2月までのエントリー数は77.3社…2015年卒の就活調査
マイナビは3月12日、「2015年卒マイナビ学生就職モニター調査 2月の活動状況」の結果を発表した。2月の平均エントリー社数は11.8社で、12月からの累計エントリー社数は77.3社にのぼることが明らかになった。
就活生のエントリーシート1枚にかかる時間は平均4時間
就職ジャーナルが就活中の大学・大学院生にエントリーシートを作成するのにかかった時間を集計したところ、平均4時間かかっていることがわかった。調査は大学3年生・大学院1年生498人を対象に、2月8日から9日まで行った。
神田うの 就活学生への苦言に「世間知らず」とバッシング
タレント・神田うのがまた炎上。6日に放送された「ノンストップ！」（フジテレビ系）での就職活動についての発言が、「世間知らずすぎる」と批判されている。
子どもの就活、保護者の3人に1人が手伝い…9割が面接練習
保護者の3人に1人は子どもの就職活動を手伝っていることが、40～50代の男女を対象にした「就職活動に関する調査」の結果から明らかになった。面接練習が9割を占めたほか、エントリーシート作成も3割に上った。
新卒就職人気企業ランキング、1位は「ANA」
楽天が運営する口コミ就職サイト「みんなの就職活動日記」は2月27日、2015年卒業予定の学生を対象にした「新卒就職人気企業ランキング」を発表した。1位は「全日本空輸（ANA）」、2位は「電通」、3位には「JTBグループ」が選ばれた。
達成度テスト、基礎レベル試験の素案公表…6教科マークシート
文部科学省は2月20日、創設を検討している「達成度テスト（仮称）」の基礎レベル試験の素案を公表した。高校2、3年生を対象に原則マークシート形式とし、高等学校卒業程度認定試験との統合も検討する。
厚生労働省が総合職試験セミナー「霞が関OPENゼミ」を3/7開催
厚生労働省は総合職試験セミナー「霞が関OPENゼミ（2014春）」を3月7日に開催する。対象は国家公務員総合職試験などの志望者となっており、参加費は無料、試験区分ごとの事前予約などは必要ない。
リケジョを目指す女子のイベント「理系女子の選択とキャリア」3/16開催
マイナビは理系女子のためのキャリアを考える「MY FUTURE CAMPUS 1Day理系女子の選択とキャリア」を3月16日に開催する。対象は理系進学を考える女子中学生、女子高生、女子大生でWebにて予約が必要だ。
就活生、9割が英語力の必要性を実感…実際は「会話できない」が4割
就活生の9割が将来の仕事に英語力が必要と考えていることが、2015年3月卒業予定の大学3年生を対象にディスコが実施した就職活動状況調査の結果からわかった。
内閣府、女性の活躍「見える化」サイトで企業の女性登用状況を公表
内閣府男女共同参画局は企業における女性の活躍を推進するため、各企業の現状を投資家・消費者・就活中の学生から「見える」よう、上場企業の役員・管理職への女性登用状況などを公表している。
東京都職員採用試験、平成26年度より最終合格発表を1か月前倒し
東京都人事委員会事務局は1月31日、平成26年度の東京都職員採用試験（選考）の日程を発表した。第2次試験と第3試験を統合するなど、最終合格を1ヵ月早めることで、卒業研究など充実した学生生活を送ってほしいという。
就職ブランドランキング、1位は3年連続で三菱東京UFJ銀行
2015年卒の学生を対象にした「就職ブランドランキング調査」で、三菱東京UFJ銀行が、3年連続の1位に選ばれた。2位はJTBグループ、3位は明治グループで、上位3社の顔ぶれは前年調査と同じ結果となった。
新卒者の就職支援、民間サイトでPR…厚労省
厚生労働省は1月21日、新規学卒予定者等に対する就職支援の一環として、学生を対象にした民間の就職情報サイトに就職支援情報を広報すると発表した。
文科省、大学などに「就職率」の定義統一化を通知
文部科学省は、全国の大学などに向け、大学等卒業者の「就職率」の取扱いに関する通知を行った。「就職率」の定義や算出方法が統一されておらず、混乱を招くのではないかという指摘を受け、定義の統一化に踏み切ったという。
就職先に定年まで勤めたい人が半数、求めるものは「お金」…就活生の意識調査
ザ・スーツカンパニーは12月26日、就活中、またはこれから就活を始める予定の大学3年生を対象に実施した「就職活動に関する意識調査」の結果を発表した。2人に1人は、就職した会社で定年まで働きたいと回答しており、今の就活生は意外にも安定志向であることがわかった。
2015年卒の採用競争はさらに激化、企業の採用意欲は増加…ディスコ調べ
ディスコは、全国の主要企業を対象とした、2015年3月卒業予定者の採用活動に関する調査結果を発表した。全般的に企業の採用意欲が高まっており、採用競争のさらなる激化が予想される結果となった。
