エバーセンスは、往診型の夜間救急サービス「ファストドクター」を提供するメディサイドとサービス提携し、夜間や休日に医師への無料相談や往診手配が行えるアプリ「キッズドクター」を2017年12月20日にリリースした。iOS版のみ東京23区限定でサービス開始する。
シニアが孫としたいことの1位は「外食」であることがソニー生命保険の調査より明らかになった。2位は同率で「旅行」「会話」、4位は「公園で遊ぶ」だった。孫のために1年間で使った金額は平均11万6,059円で、昨年より6,845円減少した。
電池工業会は2017年12月18日、コイン形リチウム電池に順次「誤飲防止パッケージ」を導入すると発表した。乳幼児の誤飲事故が少なくないコイン形リチウム電池について、新品パッケージから乳幼児が電池を取り出して飲み込んでしまうリスクを未然に防ぐねらい。
絵本の情報・通販サイト「絵本ナビ」を運営する絵本ナビは、Webサイトでクリスマス特設ページを展開している。年齢や予算、絵本のキャラクターなどから選べるさまざまなギフトを紹介。在庫がある商品であれば、2017年12月23日中の発送が可能だ。
パパスマイルは2017年12月19日、東京23区の小児科・緊急医療・保育園・幼稚園の検索サイト「パパスマツールズ」を正式にオープンした。子どもの急病対応や幼活・保活に役立つツールを無料で提供する。
お年玉について、親が妥当だと考える金額と子どもがほしいと思う金額に約8,000円の差があることが、三井住友カードの調査からわかった。使い道では、親の58.0％は「貯金」を希望しているが、子どもの60.1％が「おもちゃ・ゲーム」に使いたいと回答し、違いがみられた。
あおぞら銀行が公表した「シニアのリアル調査2017」によると、祖父母から孫へのお年玉の平均額は8,100円と、前年より200円増加したことがわかった。地域別の平均額は関東8,200円、関西7,600円で、2014年の調査開始以降初めて関東が関西を上回った。
成田国際空港は2017年12月15日、2017年度年末年始における国際線旅客推計を発表した。2017年12月22日～2018年1月3日の期間中、120万4,100人が出入国するとみられる。出国ピークは12月29日で5万3,300人、入国ピークは2018年1月3日で5万1,400人。
厚生労働省は平成29年12月15日、「平成28年度全国ひとり親世帯等調査」の結果を公表した。平均年間収入（母または父自身の収入）は、母子世帯が243万円、父子世帯が420万円だった。
学校間の段差、特に小学校から中学校入学時の“段差”である「中一ギャップ」に注目し、親が子どもと関わる際の心構えについてまとめました。
内閣府は平成29年12月13日、8月・9月の北朝鮮によるミサイル発射事案に関する住民の意識・行動調査結果を公表。Jアラートが送信された12道県の住民のうち、ミサイル発射後「実際に避難した」のは5.4％～16.2％。8割以上が「避難できなかった・しなかった」ことがわかった。
十文字学園女子大学（埼玉県新座市）では、本学の人間生活学部幼児教育学科を主体とし、月に平均2回のペースで「プラスママの子育てサロン」を開催している。その風景を取材してきた。
ワーキングママの3人に2人が疲労状態にあることが、養命酒製造の調査結果より明らかになった。疲労蓄積による失敗は、「子どもを寝かしつけているうち自分も寝てしまった」が40.1％と最多だった。
リクルートホールディングスは2017年12月12日、美容・飲食・住まいなど8領域について、2018年のトレンド予測を発表した。住まい領域はこれまでの「職住近接」から「育住近接」がトレンドになると予測。実際の事例や調査結果から、どのような傾向にあるのか解説している。
日本会食恐怖症克服支援協会は2017年12月、保護者専用の相談窓口を開設した。人前でご飯を食べることができない「会食恐怖症」の克服支援をする日本会食恐怖症克服支援協会には、学校給食に悩む子どもを持つ保護者からの相談が急増している。
金融広報中央委員会は2017年12月11日、「家計の金融行動に関する世論調査（2017年）」を公表した。2人以上世帯の金融資産保有額は平均値で1,151万円。一方で3割以上は金融資産を保有しておらず、中央値では380万円であることがわかった。
