子どもを持つ母親の9割がインフルエンザの予防策を講じているのに対し、一般成人は危機意識が低く、6人に1人は解熱後に自己判断で通学や通勤を開始していることが、インフルエンザに関する調査の結果から明らかになった。
ノロウイルスの流行が本格化してきた。東京都では12月5日、ノロウイルスなどの感染性胃腸炎が警報基準を超えたため、流行警報を発令した。大流行となった昨年より報告数は少ないものの、全国的に12～1月が発生のピークとなる傾向にあり、今後の流行拡大には注意が必要だ。
医学部を持つ80大学から構成される全国医学部長病院長会議は2日、先月発表された東北地方における医学部新設について「遺憾」と述べた。同会議はこれまでも、医療の質の低下をきたし、将来的に医師過剰を招来させるなどを理由に医学部新設に反対してきた。
大阪市教育委員会では、子育て家庭を応援する「親力アップサイト」を大阪市のホームページ内に開設し、家庭教育にまつわる幅広い情報やコラムを紹介している。12月3日には、第35号となるコラムを掲載し、朝ごはんの大切さなどを伝えている。
東北大学は11月18日、長時間のテレビ視聴が、子どもの脳の発達に悪影響を与えていることが明らかになったと発表した。同大学が、子どものテレビ視聴習慣が数年後の脳に与える影響を解析して解明された。
インフルエンザの集団感染における学級閉鎖は、早くも9月に静岡県の小学校で実施された。10月22日には、東京都教育委員会が東大和市の小学校1クラスが学級閉鎖されたと発表、11月22日時点では既に11施設で学年・学級閉鎖が実施されており、予防策の徹底が促されている。
日本テレビ系列20局は、2013年12月2日から2014年4月7日まで、感染症から子どもたちを守ることを目的としたデータ放送「子育て応援団d感染症NEWS」を放送する。また、データ放送と同時に特設サイト「子育て応援団モバイルサイト」でも公開していく。
ソフトブレーン・フィールドは、クレディセゾンとの共同事業として、2月1日にサービスを開始した「レシートで貯める」のアンケートモニターを対象に、インフルエンザ予防に関するアンケート調査を行った。
厚生労働省は11月22日、第46週（11月11日から17日まで）のインフルエンザの発生状況を発表した。患者報告数は710件、定点当たり報告数は0.14となり、6週連続で増加。学年・学級閉鎖は11施設にのぼる。
小中高生の半数以上が学校のトイレで排便を我慢していることが、「学校のトイレに関する調査」から明らかになった。理由は「他人に知られたくないから」が5割を占めた。学校のトイレは和式が主流なのに対し、子どもの希望は6割以上が洋式と大きなギャップも見られた。
インフルエンザの患者が増え、すでに流行シーズンに入った地域もある。第45週（11月4日～10日）の保健所管轄区域別では、岩手県釜石4.67人、岐阜県中濃3.38人、秋田県北秋田3.33人などで高い流行状況を示している。
東京都健康安全研究センターは11月15日、最新のインフルエンザ患者発生状況を発表した。第45週（11月4日～10日）の患者報告数は、全国で528人、このうち東京都は53人。微増ながらも増加傾向を示している。
インフルエンザ流行の兆しが見え始め、4週連続で患者報告数が増加している。ドクターシーラボの調査結果によると、3人に1人はうがいをしておらず、予防意識の低さが明らかになった。
エレコムは、携帯ゲーム機やスマートフォン、パソコンなどのブルーライトから子どもの目を保護する小学生用ブルーライト対策メガネ「OG-KBLP」シリーズを11月下旬より発売すると発表した。
厚生労働省は11月8日、10月28日から11月3日までのインフルエンザの発生状況を発表した。患者報告数は399、定点当たり報告数は0.08となり、4週連続で増加。学年・学級閉鎖は4施設にのぼる。
ノロウイルスなどの感染性胃腸炎の流行シーズンに入ったことを受け、東京都が注意を呼びかけている。例年、11月から2月は集団感染が集中する時期。現在は発生件数が低いものの、今後急増も予想されるため、手洗いの徹底、施設の衛生管理など、注意や対策が求められている。
