小学生の半数が夏休みに毎日勉強しており、56%が「夏休み中盤」までに日記・観察文以外の宿題を終わらせていることが、小学館の通信添削学習ドラゼミの調べで明らかになった。
カンター・ジャパンは30日、「Connected Life(コネクテッド・ライフ)調査」の結果を発表した。3月から6月にかけて、49ヵ国(地域)のインターネットユーザー約55,000人(日本は996人)を対象に実施したもの。
Harmoney.jpは、消費税増税後の今年の夏休みの過ごし方について調査。夏休みを過ごすための平均予算は昨年より1万円増加して4.9万円で、連続休暇日数は5.84日となることがわかった。また、増税でもっとも影響しているのは「交通費」と回答した人が半数近くいた。
ウェザーニューズは28日、花火大会に関する調査結果を発表した。調査期間は7月3日~8日で、スマホアプリ『ウェザーニュースタッチ』内のウェザーリポーター合計69,317人が参加した。
今年の夏休みは平均9.1日、費用は84,891円であることが、明治安田生命が実施した夏に関するアンケート調査からわかった。また、夏休みの過ごし方では「自宅でゆっくり」に次いで「国内旅行」が続き、「帰省」を上回ったことが明らかとなった。
大学受験の主な相談相手は、1位「先生」、2位「両親」、3位「友達」であることが、全国大学生活協同組合連合会(大学生協連)が7月25日に発表した調査結果より明らかになった。1日あたりの学習時間や実践した学習プランなども公表している。
日本の傘の所持数は世界1位であることが、ウェザーニューズが7月24日に発表した「世界の傘事情調査」の結果からわかった。年間降水日数は35か国中13位だったが、傘の所持数は世界の平均2.4本に対し、日本は3.3本だった。
MMDLaboが運営するMMD研究所は24日、「2014年上半期スマートフォンアプリ/コンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査時期は7月9日~10日で、スマートフォンを所有している20歳以上の男女565人から回答を得た。
スマートフォンを利用している高校生の3割以上が家庭内ルールを設けていないことが、総務省情報通信政策研究所などの調査結果からわかった。「ひまさえあればスマホでネット」という生徒も4割以上を超えた。
4月からの消費増税が「お稽古・習い事」に与えた影響について、「習い事を辞めてしまった」9.7%など、マイナス影響が合計で20.4%に上ることが、矢野経済研究所の「お稽古・習い事市場に関する調査結果2014」より明らかになった。
厚生労働省は7月15日、2013年国民生活基礎調査の結果を公表した。児童のいる世帯では6割以上が「生活が苦しい」と回答し、子ども貧困率も調査以来最悪の16.3%という結果になった。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。
携帯電話・スマートフォンの1日の平均使用時間は、男子高校生が4.2時間、女子高校生が6.2時間と非常に長いことが、デジタルアーツが7月14日に発表した「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」より明らかになった。
30代共働き夫婦において、家事や育児に関与する夫が大幅に増えている一方、完璧にこなせる夫は3割にとどまることが7月11日、旭化成ホームズが実施した調査結果からわかった。育児中心にかかわり、調理や洗濯への関与は低いという夫が多数派だという。
「直接だと言えないことも携帯電話やメールだと言える」と考える小中学生が4割を超えることが、内閣府が実施した調査結果から明らかになった。この傾向は、男子より女子の方が強く、女子中学生では過半数に上った。
国土交通省は7月8日、いわゆる「シェアハウス」と呼ばれる貸しルームの入居者の実態調査について集計結果を公表した。利用者は正社員が47%でもっとも多く、次いで学生が12%だった。立地の良さや家賃の安さが入居動機の大半を占めている。