首都圏新入生の平均家賃56,202円、通学時間は32.6分…学生ウォーカー調査
大学生・専門学校生のための物件情報サイト「学生ウォーカー」は3月3日、今春から首都圏で一人暮らしを始める新入生を対象に実施した調査結果を公表した。平均の家賃は56,202円、通学時間は32.6分だった。
9割以上が大事と考える資格取得、チャレンジしない理由はお金と時間
通信講座など数多くの教育事業を展開するヒューマンアカデミーは、全国の女性300人を対象とした「資格取得」に関する調査を実施。資格は大切だが、「お金がない」「時間がない」などの理由で取得にチャレンジしないひとが多いことがわかった。
乳幼児のやけど、受診率は大人の2.6倍…東京都調べ
東京都は、乳幼児のやけどによるヒヤリ・ハット（ケガはしなかったが、ヒヤリとしたりハッとした事例）調査を実施。その結果とやけど防止のポイントをまとめた「乳幼児のやけど事故防止ガイド」を作成した。
大学生の74％がアルバイト、うち4割が仕送りだけでは困難
大学生収入総額に占める家庭からの給付額の割合が減少し、アルバイトや奨学金の占める割合が増加傾向にあることが、日本学生支援機構（JASSO）の調査結果より明らかになった。
全国学力テスト1位の秋田県が保護者向けパンフレット作成
秋田県は平成25年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果について保護者向けのパンフレットを作成し、ホームページで公開している。同県はすべての教科でトップレベルの成績だった。
2月22日は「おでんの日」、20代も60代も人気の具材第1位は大根
タキイ種苗は、2月22日の「おでんの日」に向け、特に冬に人気の高い「おでん」について、20～60代の男女352人を対象にアンケート調査を実施した。おでんの具材で人気が高いのは大根となった、
小中高生のスマホ所有者、ネット接続時間は1日平均133分
内閣府は2月19日、平成25年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果を発表した。小中高生のスマートフォン所有者のインターネット利用時間は、1日平均132.6分であることが明らかになった。
大雪の首都圏…9割が「不安」、対策とった企業や学校は5割
大雪に見舞われた首都圏の社会人や学生を対象にマクロミルは2月14日、首都圏緊急調査を実施した。帰宅の足を直撃した大雪について約9割が「不安」と回答。早めの帰宅指示など、大雪対策が実施された企業や学校は5割だった。
合計特殊出生率、九州・沖縄地方が上位占める…市区町村別 5年間の統計
厚生労働省は2月13日、平成20年～24年の人口動態保健所・市区町村別統計の概況を発表した。合計特殊出生率は全国平均が1.38、最多は「鹿児島県伊仙町」2.81、最少は「京都府京都市東山区」0.77であった。
マイボイスコムの主婦対象イメージ調査、お得そうな携帯電話会社は
インターネット調査を行うマイボイスコムは、主婦を対象とした「携帯電話キャリアイメージ調査」を実施。調査結果によると、主婦が「乗り換えたい・家族に乗り換えを勧めたい」携帯電話会社として選んだのはソフトバンクという結果になった。
2割が「身近にストーカー予備軍いる」と回答、その対処法は？
無言電話が続いたり、見知らぬ宅配が届けられたり……日常生活において、なんとなく気持ち悪さを感じていても、それだけではストーカー行為とは判断できず警察に訴えることもできない――。そんな場合はどう対処するのが良いのだろうか。
大学生の半数近くが奨学金を受給、1か月平均66,383円
大学生の半数近くが奨学金を受給しており、1か月の平均金額は66,383円であることが、マイナビ大学生のライフスタイル調査より明らかになった。
消費税増税は「家計悪化の追い打ち」7割超、消費者意識調査
4月に控えた消費税増税を「家計悪化の追い打ち」ととらえる人が7割に上ることが、住信SBIネット銀行による「値上げに関する消費者意識調査」の結果から明らかになった。買い物が「より慎重になる」という人も過半数を占めた。
ユニセフの「世界子供白書」、約660万人の5歳未満の子どもたち
ユニセフは1月30日、「世界子供白書2014-統計版」を発表した。2014年度版では、子どもたちひとりひとりが「子どもの権利条約」で定められた権利を享受できることを目的に、格差の詳細を紹介している。
【インフルエンザ2014】予防接種を毎年受けている割合、10代が最多の33％
インフルエンザの予防接種を毎年受けている割合は22.2％で、年代別にみると、他年代を引き離して10代がもっとも多いことが、モッピーラボの調査結果より明らかになった。
インターネットを活用しやすい国、21位の日本は個人における活用能力が課題
米調査会社のボストンコンサルティンググループ（BCG）は、インターネットを活用する上での制約の大きさを指数化し、65か国を制約の少ない順にランキング化した「インターネットを活用しやすい国」を発表した。1位はスウェーデン、日本は21位となった。
