夏期講習の費用、最多は5万円以上…内容重視で参加
塾・予備校のポータルサイト「塾ナビ」を運営するイトクロは、保護者に「夏期講習に関するアンケート」を実施、結果を公表した。夏期講習は費用よりも、苦手克服や受験対策などのテーマ性や、通いやすさなどの利便性を重視して決めていることがわかった。
小学生の暴力が4年連続増加し過去最多…文科省調査
文部科学省は9月16日、平成26年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」の結果を公表した。暴力行為は、中学校や高校が減少傾向にある中、小学校が4年連続で増加。前年度比572件増の1万1,468件と、過去最多を更新した。
イマドキ小学生はマッチを使えない？パソコンができる子は8割
包丁でリンゴの皮がむける小学生は10.1％である一方、パソコンを操作することができる小学生は78.9％にのぼることが、象印マホービンが5月に実施した「イマドキ小学生の生活体験調査」より明らかになった。
現役ママ、10人に1人はペーパードライバー
マザーファーストが運営するアンケートサービス「ママタントリサーチ部」は、20代～30代の現役ママを対象に、移動手段についての調査を実施。その結果を発表した。
国勢調査スタート、オンライン初導入…スマホ回答も可能
5年に一度実施される「国勢調査」が9月10日、スタートした。今回からオンライン調査が初めて導入され、9月20日までインターネットで回答を受け付けている。9月26日からは、インターネットで回答しなかった世帯を対象に調査票が配布される。
15～19歳と40歳以上で出生数増、2014年人口は過去最少
厚生労働省は9月3日、平成26（2014）年人口動態統計の確定数を発表した。出生数は前年比2万6,277人減の100万3,539人で過去最少となり、合計特殊出生率は前年比0.01ポイント減の1.42人であった。
1か月の「食費」、主婦の35.6%が「2.5万円～3万円」
マザーファーストが運営する「ママタントリサーチ部」が、20代～30代の主婦59名を対象に行った、食費や食費の節約に関するアンケート調査で、家庭の1か月の食費は35.6％のママたちが「2.5万円～3万円」と回答したという。
魅力的な街、東京の6市区がTop10入…ダントツ1位は？
日本全国134の都市を対象に、“魅力的な街”の新しい指標「センシュアス・シティ・ランキング」が発表された。総合1位は「共同体に帰属している」や「歩ける」の指標で高い評価を得た「東京都文京区」。
中高生の母親、新学期の不安1位は「生活リズムの乱れ」
東京個別指導学院が提供するインターネット個別指導塾CCDnetは、新学期が始まるにあたり、中高生の子どもを持つ母親に「新学期」をテーマにしたアンケートを実施。「生活リズムの乱れ」を不安に思う母親が多いことがわかった。
子育てしやすい街ランキング、東京1位はあの区
東京都内でもっとも妊娠・子育ての充実度が高いのは、千代田区であることが、プラスアールが8月28日に発表した調査結果より明らかになった。東京、大阪、福岡、北海道、愛知の5大都市圏のランキングを紹介している。
中高生の携帯・スマホ、中1デビューが最多
MMD研究所は25日、「中高生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月7日～8日で、中高生の子どもがいる20～40代の母親627人から回答を得た。
熱中症、北に住む人ほどかかる傾向…地域で3倍の開き
熱中症は、北の地域に住んでいる人ほど経験者の割合が高く、南の地域の3倍にのぼることが8月18日、「熱中症ゼロヘ」プロジェクトの調査結果から明らかになった。熱中症対策では、経験者が少ない地域では「日差しをよける」意識が高い傾向にあった。
9/1は防災の日…防災用品の備えは東高西低の傾向
自宅に防災用品を備えている人は5割、災害用伝言ダイヤルを「きちんと使える」人は1割にとどまることが8月18日、オレンジページ「くらし予報」の調査結果からわかった。9月1日は「防災の日」。防災意識や対策について、あらためて考えてみたい。
【夏休み】苦手な宿題1位は「読書感想文」…短期集中型が多数
引越し関連サービスを行う「引越し侍」は、サイト利用者を対象に夏休みの宿題に関するアンケートを実施した。苦手な宿題の1位は男女とも「読書感想文」だったが、2位以下では男女に違いがみられた。
夫のお小遣いは3万円以下が最多の37.2％、18.6％は「なし」
マザーファーストは、同社が運営するクラウドソーシング「ママタント」のアンケートサービス「ママタントリサーチ部」にて、20代～40代の母親たちに、家庭の財布事情に関する調査を行い、結果を公開した。
保護者1割、子どもの無料通話アプリやネット利用把握せず
東京都教育委員会は8月10日、「平成26年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書」をサイトで公開した。無料通話アプリの利用について、児童の利用実態と親の認識との間に、ギャップのあることが明らかとなった。
