絵本の情報・通販サイトを運営する絵本ナビは、3月より大阪放送（ラジオ大阪）と連携し、Web上でいつでも絵本の読み聞かせを楽しめるコンテンツ「あったかたのしい～絵本ナビラジオ放送局」を絵本ナビのサイトに開設した。
子どもにスマホを持たせるにあたり6割以上が「依存してしまう」ことに不安を感じていることが、東京都が行った調査からわかった。また、保護者の課題として、スマホに関する「知識習得」や「親子のコミュニケーション」をあげていた。
イオンは19日、MVNOサービス「イオンスマホ」の春夏モデルとして「VAIO Phone VA-10J」（VAIO製）、「KYOCERA S301」（京セラ製）、「Xperia J1 Compact」（ソニーモバイル製）の3機種を発表した。
子どもが狙われる、痛ましい事件が多発している。子どもを犯罪から守るためにはどういった対策を講じることができるのか、キッズケータイや居場所検索サービスを実際に使用し、使用した感想や課題を含めレビューする。
ヤフーは3月20日、「スマート値引き」サービス提供開始に伴い、消費者の最新ネット利用意向と節約志向を明らかにした「ネット利用と節約に関する意識調査」結果を公開した。
アメリカ、テキサス発。乳幼児の体温や姿勢を計測するためのウェアラブルデバイス「Baby Check」が、クラウドファンディングのキックスターターに登場した。生後0か月から5歳までの乳幼児の体温や姿勢、睡眠の状態を感知し、同期したスマホのアプリに情報を送信する。
ソフトバンクモバイルと企業教育研究会は、青少年が安心・安全にスマートフォンを利用するための教材第4弾「みんなで考えよう、ケータイ・スマートフォン」を制作した。3月21日より申込受付開始、4月1日より全国の学校教育機関やPTAなどへ順次配布される。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研）は3月18日、第六期活動報告書を公開した。青少年インターネット利用問題の最新状況やフィルタリングの設定例、ネット機器の使わせ方などについて、134ページにわたってまとめている。
Googleは18日、「Google Play」において、アプリやゲームを年齢別にレーティングする新しい制度を導入した。これにより、子ども、ティーンエージャー、成人について、各国の状況にあわせてレーティングを行えるという。
東急セキュリティの子ども見守りサービス「エキッズ」が、3月23日から東急線全線で利用可能になる。これまで、唯一サービス対象外であった東急世田谷線でのサービス提供が可能になり、このたび全線もれなく利用できるようになるという。
子どもの携帯・スマホの通信・通話料金を支払っている親は52.3％にのぼり、平均支出額は7,558円であることが、ソニー生命保険が3月13日に発表した「子どもの教育資金と学資保険に関する調査」より明らかになった。
ネットショッピングを利用する世帯は約3割で、1世帯当たりの1か月の支出額は31,757円であることが3月6日、総務省による「家計のネットショッピングの実態把握」より明らかになった。項目別では、旅行関係費が最多だった。
ストレスやてんかん発作を計測することのできる命を救うウェアラブル端末『Embrace』が発表された。てんかんを持つ子供の状況を知ることが出来る、特殊な腕時計型ウェアラブル端末だ。
ネクストは、同社の子会社であるLifull FaMが、2月23日に家族向けクローズドSNSアプリ「Lifull FaM（ライフル ファム）」の提供を開始したことを発表した。
ビッグローブは、幼稚園・保育園で先生が撮影した子どもの写真を保護者がスマートフォンやパソコンから閲覧できる「みてみて通信」のサービス提供を、2月19日より開始した。
京都市は子育てアプリ「京都はぐくみアプリ」を2月16日に配信を開始した。イベントや支援施策の検索・閲覧など、子育てに関する情報を手軽に得ることができる。世田谷区や新宿区なども子育てに関するアプリを配信するなど、各自治体でも取組みが見られる。
