総務省と日本標準時の維持・通報を行う情報通信研究機構（NICT）は、7月1日に3年ぶりとなる「うるう秒」の挿入を実施すると発表した。今回の実施は2012年7月1日以来3年ぶり。
マナボは、家庭教師から個別指導が受けられるiOS版教育アプリ「スマホ家庭教師mana.bo（マナボ）」を1月15日より配信を開始した。アプリでどこからでも家庭教師に質問ができる教育サービスで、
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、シンポジウム「未来の教育のあり方を考える～先導自治体が描く未来～」を2月23日、慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。
ニコンイメージングジャパンは、ファミリー向けのニコンDXフォーマットデジタル一眼レフカメラ「ニコンD5500」を2月5日に発売。子どもの肌のきめの美しさや、髪の毛やまつげ1本1本のディテールなどを立体感豊かに再現する。
ソフトバンクモバイルは15日、25歳以下のユーザーとその家族を対象に、月額料金割引やデータ通信量追加を行うキャンペーン「家族の学割」を発表した。17日からキャンペーンの適用をスタートする。
カシオ計算機は、電子辞書「EX-word（エクスワード）」シリーズの新製品として、英語の対話力強化に役立つコンテンツを収録した、高校生モデル「XD-K4800」や中学生モデル「XD-K3800」など15機種を1月23日より順次発売する。
保護者の古いスマートフォンで子どもがオンラインゲームを行い、クレジット決済で高額請求される事例があることが1月13日、国民生活センターの発表でわかった。クレジットカード番号を登録した古いスマートフォンには、注意が必要だ。
いよいよ1月17日に迫った2015年センター試験。地図やアプリで試験会場周辺の地理を確認したり、現地まで足を運び会場の下見を行う学生も多いのではないだろうか。
東京都教育委員会は1月13日、学校裏サイトについて、平成26年10月から12月までの監視結果を公表した。昨年同時期と比べ、学校裏サイトが検出された学校数が約10％増加したが、検出された不適切な書込み件数は約1％減少した。
Webサイトの運営などを手掛けるルフトは、育児家庭が受けられる国や都道府県、市区町村、各種団体からの助成金やサービスをまとめたアプリ「育児助成金白書-TOKYO-」（イクハク）をリリースした。アプリは無料で、アップルストアからダウンロードする。
10代後半の4割が睡眠時間を削ってスマホを利用し、10代全体では7割が使い過ぎを感じていることが、国際IT財団の「ITの『生活・くらし』への影響に関する調査報告」からわかった。また、半数がプログラミング教育の導入に「賛成」と回答した。
川崎市と富士通は、Linked Open Dataを活用した子育て支援アプリの実証実験を川崎区麻生区にて1月6日より開始した。実施期間は、1月6日から2月28日。現在、麻生区の子育て中の保護者などを対象に、実証実験モニターを募集している。
デジタルアーツは、ネットリテラシー教育の授業やセミナー・勉強会などに活用できる学習資料の無償提供を1月6日より開始した。利用者情報を入力するだけでダウンロード可能で、子ども向けの授業や教職員・保護者向けの研修会にも活用できる。
講談社は5日、刊行するすべてのコミック誌を順次電子化し、各電子書籍書店で配信することを発表した。同時に特設サイトもオープンする。
吉高由里子と嵐が司会を務める「第65回NHK紅白歌合戦」の公式アプリが提供されている。テレビを見ながらリアルタイムで出演者の情報や裏舞台が確認できるほか、出演者を見逃さないためのプッシュ通知機能などが利用可能。
日本通信とVAIOは25日、モバイル機器（モバイルネットワーク機能を内蔵する機器）に関する協業で合意したことを発表した。
