子育ママ、「毎日イライラしたり怒ったり」が過半数
エヴォルブド・インフォは10日、「子育てママのイライラに関する実態調査」の結果を発表した。育児イライラを解消するノウハウを盛り込んだ書籍「ハピニコマスター★ヨンヨンの7日間イラオコダイエット」が同日に発刊されることを記念して実施したものだ。
子どもの教育資金、目標額は「300～500万円未満」が最多
子ども・孫の教育資金目標金額は、300～500万円未満がもっとも多いことが、日本生命保険相互会社の「教育資金の準備」についてのアンケートから明らかになった。7割以上が小学校入学前に準備を開始しており、準備方法では「預貯金」「学資保険・こども保険」が多い。
世界で一番お米を食べている国は…日本は50位
世界で一番お米を食べている国は「バングラデシュ」で、ひとりあたりの1日の消費量は、日本のコンビニのおにぎりで換算すると10個以上にもなることが、トリップアドバイザーの調査結果より明らかになった。なお、日本の消費量は世界第50位という。
増税後食費減らした100％、主食と野菜は節約せず…タキイ種苗
タキイ種苗は4月2日、20～50代の既婚女性を対象に「家庭の食卓」に関する意識調査の結果を公表した。2014年4月1日の増税以降、食費を減らしたと回答したのは100％だったが、主食である米、パン、麺などの主食は食費を削らないと回答したのは53.0％だった。
女子中高生の半数がSNS疲れ、3割が悪口・暴言の経験あり
女子中高生の2人に1人はSNSに疲れやストレスを感じていることが4月7日、ふみコミュニケーションズによる「女子中高生の友達についての意識調査」の結果から明らかになった。SNSやネット上での悪口・暴言については、3割が経験していた。
キレイ文字は子どもに良い影響がある94.5％…ゼブラ「キレイ文字調査」
ゼブラは、全国の小中高校生の子どもを持つ男女600人を対象に「キレイ文字調査」を実施。キレイ文字は、「子どもにとって良い影響がある」と思う人は94.5％、「第一印象アップにつながる」と思う人は97.0％と、キレイ文字はメリットがあると感じる人が多いようだ。
広島「高校生共通テスト」結果公開、食習慣や携帯利用と相関
広島県は平成26年度「高等学校共通学力テスト」の結果を公開した。同テストは平成14年度から県独自に県内の公立高校の1年生と2年生を対象に実施している。ホームページでは、平均通過率や各教科のまとめなど、結果を分析し学力改善に向けた指導ポイントを示している。
子どもの食習慣と保護者の学歴・世帯収入の関連、厚労省が調査
厚生労働省は、9月に実施予定の「乳幼児栄養調査」について、子どもの食習慣と、保護者の学歴や世帯収入との関連を新たに調査項目に加える方針を明らかにした。調査結果は、平成28年2月から3月に公表予定。
首都圏の私大生、自宅外通学で初年度296万円
首都圏の私立大学・短期大学に入学した新入生が入学の年にかかる費用は自宅外通学の場合、平均296万2,326円で、前年度比24,100円（0.8％）増加していることが、東京私大教連が4月3日に発表した調査結果より明らかになった。
実家を離れた子ども、やっておけば良かった1位は「自炊」
4月からの新生活にあたり、一人暮らしを始めた、という人も多いだろう。実家を離れた若い人、そして送り出した家族の考えは、どのようなものだろうか？これについては、エバラ食品工業が「新生活実態と家庭の味に関する調査2015」の結果を、3月25日に公開している。
通信費「高いと思う」86％…家族総額の節約を考えるU25応援特割
お子さまの進学・進級に伴い、塾や習い事の教育費、家計全体の見直しをはかろうとしている保護者は多いのではないだろうか。マイナビニュースの読者アンケートから、家計の節約に積極的な人は携帯やスマホの通信費を節約していることがわかった。
2月の消費支出は11か月連続の減少…教育費は4か月ぶり減少
総務省は3月27日、2人以上の世帯の家計調査報告について、2月分の速報結果を公表した。消費支出は、1世帯あたり265,632円で11か月連続の実質減少。このうち教育費は、9,386円と4か月ぶりの実質減少となった。
奨学金の延滞者、8割が年収300万円未満…不安定雇用と低所得
日本学生支援機構による奨学金の延滞者は、8割が年収300万円未満であることが3月27日、同機構の調査結果より明らかになった。常勤職員は4割に満たない一方、非常勤や無職などの比率が高く、不安定な雇用や低所得が奨学金延滞の背景にある実態が浮き彫りとなっている。
増税後1年、節約意識の高まり浮き彫り…節約金額は月平均5,318円
消費税が8％になってからまもなく1年、ライフネット生命保険は、今年こそ見直したいものに関する調査結果を公開した。2014年4月の増税後、家計が苦しくなったと感じている人が多くなり、節約意識が高まっていることが明らかになった。
女性社長、全体の7.5％…1位は青森県10.14％
帝国データバンクは3月26日、「2015年全国女性社長分析」を発表した。2014年の女性社長の比率は7.5％で、24年連続の増加となった。都道府県別では、青森県が10.14％ともっとも高かった。
博報堂と東大、習慣を作る新常識は「快・近・効（カイ・キン・コー）」
博報堂の専門組織「博報堂行動デザイン研究所」と東京大学先端科学技術研究センターは25日、生活者の「行動の習慣化」に関する分析結果を公表した。「新しい行動がいかに定着し、離脱にいたるのか」というプロセスについて、統計学、認知心理学の見地から解析した。
