2014年の玩具販売は7％増、前年比23％増の男児玩具に比べ女児玩具は6％減
GfK Japanは、2014年の玩具の年間販売とクリスマスシーズンの販売が堅調であったことを明らかにした。2014年の玩具年間販売金額は前年比の7％増となった。前年比23％増の男児玩具は「妖怪ウォッチ」の人気が影響した。
ゼブラ、シャープペンの芯折れによる集中力への影響を調査
ゼブラは1月8日、シャープペンの芯折れによる集中力への影響について実験結果を発表した。芯が折れないシャープペン「デルガード」を使用すると、実験中の雑音に対する脳の反応が従来品と比べて36％抑えられたという。
10代後半の4割、スマホ利用のために睡眠時間を削る
10代後半の4割が睡眠時間を削ってスマホを利用し、10代全体では7割が使い過ぎを感じていることが、国際IT財団の「ITの『生活・くらし』への影響に関する調査報告」からわかった。また、半数がプログラミング教育の導入に「賛成」と回答した。
学生時代の勉強、今でも役立っている教科は「国語」
マイナビウーマンは、学生時代の勉強が今でも役に立っている教科についての調査を実施し、「国語」が1位となった。「国語」は日々のコミュニケーションに使うため、もっとも高い割合となったようだ。
家計簿を付けている女性は約4割…貯蓄・年収に100万円の差
無料家計簿アプリ「Dr.Wallet」を運営しているBearTailの調査によると、家計簿を付けている女性と付けていない女性では、「貯金額」「世帯年収」に100万円の差があることが明らかになった。
出生数は過去最少の100万1千人、自然減は8年連続…厚労省の人口推計
厚生労働省は1月1日、平成26（2014）年の人口動態統計の年間推計を公表した。出生数は過去最少の100万1,000人となり、死亡数が出生数を上回る自然減数は過去最大の26万8,000人に達した。
親が喜ぶ祖父母の援助、ランドセル・教材などの教育費
年末年始にかけ、親子3世代で過ごす家庭も多いだろう。お年玉、進学・進級を控える孫へのお祝いなど、祖父母から孫へのプレゼントが多い時期でもある。普段孫のために支出をする祖父母は7割に上り、教育費の援助がもっとも喜ばれるようだ。
大学生が選んだ2015年の抱負、第1位は「進」
大学生向け総合情報サイト「t-news Web」は、「2015年の抱負を漢字一文字で表すと？」というアンケート調査の結果を発表した。「進」「挑」「新」などが上位にランクインした。
神奈川県の待機児童は2,796人、前年比28.8％減…4年連続の減少
神奈川県は12月25日、平成26年10月1日現在の県内保育所入所待機児童数の状況をとりまとめ、公表した。県全体の待機児童数は、前年同期比28.8％減の2,796人、4年連続の減少となった。政令・中核都市のうち横浜市のみ増加している。
今冬のお年玉の平均支出額は28,386円、小学校高学年に増額の傾向
今冬のお年玉の平均支出額は28,386円、3割が5人以上にあげる予定であることが、住信SBIネット銀行の調査からわかった。今冬の平均支出額は、2010年の調査以来最高額だという。また、小学校（高学年）の支出額に増加がみられた。
【年末年始】正月に親子で楽しむこと、1位は「かるた」
2歳～8歳の子どもがいる300家庭を対象とした調査から、2015年の年明けは親子で、1位「かるた」、2位「スマートフォンやタブレットのアプリゲーム」、3位「凧あげ」をして遊ぶ予定であることがわかった。
ボーナス増の業種1位「公務員」、34％が教育費に使用
2014年の夫のボーナスが前年と比べて増えた家庭は15.8％で、増えたと回答した割合がもっとも高い業種は「公務員」であることが、ソフトブレーン・フィールドが12月22日に発表した調査結果より明らかになった。
【年末年始】長距離移動、27日は早朝から渋滞で増税の影響は限定的
三井ダイレクト損害保険は「年末年始の長距離移動」に関するアンケートを実施した。年末年始の長距離ドライブの目的は40.1％が「帰省」でもっとも多く、27日（土）は早朝から渋滞しそうだ。
子や孫の帰省時に交通費3万1千円、ほか4万8千円負担…シニア調査
帰省してくる子や孫がいるシニアが、子や孫の帰省時に負担する交通費は平均3万1千円、そのほかの支出に平均4万8千円、孫へのお年玉に平均7,700円使うことが、あおぞら銀行が12月19日に発表した「シニアのリアル調査」結果より明らかになった。
お年玉総額は平均20,212円…前年度比1,937円減
2015年の正月にお年玉をあげる予定の人は57％に上り、あげる金額は総額で平均20,212円と前年より1,937円減少したことが、マクロミルが12月17日に発表した「年末年始の過ごし方に関する調査」結果より明らかになった。
公立大学の志願者数微減、域内者の割合が3割
公立大学協会は12月17日、公立大学ファクトブック2013を公表した。公立大学の設置状況や財政、組織、学生、研究についてまとめられている。平成25（2013）年度の公立大学の志願者数は165,794人で、域内者の割合は3割程度だという。
