8割以上の保育施設で「食物アレルギー」のある園児・児童が在籍していることが、東京都が行ったアレルギー疾患のある子どもに関する調査でわかった。また、施設内で食物アレルギー症状が出た状況では、「初発」がもっとも多い。
神奈川県は、子どもの体力・運動能力の向上を図る「子ども キラキラプロジェクト」を開始。5月末より「体力テストキャラバン隊」を派遣するなど、県内の小学校においてさまざまな取組みを実施していくという。
明治大学と京都大学iPS細胞研究所は7月26日、「iPS細胞と医農工連携：あたらしい医療を考える」と題したシンポジウムを共催する。ノーベル生理学・医学賞を受賞した同研究所の山中伸弥教授らが登壇する。入場無料。6月15日から申込受付を開始する。
文部科学省は5月22日、「学校事故対応に関する調査研究」調査報告書を公表した。事件・事故災害が発生した場面は、「部活動」が33.9％と最多、ついで「授業中」21.7％だった。小学生は「授業中」と「休憩時間」が多く、中高生になると「部活動」が急増する傾向にあった。
厚生労働省は5月22日、ホームページに「デング熱に関するQ&A」を公開した。国内での流行が懸念される時季を前に、デング熱について知ってほしい情報をわかりやすく解説し、国民に注意を呼び掛けている。
FULLERは21日、「スマホ依存度」に関する調査結果を発表した。調査期間は2015年4月で、同社のスマホアプリ利用動向調査サービス「App Ape」パネルユーザー約3万人のデータを対象に分析を行った。
気象庁は5月15日15時現在、光化学スモッグの発生しやすい気象状態に関し注意を呼びかけている。スモッグ気象情報（光化学オキシダント）情報が発表されているのは関東地方の一部で、15日夕方にかけて注意が必要。
インターワイヤードは、自社のネットリサーチサービス「DIMSDRIVE」を利用し、「ウォーキング」に関するアンケート調査を実施。日頃どの程度歩いているか、ウォーキングに期待することなどの結果を発表した。回答者は、DIMSDRIVEモニターの5,766人。
MMD研究所は13日、「スマホ依存」に関する調査結果を発表した。自分が「スマホ依存」と思うかどうかを聞くと、「かなり依存している」「やや依存している」をあわせて、10代は84.2％となっている。
環境省は5月13日から10月16日の期間、「環境省熱中症予防情報サイト」にて暑さ指数の情報提供を行う。今年度からはスマートフォンにも対応するなど、機能を拡張。そのほか、熱中症の応急処置や普及啓発資料を掲載している。
英本部の国際家族計画連盟（IPPF）は、2014年5月に世界同時開始を行った「I decide―私の未来は私が決める」キャンペーンの一環として、日本でWebムービーを作成し一般公開を始めた。動画は「I decide」キャンペーンサイト、またはYouTubeなどで閲覧が可能。
GWが終わり、家族行楽も一息。今回の旅を振り返り、子どもの車酔いに悩まされた保護者も多いのではないだろうか。モータージャーナリストで、自動車評論家の五味康隆氏は子どもの車酔いを避けるポイントを紹介している。
気象庁は5月8日、熱中症から身を守るための情報提供サイトをホームページに開設した。5月12日より「高温注意情報」「おもな地点の気温予測グラフ」を発表し、熱中症への注意を呼びかける。
9割以上の母親が「疲れている」実態にあることが5月7日、フジ医療器による調査結果から明らかになった。年代別では、「20～40代」の疲労感が高く、95％に達した。疲労解消法は、「睡眠」と「好きなものを食べる」が多かった。
保護者が勉強以外の体験を積極的にさせ、早寝早起きなどを指導している子どもほど、生活スキルが高いことが5月1日、国立青少年教育振興機構の調査結果からわかった。
総務省統計局は5月4日、「こどもの日」にちなんで「子どもの数」の推計を公表した。子どもの数は過去最低の1,617万人で、34年連続の減少となった。総人口に占める子どもの割合も41年連続で減り続け、過去最低の12.7％だった。
