アスキー・メディアワークスとアスキー総合研究所が共同で行った「子どもライフスタイル調査2016秋」の調査結果が、11月6日に発表された。これによると、小学校でのプログラミング学習に賛成する保護者が68%にのぼることがわかった。
中学受験をする予定である子どもの65%が、「将来就きたい職業がある」と回答していることが、スーパーウェブの調査より明らかになった。就きたい職業でもっとも多かったのは「医者」で、「研究者」「アナウンサー」「科学者」などが続いた。
厚生労働省は10月26日、平成13年出生児(中学2年生)と平成22年出生児(4歳6か月)を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の結果を公表した。母親の就業率はいずれも増加傾向にあり、平成13年出生児で79.3%、平成22年出生児で58.2%であった。
学研教育総合研究所は10月21日、小学生白書Web版「小学生の生活・学習・人間関係等に関する調査」のまとめを公開した。通信機器の利用が小学生の生活に与える影響などについてまとめている。
仕事以外の理由で子どもを預けたことがある育児中の人は48%にのぼることが、妊娠・出産・育児情報のWebサイト「ベビカム」の調査により明らかになった。子どもの預け先1位は「実家・義実家」。子どもの人数が多い人ほど、子どもを預けることが多いようだ。
電通は、夫婦が働きながら子育てをする世帯の父親(以下「共働きパパ」)の研究およびその家族を対象とする企業向けのソリューションを開発することを目的とした研究チーム「パパラボ」を10月20日に立ち上げた。
子連れショッピングで困った経験は、「品物選びに集中できない」がもっとも多いことが、日本生活協同組合連合会の調査結果より明らかになった。買物を円滑に進めるための工夫は、6割の母親が「混んでいない時間帯に行く」と回答している。
マンションリサーチが運営するブチョモーラは、「部長」職にある者が他人に聞きたくても聞けない、不動産と子育てにまつわるアンケート調査を実施した。子ども部屋の所有率は、マンションよりも一戸建てに住んでいる部長のほうが10%以上高い。
高校生の子どもがいる母親の6割近くが「栄養に気を配った健康を意識した食生活」への関心が高いことが10月12日、ネオマーケティングが実施した意識調査の結果から明らかになった。外食の頻度は、子どもの学年があがるにつれて少なくなる傾向がみられた。
ハロウィーン関連のイベントに参加予定の子どもは54.1%と半数以上にのぼり女子の6割以上が参加予定であることが、バンダイこどもアンケートレポートにより明らかになった。仮装したいキャラクターの1位は「妖怪ウォッチ」だった。
大阪府が10月11日に公表した「子どもの生活に関する実態調査」によると、経済的理由から11.8%の保護者が「子どもを学習塾に通わすことができなかった」と回答した。習い事や家族旅行、医療機関の受診などを「経済的理由でできなかった」とする保護者も少なくなかった。
大阪府は10月11日、小学5年生と中学2年生がいる世帯を対象とした「大阪府子どもの生活に関する実態調査」の回答結果を集計して公表した。小中学生の4割以上が「大学・短期大学」への進学を希望しており、保護者も66%が大学等への進学を希望していた。
1歳児の26.7%、2歳児の半数にスマホ習慣があり、低年齢化が進んでいることが、e-Lunchによる「幼児のスマートフォン・タブレット利用調査」から明らかになった。また、半数近くの保護者が、セキュリティ対策について「なにもしていない」と答えた。
ソニー銀行は、留学を検討する親世代、ならびに留学経験のある子どもを持つ親世代を対象に、留学時のお金に関する調査を2016年8月16日から17日に実施し、その結果を10月5日に発表した。
ドラゼミ教育研究所は、現在小学1年生の子どもを持つ母親221名に対して、入学準備および現在の学習状況についての調査をFastaskで実施した。調査期間は、8月24日~8月25日。
2016年のハロウィンは、8割以上の家庭が仮装など何らかのかたちでハロウィンに関わる予定をしていることから、ハロウィンの大衆化がさらに広まっていることが、アクトインディの調査結果より明らかになった。仮装衣装の購入先は、約8割が100円ショップだという。