子供の習い事…1位「スイミング」通わせる理由は？
国内最大級の子供の習い事メディア「SUKU×SUKU（スクスク）」は、0歳～12歳の子供をもつ保護者を対象に、習い事についてのアンケートを実施。子供が現在通っている習い事と習い事に通わせている理由を調査した。
渋滞中に「おしっこ」子連れドライバーの過半数が経験
生活サポート用品製造・販売のサンコーは、GWを前に「子どものトイレと運転」に関する調査を実施。半数以上が「トイレに間に合わなかった」経験があることがわかった。
【GW2022】若者向けコロナ感染予防チェックリスト、東京都
東京都の東京iCDC（東京感染症対策センター）は、ゴールデンウィークに向けて「若者向けコロナ感染予防チェックリスト」を作成した。「飲み会」「移動中」等の4つの場面の感染予防ポイントをチェックリストにまとめており、活用を呼びかけている。
【GW2022】長期休暇の学習、保護者の4割「不安」
ゴールデンウィーク等の長期休暇の学習について、親世代の約4割が不安を抱えていることが2022年4月21日、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。コロナ禍で学習意欲の低下を実感している保護者は6割以上にのぼった。
【大学受験】入学前に「大学入学費用」をシミュレーション…大学生協
全国大学生活協同組合連合会は2022年4月15日、「親子で要チェック！大学生活ハウマッチ」と題し、大学入学にかかる費用をデータをもとに公開した。進学を希望している学校の初期費用がどれくらいになるか、親子でシミュレーションしておくことが大事だという。
春の交通安全運動、事故件数は前年比5.9％減少
警察庁は4月18日、2022年春の全国交通安全運動期間中（4月6日から15日）の交通事故死者数が57人で、前年同期と比べて1人増えたと発表した。
総人口は11年連続減、過去最大の減少幅…総務省推計
総務省は2022年4月15日、「人口推計（2021年10月1日現在）」を公表した。総人口は、前年比64万4,000人減の1億2,550万2,000人。11年連続の減少となり、減少幅は過去最大となった。人口が増加した都道府県は沖縄県のみとなり、東京都は26年ぶりに人口が減少した。
Z世代が選ぶ、お母さんあるあるTOP10
バイドゥが提供する、日本語入力・着せ替え絵文字キーボードアプリ「Simeji」は、ユーザーを対象にアプリ上でアンケート調査を実施。データをランキング化した「Simejiランキング」を発表した。今回のテーマは、Z世代が選ぶ「お母さんあるあるTOP10」。
小児ワクチン副反応、12歳以上より低い頻度…厚労省
厚生労働省は2022年4月13日、新型コロナワクチン接種後の小児（5～11歳）の副反応事例を公表した。4月1日までに副反応疑いとして医療機関から13件の報告があったが、回復や軽快が確認されており、12歳以上の1回目接種後と比較して報告頻度は低いという。
都立高校の印象、都民の5割「肯定的」都教委調査
都立高校に対する都民の印象は上昇傾向にあり、肯定的意見が5割以上であることが、2022年4月14日東京都教育委員会が公表した「都立高校の現状把握に関する調査」の結果から明らかとなった。都立高校生のマナーについても、すべての項目で肯定的な意見が増加した。
スポーツする子供の保護者、7割以上が「栄養バランス意識」
日本安全食料料理協会は、スポーツをしている子供をもつ親と管理栄養士を対象に「スポーツをしている子どもと食事」に関する調査を実施。7割以上の親が子供の食事の栄養バランスを意識していることがわかった。
コロナワクチン3回目接種率、20-30代は2割台…政府発表
政府は2022年4月11日、新型コロナワクチンの3回目接種について、年齢階級別接種率を初めて公表した。70代以上が8割を超えた一方、20代と30代は2割台にとどまった。12～19歳は5.4％だった。
中学生の35-51％「うつ症状でも誰にも相談しない」
うつになっても「誰にも相談せずようすをみる」という回答が、小学5～6年生の25～29％、中学生の35～51％にのぼることが2022年3月24日、国立成育医療研究センターの調査結果からわかった。中等度以上の抑うつ症状は小学5～6年生の9～13％、中学生の13～22％にみられた。
東京23区子育てしやすいと思う区ランキングTOP10
東京23区子育てしやすいと思う区ランキングTOP10が、注文住宅の基礎知識や全国のハウスメーカー・工務店の情報を発信するメディア 「おうちパレット」を運営するNEXERが2022年3月24日に公表した調査結果から明らかになった。
育児・介護休業法4/1改正…男性育休推進の鍵は主体的な関わり
「育児・介護休業法」が改正され、2022年4月1日より段階的に施行される。タスカジは共働き世帯の家事負担軽減に向けて男女別の家事・家事代行の利用という視点から調査を実施。パパ育休の取得や家事負担の偏りの解決には「男性の主体的な関わり」が重要だとしている。
コロナ禍でも運動量は減少せず…4-21歳の運動調査
笹川スポーツ財団は「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2021」を2022年3月31日に刊行。「新型コロナウイルス感染症の影響と子ども・青少年の運動・スポーツ」をテーマに調査を実施し、コロナ禍でも子供の運動量は減少していないことが明らかになった。
