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キャップスアソシエーションが運営する「公園のチカラLAB編集室」は、全国の0～6歳の子育てをする女性約500名にアンケートを実施し、乳幼児・幼児が安心して遊べる公園に関する調査結果を発表した。
2016年10月7日に発売が開始され、わずか2ヶ月足らずで国内累計販売個数が10万個を突破した、「うまれて！ウーモ」。娘には内緒で入手し、一緒に育ててみることにした。2017年3月末に発売予定の、ウーモ第2弾情報もご紹介。
ラベルライター「テプラ」などを販売するキングジムは、「新入園・新入学準備のお名前付け」に関する意識調査を実施。調査から、名前付けの開始時期は2月・3月がピークで、50.7％の母親が21個以上のものに名前付けをしていたことがわかった。
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクスタは、「2016年ベスト・オブ・赤ちゃん名づけ」を発表した。男の子1位は「陽翔（はると、ひなたなど）」、女の子1位は「凜（りん、りおなど）」。
自動車運転中の子どもの安全確保に欠かせないチャイルドシートだが、正しく車両に取り付けられているケースは4割にとどまることが、警察庁と日本自動車連盟（JAF）の合同調査結果から明らかになった。取付けミスは、「腰ベルトの締付け不足」が特に多かった。
日清オイリオグループは2月8日、「第5回乳幼児の食物アレルギーに関する実態調査」の結果を発表した。「アレルギー週間」（2月17日～23日）にさきがけ、食物アレルギー疾患と診断されている離乳食期の乳幼児をもつ母親100名から回答を得ている。
厚生労働省と日本医師会、日本小児科医会は3月1日～7日、「子ども予防接種週間」を実施する。必要な予防接種を済ませ、病気を未然に防ぐよう呼びかけるため、各都道府県医師会などが予防接種に関する保護者からの相談に応じるなどの取組みを行う。
スマートフォンの利用経験がある子どもは1歳児で41.8％、3歳児では60.3％にのぼることが、子どもたちのインターネット利用について考える研究会の調査により明らかになった。また、現状に警戒感を持ちつつも、スマホを使った育児をしている保護者が多いこともわかった。
ファーストアセントと国立成育医療研究センター研究所は、世界的に前例のない育児ビッグデータ解析の共同研究を開始すると発表した。育児記録アプリから取得したデータを用い、子どもの成長、発達、生活習慣の実態などを解析していく。
東京都は、都民に水素エネルギーへの理解を深めてもらうためのPR映像「開校！でんじろう東京スイソ学園」を制作、特設Webサイトをオープンした。2月11日・12日には、水素情報館「東京スイソミル」でコラボイベントを開催する。
2月3日は節分。豆まきを楽しみ歳の数だけ豆を食べる、という家庭が多いと思われるが、豆・ナッツ類による事故情報が医療機関から寄せられているとして消費者庁が注意喚起を公表した。特に子どもの喉は未発達なため窒息する可能性もあり、より注意を促している。
東京ガスの幼児・小学生を対象とした料理教室「キッズ イン ザ キッチン」では、3・4月に「みんな大好き！とっておきのスパゲティミートソース」を開催する。参加費は「親子クラス」3,000円、「子どもクラス」1,500円（いずれも材料費、税込）。
F・O・インターナショナルは2月1日、1月1日から販売していた「総柄プリントリュック」「通園バッグ」の回収および返金対応を発表した。プリント生地の色落ちが原因。該当カラーは「NB色（ネイビー）」。
警視庁と東京母の会連合会は2月4日・5日、東京スカイツリータウン東京ソラマチで「親と子の警察展」を開催する。白バイ乗車体験やレゴによるフォトコーナー、ネットルールについて考えるトークショーなどが行われる。入場無料。
象印マホービンは3月1日、子どもの飲みやすさを考えた新設計のステンレスボトル「TUFF（タフ）」（SP-JA型）を発売する。容量は0.62L・0.82L・1.03Lの3種類。希望小売価格は、7,000円～8,000円（いずれも税別）。
大阪府と塩野義製薬（シオノギ製薬）は1月25日、「子どもの未来支援」に関する事業連携協定を締結した。行政と製薬会社が連携し、府内の子どもの健康支援、子どもの貧困対策の推進などに連携・協力して取り組んでいく。
