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カドカワが開校した「N高等学校」は7月14日、ネットで課外授業が受けられる双方向学習アプリ「N予備校」を一般向けに提供開始した。N高等学校の生徒でなくても「大学受験」と「プログラミング」のライブ授業が受けられる。
イードは「電子辞書」（専用端末タイプ）に関する意識調査を、5月18日～30日に実施。電子辞書を所有している中学生・高校生の保護者2,065名から有効回答を得ているが、この調査では「ICT活用」についても、質問を行っている。
リクルートマーケティングパートナーズは、オンライン学習サービス「スタディサプリ」の高校生向け講座で、ネット生中継授業を夏休み期間限定で実施すると発表した。チャット形式の授業で、その場で質問にも答えてもらえる。料金は1コース4,980円（税別）から。
DojoConJapan 2016実行委員会は8月27日、エンジニアや教育者が集まり、子どものプログラミングをサポートするための大型イベントを大阪で開催する。日本でのDojoConは初開催。入場は無料。事前の参加登録をWebサイトで受け付けている。
教育ICTが整備された環境は、子どもたちの学習に一体どのようなメリットをもたらすものなのか。オーストラリアやニュージーランドを拠点に、Googleのアジア太平洋地域を担当するエデュケーションエヴァンジェリストのSuan Yeo（スアン・イェオ）氏に聞いた。
内田洋行とインテルは7月7日、内田洋行新川本社ビルで「教育IoT」の実装や検証を行う協働を目的とした「教育IoTに関する覚書」を締結したことを発表した。内田洋行の教育プラットフォームと、インテルのIoTテクノロジーを掛け合わせ、21世紀型人材の育成を目指す。
今年3月の政府「1億総活躍国民会議」終了後、メンバーの菊池桃子氏がインタビューに答え、「PTA活動」について問題提起したことが話題となった。「PTA活動は、本来任意なのに、なぜか全員参加の雰囲気作りがされている。働く母親にとっては難しい」という指摘だった。
日本入試センターが運営する大学受験現役生専門塾Y-SAPIXは、Skype for Businessを活用したWeb授業「iClass（アイクラス）」を9月1日より開始する。多彩な講座を全国の校舎へ提供できるようになり、全国各地のライバルが切磋琢磨できる授業環境を実現した。
学研ホールディングス（学研HD）と市進ホールディングス（市進HD）は7月1日、提携業務の拡大を発表した。埼玉地区の学習塾事業を協業して経営の効率化と安定化を図り、進学実績や業績・在籍生徒数で埼玉県ナンバーワン塾を目指していく。
イードは「電子辞書」（専用端末タイプ）に関する意識調査を、5月18日～30日に実施。電子辞書を所有している中学生・高校生の保護者2,065名から有効回答を得ているが、この調査では「学校や子供自身に望むこと」「PTAに関すること」などについても、質問を行っている。
福岡県は8月18日、青少年のインターネット利用を考えるフォーラムを開催する。基調講演のほか、高校生によるネットトラブル防止のプレゼンテーションを実施。参観だけでなく参加の申込みも受け付けている。
佐賀県は6月27日、学校教育ネットワークに係わる不正アクセス被害に関し、受けた被害および今後の対策について公表した。県立学校9校が被害を受け、そのうち約1万人分の生徒の成績関連書類や生徒指導関連書類、個人情報が流出していた。
リンクスインターナショナルは6月25日、「マインクラフト」で電子工作を学ぶツールボックスPiper v3を発売した。希望小売価格は49,800円（税別）。全国のPCパーツ専門店や家電量販店などで購入できる。
アルクはTOEICテストの一部出題形式変更に対応するため、無料の「TOEICテスト新形式問題早わかりガイド」の提供を開始したと発表した。アルクのWebサイトからダウンロードできるほか、対象の既刊書には冊子を挟み込む。また、新形式対応書籍も発売している。
アフレルは、国際標準のロボット教材「教育版レゴ マインドストーム EV3」を使ってmRubyのプログラミングを学ぶ「教育版EV3 mRubyプログラミングセットA」を6月29日に発売する。DCアダプター 、ガイドブック付きで税込61,236円。
ここ数年、ビジネス現場よりも小・中・高の教育現場での活用が大きくなってきた「電子辞書」（専用端末タイプ）。英語重視、日本語重視、さらには受験対策重視など、収録コンテンツによる特徴も、教育現場にターゲットを当てたものになりつつある。
