日本教育工学振興会（JAPET）は1月21日（火）、平成25年度「教育分野における最先端ICT利活用に関する調査研究」シンポジウムを機械振興会館B2Fホールで開催で行う。定員は250名、参加費は無料で、定員になり次第締め切る。
好学出版、NTTラーニングシステムズ、大日本印刷（DNP）の3社は、印刷物の紙面をスマートフォンまたはタブレット端末で撮影すると、関連する動画解説が閲覧できる学習塾向け教材の実証実験を開始した。
大分県教育庁はホームページで、県内の中学校で電子黒板などのICT機器を活用した授業を動画で紹介。どのように授業に活かしていくのか、提案授業として見ることができる。
マクミラン ランゲージハウス（MLH）とチエルは1月6日、共同で運営するウェブサイト、先生のための語学教材活用ルーム「レッスンライブラリー」において、英語教育の情報交換ネットワーク「英語教育の達人をめざして」と、相互の活動で提携すると発表した。
2013年は、各教育段階でさまざまな取組みが行われた。荒川区や武雄市は、区内の全小中学校に1人1台のタブレットを導入すると発表し、佐賀県では高校に導入されるタブレットが富士通の「ARROWS Tab」に決定、1人1台の端末導入が、公立学校に大きな広がりをみせた1年だった。
教科書会社12社のコンソーシアム「CoNETS（コネッツ）」は12月20日、立命館小学校とデジタル教科書を活用した実証実験を行うことを発表した。2014年1月25日実施の立命館小学校の公開授業研究会では、ワークショップを開催する。
3Dプリンターのトレンドは、教育の現場にも広がっているようだ。東洋美術学校は松村設計とデジタル造形分野で連携し、新たにデジタル原型師育成学科を新設する。
デジタル・ナレッジは12月20日、「スマートフォンによる参加型授業の実践と文字発言の効果」研究結果を発表した。授業中の文字発言を取り入れた結果、授業への参加意識の高まりや授業内容の理解の深まりに効果があることが明らかとなった。
立正大学経済学部は、2014年度から日本経済新聞社と連携した授業「日経電子版×iPad mini で経済を学ぶ！」を開講する。講義と現在の経済の流れをリンクさせることで、生きた経済とその学び方を知ることができるという。
中学受験の進学教室「浜学園」は2014年2月より、ベテラン講師による算数・理科の全問解説を映像化した「全問解説Web講義」を塾生に無料配信する。また、要望の多かった「小1最高レベル特訓算数」を2014年4月に開講する。
佐賀県は、平成26年度に県立高校全校で導入するタブレットを富士通の「ARROWS Tab Q584/H 佐賀県学習用パパソコン特別モデル」に決定したと発表。OSはWindows 8 Pro、Microsoft Officeのほか、国語辞典、英和辞典、古語辞典などのソフトが搭載される。
大日本印刷（DNP）は、デジタル教科書・教材システムを活用した学校教育のICT化を推進しており、11月28日から2014年3月末までの約4か月にわたり、茨城県の古河市立古河第五小学校で実証研究を行う。
パイオニアソリューションズは、電子黒板を使って学生間の協働学習を活性化する「xSync（バイシンク）」のマルチOS対応キットなどを12月12日に発売。タブレット端末やスマートフォンの対応に加え、WindowsとMac OSにも対応したという。
日本マイクロソフトは、「Office 365」やタブレットPCの導入を検討中の教育委員会や小中高等学校関係者を対象としたセミナーを2014年1月15日より、全国7都市で順次開催する。
ベネッセコーポレーションは、「Ed Tech 新しい学びのシンポジウム第一回」を12月16日、目黒雅叙園（東京都目黒区）で開催する。参加は無料、事前申込制。
筑波大学附属小学校 国語授業活用ICT研究会は12月23日、教育関係者を対象とした「第2回 国語授業ICT活用研究 全国大会」を同校にて開催する。ICTを活用した国語の公開授業、授業協議会、教材研究講座、講演などが行われる。
