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チエルは4月11日、フルデジタルCALLシステム「CaLabo EX（キャラボ イーエックス）」のバージョンアップを発表した。同時に、学校における英語教育強化に向け、4技能を鍛える新たな語学学修ソリューション「CALL+MALL」を発表した。
ソフトバンクグループで教育事業を担うエデュアスは4月11日、学校でのICT導入を支援する「ICTスタートキット2017」の販売を開始した。基本価格は430万円から（税別）。
学習ソフトウェア情報研究センターは、第33回学習デジタル教材コンクール開催する。募集の対象となる作品は、教員など教育関係者・団体が作成したもの、または児童生徒が作成したもの。締切は5月12日（消印有効）。
ライフイズテックは、オートデスクとCG・映像専門誌「CGWORLD」の協力のもと、4月23日に中高生向け3DCGデザインワークショップ「Maya 3DCG Special 1day」を開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
旺文社は、学校や教育事業団体などを対象に「タンゴスタ！for 英単語ターゲット」の提供を開始した。英単語集「英単語ターゲット」のコンテンツを収録し、タブレットやスマートフォンなどICT機器を使った効果的な英単語学習をサポートする。
旺文社は、英単語アプリ「大学受験の英単語-ターゲットの友 for 1400」のアプリ内課金サービスを3月31日より開始した。有料のアップデート機能を加えることで、スマートフォンを自分だけの英単語帳のように使えるという。
高校生のネット利用時間のうち、SNSが58.9％を占め、学習の目的での利用はわずか0.4％であることが、総務省が3月31日に発表した調査結果より明らかになった。
フィルタリングの認知度が減少にあることが、内閣府の平成28年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果から明らかになった。青少年が適切にインターネットを利用するため保護者に義務や責務を課す「青少年インターネット環境整備法」の認知度は3割以下であった。
ウォンテッドリーとクラーク記念国際高等学校は3月30日、ビジネスSNSを活用するキャリア教育プラグラムの提供を開始した。出張授業や課外授業などの形と異なる、“学生と企業”“学生とフリーランス”の新たな出会いやコラボレーションを創出するという。
学研ホールディングスのグループ会社である学研エル・スタッフィングは3月29日、小中高生が対象の自立型個別学習塾G-PAPILS（ジー・パピルス）を公開した。学研の教材コンテンツとKnewton社のアダプティブラーニング技術を生かし、個別適応学習を提供する。
NTTコミュニケーションズ（NTTCom）は、児童生徒や教員、保護者などがさまざまなデジタル教材やコミュニケーション機能をいつでもどこでも利用できるようにするコンテンツ提供プラットフォーム「まなびポケット」を4月1日に提供開始する。
3月29日、シャープは統合型学習アプリケーション「Brain＋（ブレインプラス）」を発表した。Brainは同社の電子辞書だが、Brain＋は、この電子辞書機能をほぼそのままタブレット向けのアプリとしたものだ。
MOOCの第一人者のひとりである村上和彰氏と、JMOOC公認プラットフォームであるFisdomの立上げに尽力した松永義昭氏に、日本におけるMOOCの現状や課題、可能性について対談していただいた。村上和彰氏はFisdomのエバンジェリストも務める。
果たして我が子にも自分のパソコンを持たせるべきか、親としては悩ましいところだ。マイパソコンを持つことの有用性はどういったところにあるのか。学力の伸長に繋がるのか。マイパソコンを持つ有名中高生のパソコン活用について、お母さま方に話を聞いた。
文部科学省は、2月20日に開催された「学校におけるICT環境整備の在り方に関する有識者会議（第4回）」の配付資料を公開した。同会議は2016年11月2日に第1回が開催。学校におけるICT環境整備の在り方や、地方公共団体におけるICT環境整備計画の策定促進方策を検討している。
ベネッセホールディングスの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は3月22日、「第6回学習指導基本調査」の結果を公表した。同調査は、1997年に第1回調査がスタート。小学校・中学校・高校における学習指導の実態と教員の意識について、実態と変化を調べる内容だ。
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