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筑波大学SS（スーパーサイエンス）リーグは3月16日、科学に関する最先端の話を聞き、一層興味を引き出すことを目的とした「第3回つくば科学研究コンテスト兼茨城県高校生科学研究発表会」を開催。対象は小中高生で、コンテスト見学や一般公開講演会に参加できる。
小学生の22.3％が外国に行ったことがあり、36.6％が「将来留学したい」と思っていることが、学研教育総合研究所が2月25日に発表した小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」より明らかになった。
NPO法人CANVASは、代表の石戸奈々子著「子どもの創造力スイッチ！遊びと学びのひみつ基地CANVASの実践」をフィルムアート社より発行した。
学校教材活用指導法研究会は、小学校教員の研修・勉強会向けに「学校教材の使い方 ミニ研修パッケージ」を作成、無料配布を開始した。10分から15分のミニ研修が20講座収録されており、1校につき1セット無料で提供される。
国際子ども図書館は、東京・春・音楽祭実行委員会との共催で、3歳～中学生およびその保護者を対象とした「子どものための絵本と音楽の会」を3月23日に開催する。
就活生の9割が将来の仕事に英語力が必要と考えていることが、2015年3月卒業予定の大学3年生を対象にディスコが実施した就職活動状況調査の結果からわかった。
総務省は2月18日、家計調査報告（家計収支編）の平成25（2013）年平均速報結果を公表した。総世帯の消費支出は、1世帯あたり1か月平均25万1,576円。物価変動の影響を除いた実質消費支出は、前年比1.1％増で、6年ぶりの増加幅となった。
文部科学省は3月9日、数学・数理科学の有識者らによる数学の魅力や科学・社会の発展への貢献について話し合うシンポジウム「世界は計算！されている？」を開催する。
学研教育総合研究所は2月17日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」を更新した。小学生のおこづかいについて、小学1年生の半数近くは毎月100円だが、15％は1,500円以上もらっていることが明らかになった。
同調査は、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、京都大学、東京工業大学と、その5大学の大学院の計10校に所属する2015年度卒の就職活動生1,341名を対象にアンケートを実施。調査期間は2013年12月1日～2014年1月25日。
東京都は、技術系公務員の土木職と建築職の採用試験（1類B・大卒程度）に、専門試験・論文を課さない新たな試験方式を導入すると発表した。専門試験・論文を課さない技術系公務員試験は全国初の試みとなる。
子どもの習い事について、母親の6割が「費用がかさむ」と悩み、費用捻出のため4割近くが食費を節約していることが、アクサダイレクト生命保険が実施した「子どものおけいこ事に関する意識調査」の結果から明らかになった。
経済的理由で就学困難と認められ、学用品や給食費などの援助を受ける小中学生の割合が15.64％で過去最多となったことが、文部科学省が2月12日に発表した平成24年度の調査結果より明らかになった。
文部科学省と日本学生支援機構は、企業等と連携して、新たな海外留学支援制度を創設し、海外留学を目指す学生を募集する。2月末頃に募集を開始し、選考の後、6月末頃に採用決定する予定。採用予定人数は300人。
9日「全国学校・園庭ビオトープコンクール」発表会が開催された。このコンクールは、文科省、環境省、国交省他の後援により日本生態系協会が主催する。開会式では、特別協賛としてフォルクワーゲン グループ ジャパンの代表取締役社長 庄司 茂氏も挨拶を行った。
聖学院大学の人間福祉学部こども心理学科は、東日本大震災を機に、2012年より毎年、家族や保育士、教師などの支援者に向けた小冊子「子どもの心にそっと寄り添う-被災地の子どものケア-」を制作。今回第3集を発行する。
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