レノボ・ジャパンは2019年8月15日、教育分野における調査結果を発表した。その中で75%の保護者が「子どもたちは学校の宿題を保護者に手伝ってもらわずネットで調べている」と回答したことがわかった。
ナスタは2019年7月17日から7月19日の3日間、家事・育児をしながら働いている女性を対象に、長期連休に関する意識調査を行った。調査の結果から、働く母親たちにとって、平日より子どもの長期連休に負担が多いことがわかった。
子どもが中学受験を始めてから夫婦喧嘩が増えたと思っている親は全体の34%であることが、アクセラレーテッドラーニングジャパンが2019年8月7日に発表した調査結果より明らかとなった。
2020年4月より小学5・6年生の英語授業が「教科」化することについて、保護者の認知度は69.7%であることが、イーオンが2019年8月7日に発表した調査結果より明らかとなった。
高校生以下の子どもを持つ20代~50代の保護者の「学資保険」加入率は49%、学資保険での準備総額は200万円がもっとも多いことが、アバコミュニケーションズが実施したアンケート調査より明らかになった。学資保険以外の教育資金準備方法についても紹介する。
6割以上が防災を意識しており、災害への備えとして「避難場所や避難所の確認」と「日用品・水・食料品などの備蓄」を行っている人が多いことが、マクロミルの調査から明らかになった。また、恐れている災害について、95.0%が「地震」と答えている。
学生・教職員の3割強が「SDGsについてどの程度知っているか」という質問に「存在を知らない」と回答したことが、関西大学が2019年8月6日に発表した「SDGs意識調査アンケート」の集計結果より明らかとなった。
中高生が抱く大人に対するイメージは、「疲れている」が9割以上、「大変そう」が9割近くにのぼることが2019年8月6日、ソニー生命保険の調査結果からわかった。中学生の将来像では、男子は「お金持ちになる」、女子は「好きなことを仕事にする」がもっとも多かった。
防災対策として「地域の避難場所」と「家族の集合場所」を知っている子どもは33.3%であることが2019年8月1日、バンダイの調査結果より明らかになった。子どもと災害時の集合場所や連絡手段をしっかり話し合えている家庭はわずか5.9%だった。
教育改革を目前に、「思考・判断・表現」への対策をしておきたいと考えている3歳~小学3年生の子を持つ保護者のうち、実際に対策を始めているのは約20人に1人のみであることが、小学館集英社プロダクションが2019年7月22日に発表した調査結果より明らかになった。
母親の99%が子どもに英語を喋れるようになってほしいと思っているのに対し、約40%の中学生が英語を「嫌い」と回答していることが、セガトイズが2019年8月2日に発表した調査結果より明らかとなった。
スカパーJSATは、夏の甲子園(全国高等学校野球選手権大会)に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。調査対象は、20~60代の全国の高校野球が好きな男女1,000名。
子どもにインターネット接続環境を与えている家庭は82%にのぼることが2019年8月1日、ドリームエリアの調査結果からわかった。高校生の42%はSNSに書込みしているが、このうちアカウントを把握している親は3割にとどまっている。
旅行サイト「エアトリ」は、20代~70代の男女772名を対象に「夏休みの自動車トラブル」に関する調査を実施。運転に自信がある人の方が事故を起こしたり巻き込まれやすいことが判明した。
高校生の子どもが海外に留学するとき、保護者が期待するのは、1位「語学の習得」、2位「国際感覚」、3位「コミュニケーション能力」であることが2109年7月23日、海外留学支援事業を行っている「ディーサイド留学情報センター」の調査結果からわかった。
小学生の子どもを持つ母親の約6割が「夏休みの子どもの食生活」に不安を抱えており、8割以上は学校給食がなくなることによる親の負担増を懸念していることが、大塚製薬が実施した調査により明らかになった。