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朝日学生新聞社は、パワーポイント資料を使ったプレゼンテーション能力を競う、小学生対象の「第2回学校・地元・家族自慢プレゼンコンテスト」の決勝大会・表彰式を2月7日に開催した。
ディー・エヌ・エー（DeNA）は2月5日、日本ユネスコ協会連盟とともに世界遺産をコンテンツにした教育ゲーム「世界遺産ランナー」の無料配信を開始した。楽しく遊びながら、世界遺産について学ぶことができる。
バンダイとYahoo！JAPANは、動画の投稿・閲覧を通じて子どもたちの「習いたい」「覚えたい」「競いたい」に応える無料の参加型学びサイト「WONDER！SCHOOL」（ワンダースクール）を2月9日から提供開始した。
東京・お台場のメディアージュにあるソニーの体験型科学館ソニー・エクスプローラサイエンスでは3月1日（日）、小学1～6年生を対象とした「アニメーション・ワークショップ～環境問題を考えながら、映像の仕組みを体験しよう～」を開催する。
ベネッセは、2月17日よりプリペイドカード式オンライン教育講座「BenePa」を開始すると発表。500円より提供されるプリペイドカードをコンビニで購入し、専用Webサイトにログインすることで学習が開始できる同社の新サービスだ。
チエルは、タブレット対応の児童用教材として2014年11月に発売した「小学校のチャレンジミニドリル」第1巻に続き、2月6日に第2巻を発売する。国語、算数、社会、理科のドリル教材で、より児童が直観的に操作できる仕様になっているという。
栄光HDグループのエデュケーショナルネットワークとアフレルの2社が業務提携し、4月より新サービス「ロボットアカデミー」を展開する。対象は小中学生で、プログラミング学習を通じて子どもたちの生きる力の育成を行うという。
学研ホールディングスは1月30日、同社の連結子会社である学研出版ホールディングスが小中高校生向けの学習図書を展開する文理の普通株式を63.3％取得し、子会社化（学研HDの子会社および孫会社化）することを発表した。
ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大する見通しであるという。
浜学園は2月より、新たに撮影するすべての講義を4Kの高精細映像として撮影から制作まで行うと発表した。また、浜学園Webスクールをはじめとする講義映像のインターネット配信がApple TV「AirPlay」に対応する。
総務省は1月27日、青少年が安全にインターネット等を利用できる環境の整備に向けた「平成27年 春の安心ネット・新学期一斉行動」を2月より展開すると発表。フィルタリングの推進や青少年、保護者等のリテラシーの向上に向けた取組みを実施するという。
日本マイクロソフトは、マイクロソフト本社が認定する教育ICT先進校「Microsoft Showcase Schools」の選出校を特設ページにて公開した。世界中から約150校が選ばれる予定で、日本からは既に6校が選出されている。
マナボは、家庭教師から個別指導が受けられるiOS版教育アプリ「スマホ家庭教師mana.bo（マナボ）」を1月15日より配信を開始した。アプリでどこからでも家庭教師に質問ができる教育サービスで、
児童1人1台情報端末時代に向けて実施されている「明日の学びプロジェクト」の研究授業が1月14日、神奈川県川崎市立川崎小学校で公開された。近郊の各小学校はもとより、各地から数多くの教育関係者が集まった。
佐賀県武雄市は1月30日（金）にICT利活用教育公開授業と講演会を市立御船が丘小学校で開催する。公開授業では、算数・理科のスマイル学習と、国語・社会をはじめとした多教科でのタブレット端末利活用授業を予定しており、誰でも参観できる。
NPO法人スーパーサイエンスキッズは、小学生対象のスペシャルスクール「インターナショナルコース 英語とプログラミング」を東京・日本HP本社で2月および4月より開始。受講生を募集している。
