子どもの一人暮らしについて、9割以上の母親が賛成していることが、「Hotto Motto(ほっともっと)」を展開するプレナスの調査で明らかになった。子どもが一人暮らしを始めるにあたり、母親がもっとも心配しているのは「食生活」であった。
内閣府は4月11日、「社会意識に関する世論調査」の結果概要を公開した。毎年、20歳以上を対象に実施されている世論調査。社会全体の満足度は6割を超えているものの、4割近くが「若者が社会での自立を目指しにくい」と回答している。
ゴールデンウイークのおでかけ先としてもっとも人気が高いのは「テーマパーク・遊園地」であることが4月8日、子どもとおでかけ情報サイト「いこーよ」の調査結果から明らかになった。おでかけ予算は「3万円以下」という家庭が6割を占めた。
全国国公立幼稚園・こども園長会が行った調査によると、「ひも結び」や「箸使い」といった手先を使う技能を苦手とする幼児が多い傾向にあることが明らかになった。反対に、身についている生活技能で多かったのは「水道の蛇口をひねる」や「手をこすって洗う」だった。
東京地区私立大学教職員組合連合(東京私大教連)は4月6日、「2015年度 私立大学新入生の家計負担調査」の結果を公開した。自宅外通学者の仕送り額は過去最低の8万6,700円で、1日の生活費も850円と過去最低となり、厳しい生活状況が明らかになった。
リクルート住まいカンパニーが運営する不動産・住宅サイト「SUUMO(スーモ)」は、新入学・新学期シーズンに「自分の子どもの担任の先生にいたらうれしい芸能人は」というテーマでアンケートを実施した。結果、1位は「池上彰」、2位は「松岡修造」、3位は「林修」だった。
アスカネットは4月5日、「30代~40代の親に聞いた、入園・入学実態調査インフォグラフィック」を公開した。入園・入学にまつわる数字や、お祝いにもらって嬉しかったもの・困ったもの、入園・入学式で写真を撮るコツなどを紹介している。
クラレが毎年恒例となっている新小学1年生を対象とした「将来就きたい職業」および、親を対象とした「就かせたい職業」調査の結果を公表した。新1年生の就きたい職業1位は、調査開始以来18年連続で男の子「スポーツ選手」、女の子「ケーキ屋・パン屋」であった。
内閣府は3月31日、平成27年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」の報告書等を公表。インターネット接続機器では「スマートフォン」の利用が約5割ともっとも多く、3割を超える家庭で時間や利用方法など特にルールを作っていないという結果になった。
アクサダイレクト生命保険が2013年より継続して行っている「子どものおけいこ事に関する調査」によると、子どものおけいこ事について母親の約6割が「費用がかさむ」と悩んでおり、平均月額も12,761円と3回連続減少傾向にあることが明らかになった。
モバイルに特化した調査研究機関であるMMD研究所はインテルセキュリティと共同で「乳幼児のスマートフォン利用実態に関する調査」を実施。乳幼児の約半数が「ひとりでスマホを使用」している実態や、64.5%が「スマホの使いすぎ」など依存傾向にあることが明らかになった。
将来つきたい仕事は、男の子は会社員、女の子はパティシエであることが、総合人事・人材サービスを展開するアデコの調査からわかった。また、子どもの7割近くは、将来外国で働きたいと「思わない」と回答。内向き志向が鮮明となった。
国立青少年教育振興機構は、パンフレット「生活スキルを高める保護者の関わり~親子で一緒に体験活動を!~」をホームページに掲載している。自然体験や地域活動、お手伝い、読書などの経験が多い子どもほど、生活スキルが高い傾向が見られるという。
親子へ「スマホマナーやトラブル回避術」を楽しく伝える啓蒙活動を行っているKUROCK NETWORKが、30代・40代の男女330人を対象に行った「大人から見た子どものスマホ利用に関する意識調査」の結果、80.3%が子どものスマホ利用に不安を感じていることが明らかになった。
保護者の3人に1人以上が、保護者間の人間関係で悩んだ経験があることが明光義塾の調査により明らかになった。悩みの原因は保護者同士のものではなく、子どもの関係の中から生まれることが多いようだ。
小学校英語教育の早期化や教科化に半数以上の保護者が賛成しているものの、経験のない教員に授業ができるのかといった学校の体制について不安を感じる傾向にあることが、イーオンが3月18日に発表した調査結果より明らかになった。