スマートフォンを所有する中高生のうち26.3%はフェイクニュースに騙されたことがあり、さらにそのうち61.0%はフェイクニュースを拡散してしまった経験があることが、MMD研究所とTesTee(テスティー)の共同調査から明らかになった。
0歳~10歳の男児を持つ保護者の30.4%が「こどもの日に五月人形を飾らない」と回答していることが、人形工房「ふらここ」が発表した調査結果より明らかになった。飾らない理由は、「置く場所がない」「飾る場所がない」「片付けが面倒」などがあがった。
中高生の7割以上は「テレビのニュース番組」から日本や世界のニュースを知り、もっとも信頼できる情報源と考えていることが、MMD研究所とTesTee(テスティー)の共同調査からわかった。ニュースで知らない単語などがあった場合は、インターネットで検索することが多い。
日本財団は2019年3月5日、2018年10月からスタートした「18歳の意識調査」の第11回結果を発表した。今回のテーマは災害・防災。多発する災害について、77.6%が「不安」と回答。学校での防災教育は6割以上が役に立つ・立ったと感じており、被災経験者では71.1%にのぼった。
楽天は2019年3月4日、「楽天ママ割 新生活のお悩み調査2019」の結果を発表。入園・入学の時期に8割近くの母親が子どもの物の収納で困っており、小学校で困った物では「ランドセル」がもっとも多い。また、小学1年生の8割以上が「リビング」で自宅学習をしていた。
ワコールは2019年3月1日、10歳を中心とした成長期の女子を対象に実施した意識調査結果をまとめた「10歳キラキラ白書2019年版」を発表した。母親が働いている女子の多くは、「自分も一生働き続けたい」と考えていることがわかった。
ネオキャリアは「就職活動における『企業』と『親』に関する調査」を実施し、その結果を2019年2月27日に発表した。
大谷大学教育学部は2019年3月1日、幼児や小学生の子どもを持つ保護者を対象に行った「幼児教育・小学校教育に関する保護者の意識調査」の結果を発表。回答者全体の77.0%は「子どもの教育に関して不安を感じている」と回答。小学校低学年の親の割合がもっとも高かった。
しゅふJOB総研は「育休2年と落選狙い」をテーマに働く主婦層にアンケート調査を実施。結果を発表した。半数を超える55.6%は育休を2年まで延長したいと答え、育休延長のためのいわゆる“落選狙い”については60.2%がルールの問題だと考えていることが明らかになった。
高校生までの子ども、または予備校生・浪人生を持つ親が、子どもの進学費用のための備えとして1か月あたり平均1万7,474円支出していることが、ソニー生命保険が発表した調査結果より明らかになった。過去の調査と比較すると年々増加傾向にある。
学生のアルバイト収入が自宅生・下宿生ともに過去最高額を更新したことが2019年2月25日、全国大学生活協同組合連合会による「第54回学生生活実態調査」概要報告から明らかになった。一方、奨学金の受給率は7年連続で減少しており、特に貸与型を敬遠する傾向が続いている。
ソフトバンクは、ネオマーケティングと共同で「子どもにスマートフォンを持たせることに対する意識調査」「親子のスマートフォン利用実態調査」を実施し、結果を発表した。
大学通信が運営する情報サイト「教育進学総合研究所」は2019年2月、高校生による「自分が通う学校で尊敬できる先生の出身大学ランキング」を発表した。1位は「東京大学」で、2位の「京都大学」に400ポイント以上の差をつけた。
2019年10月に実施予定の「幼児教育・保育の無償化」について、妊娠・子育て中の母親の約4割が「反対・どちらでもない」と回答したことが、カラダノートが実施したアンケート調査で明らかになった。無償化以前に、保育園に入園できる環境整備を求める声が多くあげられた。
高校生が大学選びの際に重視することの1位は「学びたいことが学べる」であることが、学研教育総合研究所の調査結果より明らかになった。2位には「就職に強い」、3位「地元から通える」が選ばれている。
大学通信が運営する情報サイト「教育進学総合研究所」は2019年2月、社会人が評価する「卒業生が魅力的な大学ランキング」を発表した。1位は「東京大学」で、2位の京都大学に300ポイント以上の差をつけた。