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NTTドコモは、特別サイト「親のための子どもスマホ“必修”講座」にて、子どもとスマホに関する実態や課題について情報発信を行っている。2018年2月9日に公開された調査結果から、8割以上の子どもが「スマホは勉強に有効」と考えていることがわかった。
主婦の友社は2018年2月7日、親子で過ごす今、この時間が、いとしく誇らしくなる、くまの親子の物語「くまのこポーロ」を発売した。子離れ・親離れのシーンにたくさん出会う卒業・入園・入学シーズンにお勧めの絵本だという。定価は1,200円（税別）。
パーソル総合研究所は2018年2月8日、東京大学 中原淳准教授との共同研究「希望の残業学プロジェクト」による残業実態調査の結果を公表。月60時間以上残業する人は幸福度が上昇する一方で、残業しない人に比べて健康リスクも高まることが明らかになった。
首都高速は2018年2月8日、今季の積雪対策を公表した。1月に発生した積雪による96時間の通行止めを検証し、積雪時の対策をより明確にした。キーワードは「早期の実施」と「体制の増強」だ。
ソフトブレーン・フィールドが公表した「花粉症に関する調査報告」によると、花粉症の親の43.2％が「子どもが花粉症だと思う」と回答していることがわかった。また、発症した年齢は「未就学児」が56.8％と最多であった。
渋谷区は平成30年2月6日、「平成30年度渋谷区当初予算案の概要」を公表した。渋谷区版ネウボラで予算1億8,350万円を計上し、妊娠・出産・子育ての支援や相談場所の整備を進める。また、ICT教育システム「渋谷区モデル」の本格的な運用を開始する。
妊娠・出産・育児ブランド「たまひよ」は、トルコ1部ガラタサライに所属するプロサッカー選手の長友佑都を創刊25周年のキャンペーンモデルに起用した。
オウチーノは2018年2月6日、「2017年、人気の高かった駅・沿線ランキング（賃貸／首都圏編）」を公表した。首都圏の人気駅は「赤羽」が1位となり、ついで2位「荻窪」、3位「武蔵小杉」がランクイン。沿線ランキングでは「JR山手線」が1位となった。
ケルヒャー ジャパンは、同社初となる電源・水源いらずの洗浄機家庭用マルチクリーナー『OC 3』を2018年3月1日より発売する。
福井大学と科学技術振興機構は平成30年2月5日、脳の機能画像から、子育て中の母親らの抑うつ気分が深刻化する前兆を早期発見する評価法を開発したと発表した。養育者のメンタルヘルスの重要性が指摘される中、支援ツールやシステム開発への寄与が期待される。
高校生の保護者の約7割は、進路選択のアドバイスを「難しい」と感じていることが、「高校生と保護者の進路に関する意識調査2017」からわかった。また、高校生も約7割が、進路選択を考えるときの気持ちを「不安」と答えている。
子どもの育て方について、「褒めて伸ばすようにしている」に同意した人がもっとも多かった都道府県は「秋田県」「山梨県」であることが、ソニー生命保険が公表した調査結果より明らかになった。「叱って伸ばす」の1位は「神奈川県」だった。
2月3日は節分。節分にかかせない豆まきだが、豆やナッツ類の誤嚥により、窒息や気管支炎、肺炎などを引き起こすおそれがあるとして消費者庁はWebサイトなどで注意を呼びかけた。特に奥歯が生えそろわない3歳頃までは食べさせないよう注意喚起している。
40代～50代の親世代の高校時代と比べて、現代の高校生の方が忙しいと感じていることが、河合塾マナビスの調査からわかった。勉強に時間を使っていることは共通していたが、そのほか高校生は趣味や動画サービスなどに時間をとられているなど、世代による変化がみられた。
子どもの可能性を最大限に伸ばし、未来を自ら切り開いていく子どもを育てるために、親は一体何をしたらよいのだろうか。東京大学名誉教授、白梅学園大学学長の汐見稔幸氏と、「花まる学習会」主宰の高濱正伸氏に話を聞いた。
東京私立中学高等学校協会は平成30年1月29日、都民を対象とした私立高校授業料の負担軽減に関するリーフレット（平成30年度版）をWebサイトに掲載した。全日制の場合、年収約760万円までの世帯は最大44万9,000円の支援を受けられる。返還不要で、在学校の授業料が上限。
