クリーク・アンド・リバーは12月20日、電子書籍「受験のプロ和田秀樹が教える 受験生の過ごし方 年末年始編」を発売。Amazon kindle、楽天Kobo、紀伊国屋Kinoppyで販売している。
学研ホールディングスおよび学研教育出版は、iPad/iPhone対応アプリ「学研電子ストア」にて「入試直前!受験生応援セール!」を開始。「受験生頑張れ」の思いを込め、私大・センター試験に対応したマンガ参考書シリーズを半額で提供している。
ベネッセは、小学校高学年から中学生を対象とした電子書籍ストア「ブクフレ本」を12月16日より開始、子どもたちが安心安全な環境で読書を楽しめる環境を整えた。同時に、読書に関するSNSサービス「ブクフレWeb」も提供を開始する。
大日本印刷は、児童書を専門とする電子書籍配信サービスを受けるアプリケーションとして、ニンテンドー3DSダウンロードソフト『honto for ニンテンドー3DS』を配信開始しました。
パソコンの夜間利用率は6割に達し、ほかの機器に比べ依然として高いことが11月12日、利用実態調査の結果から明らかになった。場所や時間、用途に応じて使い分けが進んでいる実態もわかった。
香川県教育委員会は、子ども読書活動に関するアンケート調査の結果を公表。高校生の41%が1か月で1冊も本を読まないなど、中高生に読書離れが進行している一方で、中高生の半数近くが電子書籍を利用したいと思っていることが明らかになった。
アスキー・メディアワークスと角川アスキー総合研究所は共同で「子どもライフスタイル調査2013夏」を実施、調査対象となった小学4年生から6年生の女子の約1割がスマホ・タブレットを使用しており、約5割が今後ほしいと感じていることが明らかになった。
クロス・マーケティングは10月15日、「ビジネス書籍と新しい読書手法に関する調査」の結果を発表した。調査期間は9月18日~20日で、首都圏・関西圏の20~65歳のフルタイム勤務の男女1,200名から回答を得た。直近3か月で書籍を1冊以上読んだ人が対象。
KADOKAWA、紀伊國屋書店、講談社の3社は10月15日、合弁会社「日本電子図書館サービス」(略称:JDLS)を設立した。学校・公立図書館向けの電子書籍貸出サービス事業の準備を行う会社となる。
東京大学附属図書館は10月3日、電子図書館と伝統的図書館を融合させた「ハイブリッド図書館」の構築に向け、実証実験を開始したと発表した。電子書籍と紙書籍という「バーチャル」と「リアル」双方の利点を最大限に活用できる環境を目指している。
大妻女子大学は、2013年度から学習活動の一環として「地域連携プロジェクト」を行っている。9月27日には、同校の教授生田茂氏とゼミ生7人が東京都八王子市立柏木小学校の「子ども祭り」に参加し、小学生を対象に電子書籍や紙アプリを紹介した。
東京大学など8大学は9月27日、大学図書館における電子書籍の実証実験を10月1日から開始すると発表した。日本の複数の大学による電子書籍の総合的な実証実験は初めて。モニター調査などを通して、大学図書館における電子書籍の利用イメージを明らかにしていく。
楽天は9月11日、同社の電子ブックリーダー「kobo Touch」の導入校が26校に増えたこと発表。2学期に入り、新たに24の高等学校において、導入されることになり、1学期の導入学校数を大きく上回った。 利用対象となる生徒は計4,215人になるという。
BookLiveは14日、「電子書籍の利用に関する意識調査」の結果を発表した。7月3日~6日に開催された東京国際ブックフェアに来場した一般客・男女826人を対象にしたもので、“本好きの読者”と想定できる層からの回答を集約したものとなっている。
米インテルは8月6日、教育機関向けのタブレット「Intel Education Tablets」を発表した。7インチと10インチの2機種あり、どちらも教育機関で役立つソフトウェア「Intel Education Software」を搭載する。
学研ホールディングスと学研教育出版は25日、iPad・iPhone対応アプリ「学研電子ストア」にて、絵本26点が半額以下で購読できる「夏の絵本まつり」を開始。対象となる絵本は、8月14日までキャンペーン価格で購入可能となっている。