前回調査より7.7ポイント増の61.5%となり、世帯年収は「1,000万円以上」が28.5%を占めた。
マクロミルが実施した調査によると、夫婦ともにフルタイムで働く家庭はどの年代も25%前後あり、家事の分担状況については64.4%の家庭で妻がメイン、妻と夫で分担している家庭は30.7%であることが明らかとなった。
ブレストは、近年教職員の長時間労働などが問題視される教育現場に関して意識調査を実施。過半数の61.98%は「教育体制が整っていない」と回答。約9割は、劣悪な環境で働くスタッフによる教育が「子どもの成長に悪影響を及ぼす」と認識していることが明らかになった。
「ドット入り罫線ノート」が2018年10月で誕生10周年を迎えました。コクヨの調査によると、現役東大生の87.5%が中学・高校時代にコクヨのドット入り罫線ノートおよびルーズリーフの使用経験があることがわかりました。
小学校でのプログラミング教育について、4割以上の保護者が「必要」と考えていることがドリームエリアの発表した調査結果より明らかになった。また、54.6%がプログラミングの知識は就職活動の際に「優位に働くと思う」と考えていることがわかった。
子ども向けスポーツ・アウトドアイベント「アクティブキッズフェスタ」を主催するYBP PROJECTは、子どもの「外遊び」と「スポーツ」に関する調査を実施。全体の86.3%、東京都に限定すると90.7%の保護者が子どもの「外遊び」が減少したと感じていることがわかった。
子育て世帯が理想とする世帯年収は1,029万円で、現実との差は274万円にのぼることが2018年10月18日、明治安田生命保険相互会社の調査結果から明らかになった。子育てにかかる費用は平均月額3万9,240円、子育てにおいて不足している金額は平均月額2万3,982円であった。
子どもに携帯電話などを持たせている保護者のうち、「GPS機能を利用して位置確認しない」という親が小学生64.9%、中高生88.7%にのぼることが2018年10月17日、オレンジページの調査結果からわかった。「束縛しすぎずひっそり見守りたい」という保護者が7割を占めた。