ライフメディアのリサーチバンクは28日、「インターネットショッピングに関する調査(2015年)」の結果を発表した。調査期間は1月16日~21日で10代から60代の全国男女1200人から回答を得た。
東京都の保育サービス利用児童数は、平成22年度から25年度までに4万人以上増加していることが、「次世代育成支援東京都行動計画(後期)」の実施状況からわかった。平成26年度までの目標としていた3万5,000人の増加を達成したことになる。
平成22年出生児は平成13年出生児と比べ、早寝早起きの傾向にあることが、厚生労働省の第3回21世紀出生児縦断調査の結果から明らかになった。また、母が「有職」の割合が46.5%、新たについた職は「パート・アルバイト」がもっとも多かった。
今冬のボーナスの平均手取額は昨年から6.7万円減の60.1万円、ボーナスの使い道トップは「預貯金」であることが、ネオファースト生命保険が1月20日に発表した実態調査により明らかになった。
GfK Japanは、2014年の玩具の年間販売とクリスマスシーズンの販売が堅調であったことを明らかにした。2014年の玩具年間販売金額は前年比の7%増となった。前年比23%増の男児玩具は「妖怪ウォッチ」の人気が影響した。
ゼブラは1月8日、シャープペンの芯折れによる集中力への影響について実験結果を発表した。芯が折れないシャープペン「デルガード」を使用すると、実験中の雑音に対する脳の反応が従来品と比べて36%抑えられたという。
10代後半の4割が睡眠時間を削ってスマホを利用し、10代全体では7割が使い過ぎを感じていることが、国際IT財団の「ITの『生活・くらし』への影響に関する調査報告」からわかった。また、半数がプログラミング教育の導入に「賛成」と回答した。
マイナビウーマンは、学生時代の勉強が今でも役に立っている教科についての調査を実施し、「国語」が1位となった。「国語」は日々のコミュニケーションに使うため、もっとも高い割合となったようだ。
無料家計簿アプリ「Dr.Wallet」を運営しているBearTailの調査によると、家計簿を付けている女性と付けていない女性では、「貯金額」「世帯年収」に100万円の差があることが明らかになった。
厚生労働省は1月1日、平成26(2014)年の人口動態統計の年間推計を公表した。出生数は過去最少の100万1,000人となり、死亡数が出生数を上回る自然減数は過去最大の26万8,000人に達した。
年末年始にかけ、親子3世代で過ごす家庭も多いだろう。お年玉、進学・進級を控える孫へのお祝いなど、祖父母から孫へのプレゼントが多い時期でもある。普段孫のために支出をする祖父母は7割に上り、教育費の援助がもっとも喜ばれるようだ。
大学生向け総合情報サイト「t-news Web」は、「2015年の抱負を漢字一文字で表すと?」というアンケート調査の結果を発表した。「進」「挑」「新」などが上位にランクインした。
神奈川県は12月25日、平成26年10月1日現在の県内保育所入所待機児童数の状況をとりまとめ、公表した。県全体の待機児童数は、前年同期比28.8%減の2,796人、4年連続の減少となった。政令・中核都市のうち横浜市のみ増加している。
今冬のお年玉の平均支出額は28,386円、3割が5人以上にあげる予定であることが、住信SBIネット銀行の調査からわかった。今冬の平均支出額は、2010年の調査以来最高額だという。また、小学校(高学年)の支出額に増加がみられた。
2歳~8歳の子どもがいる300家庭を対象とした調査から、2015年の年明けは親子で、1位「かるた」、2位「スマートフォンやタブレットのアプリゲーム」、3位「凧あげ」をして遊ぶ予定であることがわかった。
2014年の夫のボーナスが前年と比べて増えた家庭は15.8%で、増えたと回答した割合がもっとも高い業種は「公務員」であることが、ソフトブレーン・フィールドが12月22日に発表した調査結果より明らかになった。