就活に関するニュースを提供。就職難と言われる中、企業ではインターン制度を設けたり、内定獲得のための就活セミナーを開催したりするなど様々な取り組みがなされている。就活生の内定状況、就職状況など情報や調査結果を配信している。
就職情報会社のディスコが面接官トレーニング「面接による行動特性の評価」を12月12日、eラーニングによる提供を開始した。料金は、通常1アカウント4,800円。2012年6月発売の面接官トレーニング、人材採用シリーズ1「面接の基礎」の第二弾となる。
リクルートが運営するWebサイト「リクナビ」は、大学4年生・大学院2年生1,000人に対し、エントリー先をどうやって決めたかに関するアンケートを行い、結果を発表した。
12月1日にいよいよ2014年度新卒採用が解禁。就活生の強い味方となる「就活ダイアリー」が、マークスから新登場した。目標達成のためのプランニングページ、就活カレンダー、志望企業進行表、巻末のマナー集など、就活に役立つコンテンツが満載。
2014年度新卒生の就職活動解禁日である12月1日午前0時に、博報堂と博報堂DYメディアパートナーズによる「日本一早い会社説明会」が開催された。説明会は東京・赤坂から生中継で配信され、事前に予約した3,000人が視聴した。
リクルートキャリアが運営する情報サイト「就職ジャーナル」は、就職関連イベントについてのアンケートを実施した。就活する約7割の学生がイベントに参加し、平均6.6社のブースやセミナーを回っていることがわかった。
マイナビが会員を対象とした2013年卒学生の就職活動後半の現状調査結果を発表した。活動を継続している学生には、知名度や従業員規模を重視する大手企業志向よりも、職種や業種、勤務地にこだわる傾向が見られた。
「洋服の青山」は、就活支援の新たな取り組みとして、学生専用モバイル会員サイト「AOYAMAアカデミーモバイル」のコンテンツを拡充、「洋服の青山 就活応援ブックスタンド」を11月26日に開設する。
2011年は就活開始時期が12月1日と繰り下げられ、例年より遅いスタートとなった。本アンケートは、就活スタートの1か月前である2011年11月までに済ませていたのは何かを調査。調査対象は就活経験のある大学4年生、大学院2年生。
平成25年度の学生の就職・採用活動について、大学側「就職問題懇談会」と企業側「日本経済団体連合会」は、それぞれ「申合せ」「倫理憲章」を定め、双方が尊重に努めることで合意。文部科学省は、その趣旨を周知徹底するため、各大学等への通知を出した。
文化放送キャリアパートナーズが行った2014年卒業予定の学生を対象とした調査では、8割の学生が親に就職の相談をし、就職活動費の援助を期待する学生は半数を超えることが明らかになった。
厚生労働省は10月31日、入社から3年以内に離職した若者の割合を公表した。大卒者は28%、高卒者は35%が3年以内に辞めている。業種別では、教育、学習支援業と宿泊業、飲食サービス業が48%ともっとも高く、サービス産業で離職率が高い傾向が明らかになった。
アイデムが展開する新卒向けの相互マッチング型就職活動サイト「JOBRASS(ジョブラス)新卒2014」10月27日より、「就活生応援キャンペーン」を開始した。
THE SUIT COMPANYは10月23日、「史上最強のリクルートスーツ」の販売を開始した。就職内定者1,000人を対象に実施したアンケートで明らかになった悩みをカバーする、7つの機能を兼ね備えている。
シヤチハタは22日、期間限定キャンペーン「ミス就活総選挙2012」を開始した。各大学のミスキャンパス27名のなかから、学生たちが就職活動にあたって“お手本にしたい”と思える「ミス就活」を決めるというコンテストだ。
就職情報会社ディスコは、2013年3月卒業予定の大学生の就職活動モニター2,000人を対象に、インターネットで就職活動に関する調査を行った。10月上旬の時点で就職内定状況は81.0%で、前年に比べて0.9ポイント上昇していることが分かった。
全国大学生活協同組合連合会(生協連)は、学部3年生、修士1年生で今年就職活動を実施予定の大学生協組合員を対象に「iPad 就職活動応援無償貸出しキャンペーン」を実施する。