Googleロゴが節分に、3割が「落花生」まく
2月3日の節分にちなんで、Googleのロゴは子どもが鬼に豆をまく可愛らしいデザインになっている。アットホームボックスの調べによると、一部の地域では節分に「殻付き落花生」をまいているという。
想定以上の睡眠時間が幼児には必要、イードの保護者調査
乳幼児の成長には「夜8時に寝かせて、朝8時に起こす」を基本に、赤ちゃんの眠りやすい時間を見つけ、決まった時間に寝起きをさせることが重要だという。子どもの睡眠の重要性について、「スリープクリニック調布」の遠藤拓郎院長に聞いた。
平成25年の出生数は104万人、外国人を含め8千人近く減少…厚労省の人口動態統計
厚生労働省は1月29日、外国人を含めた日本における人口動態統計の概況を取りまとめ、公表した。平成25年の出生数は104万2,813人、前年より7,902人の減少。全出生数のうち、3.1％が「少なくとも父母の一方が外国人」だった。
小学生は1か月に平均5.6冊読書、学校図書館の利用率が高い結果に
学研教育総合研究所は1月28日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査（2014年9月）」の調査結果第2弾を発表した。調査結果より、小1～6年生の読書量が平均5.6冊、書店よりも学校や町の図書館を利用しているケースが多い実態が明らかになった。
節分…7割以上が「豆を食べる」、恵方巻きは購入派が6割
2月3日の「節分」に豆を食べる家庭は7割に上ることが1月28日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果から明らかになった。全国的に広がりをみせている恵方巻きは、購入派が6割近くに達し、手作り派を上回っている。
住みたい街、1位は「吉祥寺駅」…重視するのは「利便性」と「ステータス」
首都圏の人が住みたい街に重視するのは「利便性」と「ステータス」であることが1月27日、RJCリサーチが実施した「住みたい街についての調査」結果からわかった。住みたい駅ランキングの1位は「吉祥寺駅」だった。
ネットショッピング、85％が最近1年以内に利用
ライフメディアのリサーチバンクは28日、「インターネットショッピングに関する調査（2015年）」の結果を発表した。調査期間は1月16日～21日で10代から60代の全国男女1200人から回答を得た。
東京都の保育サービス利用児童数、平成22年度から4万人以上増加
東京都の保育サービス利用児童数は、平成22年度から25年度までに4万人以上増加していることが、「次世代育成支援東京都行動計画（後期）」の実施状況からわかった。平成26年度までの目標としていた3万5,000人の増加を達成したことになる。
平成22年生まれの子ども、9年前より早寝早起きに
平成22年出生児は平成13年出生児と比べ、早寝早起きの傾向にあることが、厚生労働省の第3回21世紀出生児縦断調査の結果から明らかになった。また、母が「有職」の割合が46.5％、新たについた職は「パート・アルバイト」がもっとも多かった。
冬のボーナス平均額は前年比6.7万円減の60.1万円、使い道は「預貯金」
今冬のボーナスの平均手取額は昨年から6.7万円減の60.1万円、ボーナスの使い道トップは「預貯金」であることが、ネオファースト生命保険が1月20日に発表した実態調査により明らかになった。
2014年の玩具販売は7％増、前年比23％増の男児玩具に比べ女児玩具は6％減
GfK Japanは、2014年の玩具の年間販売とクリスマスシーズンの販売が堅調であったことを明らかにした。2014年の玩具年間販売金額は前年比の7％増となった。前年比23％増の男児玩具は「妖怪ウォッチ」の人気が影響した。
ゼブラ、シャープペンの芯折れによる集中力への影響を調査
ゼブラは1月8日、シャープペンの芯折れによる集中力への影響について実験結果を発表した。芯が折れないシャープペン「デルガード」を使用すると、実験中の雑音に対する脳の反応が従来品と比べて36％抑えられたという。
10代後半の4割、スマホ利用のために睡眠時間を削る
10代後半の4割が睡眠時間を削ってスマホを利用し、10代全体では7割が使い過ぎを感じていることが、国際IT財団の「ITの『生活・くらし』への影響に関する調査報告」からわかった。また、半数がプログラミング教育の導入に「賛成」と回答した。
学生時代の勉強、今でも役立っている教科は「国語」
マイナビウーマンは、学生時代の勉強が今でも役に立っている教科についての調査を実施し、「国語」が1位となった。「国語」は日々のコミュニケーションに使うため、もっとも高い割合となったようだ。
家計簿を付けている女性は約4割…貯蓄・年収に100万円の差
無料家計簿アプリ「Dr.Wallet」を運営しているBearTailの調査によると、家計簿を付けている女性と付けていない女性では、「貯金額」「世帯年収」に100万円の差があることが明らかになった。
出生数は過去最少の100万1千人、自然減は8年連続…厚労省の人口推計
厚生労働省は1月1日、平成26（2014）年の人口動態統計の年間推計を公表した。出生数は過去最少の100万1,000人となり、死亡数が出生数を上回る自然減数は過去最大の26万8,000人に達した。
